eラーニングコンテンツの種類｜自作の手順・注意点を解説

eラーニングの導入を検討している企業にとっての最大の懸念は、投資した時間とコストに見合う成果を得られるかどうかということです。

その成果を決める重要な要素として、「自社にとって価値のあるコンテンツが用意されているか」という点に不安を感じている担当者もいるのではないでしょうか。

例えば、基本的なExcelスキルを向上させたい企業にとっては、表計算やデータ分析に関するeラーニングコンテンツが必要ですし、リーダーシップやチームマネジメントの強化を目指す企業には、マネジメントスキルやチームビルディングのトレーニングが求められます。

自社の課題に応えるコンテンツの有無は、eラーニング導入を左右する重要な要素です。そこで本記事では以下のような内容を紹介します。

• 階層別・テーマ別・部門別のeラーニングコンテンツ
• eラーニング活用の成功事例
• eラーニングを自作する手順と注意点

結論からいうと、eラーニングのコンテンツは多岐に渡り、多くの企業が求めるニーズに応えられるでしょう。eラーニングがどのようにニーズに応えているのか、その実際の様子を活用事例を通して紹介していきます。

また、社内に十分な人的・時間的リソースがあれば、eラーニングのコンテンツは自作することも可能です。コンテンツを自作することができれば、自社にとって必要なコンテンツも用意することができます。

ただし、自作する場合は著作権の問題など、いくつか注意点があるため、記事内の「自作する際の注意点」などの情報も活用し、自社のコンテンツ作成に役立ててください。

そもそもeラーニングの役割とは

eラーニング（e-Learning、イーラーニング）とは、パソコン、スマートフォンやタブレットなどのデジタル機器、インターネットを利用して教育、学習、研修を行うことです。

インターネットを通じて学習するため、会場に受講者を集めて実施する「集合研修」とは異なり、時間や場所を選ばずに、いつでもどこでも学習できます。受講者個人の習熟度に合わせて自分のペースで学習できる点も特長の1つです。

また、学習教材と、学習履歴やテストの成績などを把握・管理するシステム（LMS： 学習管理システム）を組み合わせることもできるため、社内の教育体系を整えるのに有効です。

そのため、技術継承に課題を抱える企業や、テレワークなど働き方の多様化への対応を迫られる企業などで導入が進んでいます。

階層別eラーニングのコンテンツ例

階層別eラーニングのコンテンツ例は以下の通りです。

新人向け

新人向けには、基本的なビジネスマナーに関するコンテンツのほか、ビジネスに必要な思考法や、ITの基礎知識など幅広いコンテンツが用意されています。

若手向け

ある程度仕事の形ができて、後輩を持つようになる若手向けには、今以上に仕事のパフォーマンスを上げる術や、新人教育が学べるコンテンツ、リスキリングのためのコンテンツなどが用意されています。

中堅社員向け

中堅社員は部下のマネジメントも行うようになり、より幅広い視野を持つことが求められます。また将来的な管理職として期待される立場であるため、徐々に経営的な視点も身につける必要があるでしょう。

そのため、中堅社員にはリーダーシップについてのコンテンツや、経営に関するコンテンツなど、ハイレベルなものが用意されています。

管理職向け

管理職には、経営数値達成に対する責任が求められるだけでなく、企業としての社会的責任に対しての意識が必要となります。

テーマ別eラーニングのコンテンツ例

テーマ別のeラーニングのコンテンツ例は以下の通りです。

ITスキル

ITスキルに関しては、ExcelやPowerpointの基礎的な使い方、DXの考え方までITスキル全般のコンテンツが用意されています。

コンプライアンス

「ハラスメント」などのコンプライアンスは全社員が知っておくべき知識です。次のようなeラーニングコンテンツが用意されています。

営業

営業に関するeラーニングコンテンツは、アポイントを取るところから交渉まで、各段階のスキルを別々のコンテンツで丁寧に学ぶことができます。

人事・労務

人事・労務は担当部署だけでなく、新入社員も理解しておくべき内容が多くあります。そのため、専門的な内容はもちろん、新入社員向けの基礎的なコンテンツも用意されています。

ビジネスマナー

ビジネスマナーと一口に言っても、シチュエーションによって必要とされる振る舞いが異なります。eラーニングではコンテンツを細分化しているため、一つひとつのマナーを丁寧に学ぶことができます。

コミュニケーション

コミュニケーションスキルは1対1の場面に限りません。そのためeラーニングのコンテンツでは、基礎的なコミュニケーションスキルをはじめ、チームマネジメントに必要なコミュニケーションスキルが学べるコンテンツを用意しています。

ビジネスマインド

階層ごとに持つべきビジネスマインドは異なります。eラーニングでも、それに合わせて網羅的にコンテンツを用意しています。

ビジネススキル

ビジネススキルについては、今の仕事のパフォーマンスを高めるために必要なスキルが学べるコンテンツを豊富に用意しています。

部門別eラーニングのコンテンツ例

部門別eラーニングのコンテンツ例は以下の通りです。

営業

人事・労務

IT・情報システム

マーケティング

eラーニングのコンテンツ作成は外注すべきか、内製すべきか

eラーニングのコンテンツを外注すべきか内製すべきかは、費用対効果から考えましょう。

凝ったものを作成しようとすればするほど、時間がかかってしまい工数が膨れ上がってしまいます。担当者の負担やコア業務がおろそかになることから生じる損失も考慮しなければなりません。

人材育成の目的と照らし合わせたうえで、費用対効果を検討するのが大切です。

外注すべきケース

外注すべきケースは以下の通りです。

• 作成するリソースがない
• 作成から実施まで時間がかかってしまう
• 受講者が継続的に学習する基盤ができていない

eラーニングによる人材育成で成果を上げるためには、受講者のモチベーションを維持するために、十分な量の学習コンテンツを継続的に用意する必要があります。また、一度作ったら終わりではなく、最新情報を取り入れながら、都度アップデートすることが大切です。

しかし、持続的なコンテンツの供給は多くの人的・時間的リソースを必要とします。安定してこれらのリソースを割けないのであれば、外注すべきでしょう。

内製すべきケース

内製するための十分なリソースがあり、かつ以下のポイントを実現したいのであれば、内製すべきといえます。

• 人材育成担当者の考え方をそのまま教材に反映したい
• 自社で教育内容をカスタマイズしたい
• 作成にかかるコストを抑えたい

内製する大きなメリットは、カスタマイズ性の高さにあります。カスタマイズ性が高いと、社内ルールに変更があった場合や、経営方針の転換などに際して柔軟にコンテンツに組み込むことができ、社員は効率的に変化にキャッチアップすることができます。

またeラーニングを内製する場合、作成の初期段階ではリソースを費やすものの、ノウハウが蓄積されれば、長期的に見ると外注に比べ大きなコストカットを期待できます。

eラーニングのコンテンツの作成手順

ステップ1：人材育成の目的を決定

まずは人材育成の目的を決定しましょう。人材育成の目的を決定することでどのような教材が必要なのか、何をするべきなのかが分かります。

例えば人材育成の目的が不祥事防止の場合、「コンプライアンス教育が必要」など、コンテンツの方向性を明確化できます。

eラーニングに限らず、集合研修やオンライン研修でも同様ですが、人材育成を行う目的設定から始めるのが大切です。

ステップ2：対象者を決定

ステップ1で設定した目的から人材育成の対象者を決定していきます。

例えば、コンプライアンス教育は全社員共通認識を持つ必要性がありますが、社会人基礎マナー講座などは新入社員が対象となります。

また、同じテーマでも対象者によって内容や難易度を変えたほうがいいケースがあるため、必ず対象者は設定しましょう。

ステップ3：教材（コンテンツ）を作成する

続いて、教材（コンテンツ）を作成します。どのような教育を行うのかによってコンテンツの内容はもちろん、知識の効果的な伝え方も異なります。

例えばコンプライアンス教育であれば、コンプライアンスの基礎知識だけでなく、自社で起こったコンプライアンス違反の事例を交えることで、より身近な問題として捉えられるようになるでしょう。

そのほかにも、新入社員教育であれば、自社の優秀な社員が過去に受けた教育などを体系化して教材に取り込むのも効果的です。

では、具体的にどのようなことを意識してコンテンツを作成すれば良いのかを解説していきます。

シンプルに作る

eラーニングのコンテンツを自社作成する場合、シンプルに作ることを心がけましょう。複雑な作りの教材は受講者の理解が浅くなるため、「これだけは覚えておいてほしい」という実務上役立つことをアピールすることが大切です。

コンテンツ全体の基本的な構成に統一感を持たせるのも効果的です。例えば、以下のような流れで構成を整えると良いでしょう。

• 序盤：動画のポイントを簡潔に紹介
• 中盤：具体例の紹介
• 終盤：全体のまとめや、確認テストを行う

コンテンツの流れの予測が立てやすいと、要点を押さえやすくなり、学習の効率を高めることができます。

継続的に活用する

eラーニングのコンテンツは、継続的に活用することを心がけましょう。コンテンツの内容が頻繁に変わると、学習意欲の低下を招くだけでなく、学習の進度によって知識にばらつきが生まれる可能性があります。

教育の質を均一化することは、会社としての価値観の統一にもつながっていきます。知識が全社的に定着した後、さらなる能力の底上げを行いたい時に、コンテンツのアップデートを行うと良いでしょう。そのためにも、同じコンテンツを一定期間は使い、その間の効果測定を行うことが大切です。

改善を繰り返す

eラーニングのコンテンツを自社作成する上で欠かせないことは改善を繰り返すことです。教材を一定期間活用したら、内容を大幅に変更するのではなく、受講者が理解できなかった部分を調査し、改善しましょう。

少しずつ改善を繰り返すことで良い教材になっていきます。コンテンツを繰り返し改善して良い教材を作りましょう。ただし、先に説明したように、頻繁な内容変更は社員の混乱を招くため、内容に手を加えるタイミングには慎重になる必要があります。

ステップ4：作成したコンテンツを配信する

作成したコンテンツをeラーニングシステムで配信して、受講してもらいましょう。

eラーニングを実施するにあたり、受講期間の設定や受講後アンケート取得も忘れずに行うようにしてください。

効果確認や振り返りに記録が必要となります。

いきなり100点満点のコンテンツを作成するのは難しいため、社員の意見を積極的に集め、改善を繰り返していくなかで良質なコンテンツを目指すのがコツです。

eラーニングの教材（コンテンツ）を自社制作する際の注意点

eラーニング教材（コンテンツ）の自社作成にあたって、社内のみで使用する場合であっても「営利目的に該当すること」と「作成したら完了ではないこと」、この2点を留意しなければなりません。

著作権侵害にならないようにする

社員研修のように営利目的で著作物を使用する場合、権利者の許諾が必要になります。eラーニングの教材の中に書籍や雑誌のコピーを貼付したり、文書の一部を引用元を明示せずに記載したりすると、著作権侵害になるため注意しましょう。

音楽や論文、イラスト、写真、映像、地図などを使用する際は、文化庁が公表している「著作物の正しい利用方法」に則って利用するようにしましょう。音楽やイラストを使いたいのであれば著作権フリーのものを使用することを推奨します。

そのほかにも、外部講師にセミナーを依頼し、それを撮影して後日eラーニング教材として配信する場合は、セミナーで話した内容は講師の著作物となるため、外部講師の許諾が必要になります。また、セミナー内で許諾が必要な資料を使用していないかの確認も大切です。

修正や更新を行いやすい設計にする

教材（コンテンツ）は受講者の理解度に応じてより理解しやすいように改善を繰り返す必要があります。わかりやすさはもちろん、情報も常に最新のものにしなければなりません。情報が古いままだと、受講者のモチベーションの低下を引き起こしたり、誤った情報を周知したりすることになります。

そのため、修正や更新をすぐに行えるように編集しやすい設計にしておくことが大切です。例えば文字情報を画面に表示させるテキストベースのコンテンツは、WordやPowerPoint、PDFなどを利用することで簡単に編集することができます。

また、動画自体をセクションごとに分割することで、特定のセクションだけを編集するということが容易になります。

テキストベースが良いか、ビデオコンテンツが良いかはコンテンツのテーマによって異なります。コンテンツのそれぞれの種類の特徴を理解し、修正や更新も視野に入れて作るようにしましょう。

eラーニング活用の成功事例

ここからはeラーニング活用の成功事例を見ていきましょう。各社がさまざまな課題を抱えながらも、eラーニングが柔軟にそれらのニーズに対応し、効果的な学習環境を提供している様子がよく分かります。

セルフラーニング・自己学習の風土が形成された｜エフエムジー & ミッション株式会社

エフエムジー & ミッション株式会社は、化粧品や栄養補助食品、ファッション関連品の製造・販売を行う企業です。以下のような課題と、eラーニング活用による成果がありました。

エフエムジー & ミッション株式会社の活用事例は、下記のリンクから読むことができます。

エフエムジー & ミッション株式会社様 AirCourse活用事例

教育体系が強化され、新卒採用力がアップ｜株式会社あいはら

株式会社あいはらは、電気設備工事を行う会社です。以下のような課題を抱え、eラーニング活用による成果がありました。

株式会社あいはらの活用事例は、下記のリンクから読むことができます。

株式会社あいはら様 AirCourse活用事例

教育体系の強化、社内アンケートでの高評価｜カナツ技研工業株式会社

カナツ技建工業株式会社は、1938年に設立された、土木、建築、水処理施設などの社会資本整備およびメンテナンスを行なう企業です。同社は以下のような課題を抱え、eラーニング活用による成果がありました。

カナツ技研工業株式会社の活用事例は、下記のリンクから読むことができます。

カナツ技建工業株式会社様 AirCourse活用事例

まとめ

eラーニングのコンテンツは多岐に渡るため、自社の課題に応じて柔軟に活用することができます。

しかし成功事例のように、学習の成果を上げるためには、定期的に学習状況を把握しながら、社員にeラーニングを普及させるアプローチが必要となります。

また、eラーニングは自作することも可能ですが、人的・時間的リソースが多く必要とされるため、多くの企業にとってハードルが高いのが実情です。

そのため、さまざまな動画研修コンテンツがすぐに視聴できる環境を導入することが、人材育成のさまざまな課題を解決するうえで重要といえます。