eラーニングコンテンツの種類と作り方｜内製・外注・既製活用の選び方

「eラーニングのコンテンツにはどんな種類があるのか」「自社で作るべきか、それとも市販のものを使うべきか」。eラーニングの導入・運用を担当する人事・研修担当者の多くが、こうした疑問を抱えています。

コンテンツの形式にはそれぞれ得意な領域があり、学習目的や対象者に合わせた選択が受講効果を大きく左右します。加えて、コンテンツの調達方法（内製・外注・既製活用）の判断を誤ると、コストが膨らんだり更新が追いつかなくなったりするリスクもあります。

この記事では、eラーニングコンテンツの形式別の特徴から、目的に応じた選び方、内製する場合の具体的な4ステップ、そして注意点までを一通り解説します。

eラーニングコンテンツとは

まずは、eラーニングコンテンツの基礎知識を解説します。

コンテンツとLMSの関係

eラーニングコンテンツとは、eラーニングで使用する学習教材そのものを指します。動画講義やスライド資料、テスト問題、シミュレーション教材など、受講者が実際に学ぶ対象そのものがコンテンツです。

一方、LMS（Learning Management System：学習管理システム）は、コンテンツを配信し、受講状況やテスト結果を管理するための「器」にあたります。

コンテンツとLMSの関係を整理すると、以下のようになります。

質の高いコンテンツがあっても配信・管理の仕組みがなければ運用が回らず、反対にLMSだけあっても学ぶ中身がなければ意味がありません。両者をセットで整備する視点が欠かせません。

LMSの機能や導入メリットをさらに詳しく知りたい場合は、以下の記事も参考にしてください。

関連記事：LMS（学習管理システム）とは？導入メリットや選び方をわかりやすく解説

企業研修でコンテンツが重要な理由

厚生労働省の「令和6年度 能力開発基本調査」によると、労働者が自己啓発で利用する方法として、正社員・正社員以外ともに「eラーニング（インターネット）による学習」が最も多くなっています。eラーニングは企業研修だけでなく、個人の学習手段としても浸透しており、コンテンツの質と量が学習成果を左右する時代に入っています。（参照：厚生労働省「令和6年度 能力開発基本調査」）

企業が研修目的でeラーニングを導入する場合、「どのコンテンツを、誰に、どの順番で届けるか」が成果を分けるポイントになります。コンテンツの設計が曖昧なまま運用を始めると、受講率の低下や学習効果の実感が得られないといった問題に直面しやすくなります。

【形式別】eラーニングコンテンツの種類

eラーニングコンテンツは、大きく5つの形式に分けられます。それぞれ得意な学習テーマや運用のしやすさが異なるため、まずは目的に合った形式を選ぶことが、効果的な研修設計の第一歩になります。

動画・映像型

講師がカメラの前で解説する「講義収録型」と、スライドやアニメーションにナレーションを重ねる「スライドナレーション型」の2パターンがあります。

動画は視覚・聴覚の両方に訴えかけられるため、複雑な業務手順やケーススタディの解説に向いています。受講者にとって「見て、聴いて理解する」体験は、テキストだけの学習より記憶に残りやすい特性があります。

一方で、撮影・編集に手間がかかるため、頻繁に内容が変わるテーマ（法改正対応など）では更新コストが高くなりがちです。

向いているテーマの例：マネジメント研修、接客・営業ロールプレイ、業務手順の標準化

スライド・資料アップロード型

PowerPointやPDFをそのままeラーニング教材として配信する形式です。既存の研修資料や業務マニュアルをそのまま活用できるため、導入のハードルが低いのが特長です。

社内で蓄積されたナレッジをすばやく教材化したい場合や、テキストベースの情報を正確に伝えたい場合に適しています。ただし、スライドだけでは受講者のモチベーションが維持しにくいため、テストやアンケートと組み合わせるなどの工夫が求められます。

向いているテーマの例：社内規定の周知、製品知識の共有、業務マニュアルの配布

マイクロラーニング型

1回あたり3〜5分程度の短いコンテンツで学習を進める形式です。スマートフォンでの受講を前提に設計されることが多く、移動時間や業務の合間といったスキマ時間を学習に充てられます。

短時間で1つのテーマを完結させる構成になるため、受講のハードルが下がり、継続率が高まりやすいメリットがあります。反面、体系的な知識を段階的に積み上げるような学習には不向きです。

向いているテーマの例：コンプライアンスの要点確認、ビジネスマナーのワンポイント、新製品情報のアップデート

マイクロラーニングの導入効果や活用のコツをさらに詳しく知りたい場合は、以下の記事もあわせてご覧ください。

関連記事：マイクロラーニングとは？導入メリットや定着率向上のポイントを解説

インタラクティブ型（テスト・クイズ組み込み）

学習の途中にテストやクイズを挟み、受講者が能動的に考える場面を組み込んだ形式です。「理解度の確認」と「学習の定着」を同時に実現できます。

たとえば、コンプライアンス研修であれば「この場面で適切な対応はどれか？」というシナリオ型のクイズを挟むことで、受講者が自分ごととして考える機会を作れます。テスト結果はLMSで自動集計できるため、管理者が受講者ごとの理解度を把握するのにも役立ちます。

向いているテーマの例：情報セキュリティ、ハラスメント防止、法改正対応の理解度確認

テスト機能を使ったeラーニングの運用方法は、以下の記事で詳しく紹介しています。

関連記事：eラーニングのテスト実施・運用方法｜効果的な活用ポイントを解説

VR・シミュレーション型

仮想空間や模擬的な環境の中で、実際の業務に近い体験をしながら学ぶ形式です。製造業の安全教育や医療現場のトレーニングなど、実地での失敗が許されない領域で導入が進んでいます。

受講者が「体験を通じて学ぶ」ため、座学だけでは身につきにくい判断力や対応力の習得に強みがあります。ただし、コンテンツの開発コストが高額になりやすく、専用のデバイスが必要な場合もあるため、導入には十分な費用対効果の検討が求められます。

向いているテーマの例：製造ラインの安全教育、接客シミュレーション、危機対応訓練

形式別の比較まとめ

すべての形式を自社で用意する必要はありません。学習テーマごとに適した形式を選び、必要に応じて組み合わせるのが現実的な運用です。

【学習目的別】コンテンツの選び方

コンテンツの形式を理解したうえで、次に考えるべきは「何を学ばせたいか」という学習目的です。目的によって、適した形式や調達方法（既製か内製か）が変わります。

全社共通研修（コンプライアンス・情報セキュリティ）

コンプライアンスや情報セキュリティは、全社員が同じ内容を一定の水準で理解する必要があるテーマです。法令やガイドラインに基づく内容のため、正確性と網羅性が求められます。

このテーマでは、既製の標準コンテンツの活用が効率的です。法改正への対応も、コンテンツ提供元が更新してくれるため、自社で制作・更新する工数を削減できます。テストやクイズを組み込んだインタラクティブ型との組み合わせで、受講後の理解度を確認する運用が効果的です。

コンプライアンス研修のeラーニング活用について詳しく知りたい場合は、以下の記事も参考にしてください。

関連記事：コンプライアンス研修をeラーニングで行うメリットやコツを解説

階層別育成（新入社員〜管理職）

新入社員にはビジネスマナーや社会人基礎、中堅社員にはリーダーシップやプロジェクト推進、管理職にはマネジメントや部下育成といった具合に、階層ごとに求められるスキルは異なります。

階層別研修では、動画・映像型のコンテンツが効果的です。ケーススタディやロールプレイの映像を見ながら、自分の行動に置き換えて考える学習体験を提供できます。基礎的なビジネスマナーや思考スキルの領域は既製コンテンツが充実しているため、まずは既製コンテンツをベースに設計し、自社固有の育成要件だけを内製で補完するアプローチが現実的です。

新入社員研修でのeラーニング活用は、以下の記事で詳しく紹介しています。

関連記事：新人研修でeラーニングを活用する方法｜研修設計から運用のコツまで解説

スキルアップ・リスキリング

DX推進やIT人材の育成は、政府が「デジタル田園都市国家構想総合戦略」で、2026年度末までにデジタル推進人材を230万人育成する目標を掲げるなど、国家レベルの課題として注目されています。

ITスキル、データ分析、マーケティングといった専門スキルの習得は、既製コンテンツとマイクロラーニングの組み合わせが学習継続の面で有効です。（参照：内閣官房「デジタル人材の育成・確保｜デジタル田園都市国家構想」）

スキルアップ領域では、受講者によって必要なテーマやレベルが異なります。全員に同じカリキュラムを配信するのではなく、LMSの機能を活用して受講者のスキルレベルに合わせた学習パスを設計することがポイントです。

▼受講者のレベルに応じて学習パスを設計するイメージ

内製 vs 外注 vs 既製活用：自社に合う調達方法の判断基準

コンテンツの「形式」と「学習目的」が整理できたら、次に判断すべきは「どうやって調達するか」です。大きく分けて、既製コンテンツの活用・内製・外注の3つの選択肢があります。

eラーニングそのものの基本（機能・メリット・活用法）を改めて確認したい場合は、以下の記事も参考にしてください。

関連記事：eラーニングとは？機能・メリット・活用法や導入時のポイントを解説

既製コンテンツを活用すべきケース

LMSベンダーが提供する標準コンテンツ（受け放題コース）を利用する方法です。以下のような場合に適しています。

• コンプライアンスやビジネスマナーなど、業界を問わず共通するテーマである
• すぐに研修を開始したい（制作期間を取れない）
• 社内に教材制作のリソースやノウハウがない

既製コンテンツの最大のメリットは、専門家が監修した品質の高い教材をすぐに使い始められる点です。法改正への対応やコンテンツの更新もベンダー側が行うため、運用の手間を大幅に削減できます。

内製すべきケース

自社の業務手順、社内ルール、製品知識など、外部のコンテンツでは対応できないテーマは内製が必要です。

• 自社固有の業務フローやオペレーション手順
• 社内だけで共有する製品・サービスの詳細知識
• 経営方針や企業文化を伝えるオンボーディング教材

内製のメリットは、自社の実態に即した教材を作れることと、内容の更新を自分たちのタイミングでコントロールできる点です。ただし、制作には一定の工数がかかるため、「何を内製すべきか」の優先順位づけが大切です。

外注すべきケース

内製したいテーマだが、社内にスキルやリソースが足りない場合は外注が選択肢に入ります。

• 映像品質にこだわった動画教材を作りたい
• 大量のコンテンツを短期間で一気に整備したい

外注はクオリティの担保と制作スピードで優位性がありますが、1本あたりのコストが高くなる傾向があります。また、完成後の修正・更新に追加費用が発生する場合もあるため、契約時に更新条件を確認しておく必要があります。

判断の目安（コスト・更新頻度・カスタマイズ性の観点）

コストや更新頻度、カスタマイズ性などに関しては、以下の表の通りです。

現実的には、3つの方法を「組み合わせる」運用が多くの企業で採用されています。共通テーマは既製コンテンツでカバーし、自社固有の内容だけを内製で補完する。映像のクオリティが求められる一部の教材のみ外注する。このようにテーマごとに調達方法を使い分けるのが効率的です。

eラーニングと集合研修を組み合わせる「ブレンディッドラーニング」の考え方も、調達方法を判断する際の参考になります。

関連記事：ブレンディッドラーニングとは？導入メリットや実践例を紹介

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eラーニングコンテンツを内製する4ステップ

ここからは、コンテンツを自社で内製する場合の具体的な手順を4つのステップに分けて解説します。

Step1：学習目標と対象者を決める

内製を始める前に、まず「この教材で受講者にどうなってほしいのか」を明確にします。学習目標が曖昧なまま制作に入ると、内容が拡散しやすく、結果として「何を伝えたいのかわからない」教材になりがちです。

具体的に決めるべき項目として、次の3点が挙げられます。

• 対象者：誰に向けた教材か（新入社員、特定部門の社員、管理職など）
• 到達目標：受講後に何ができるようになるか（「〇〇の手順を説明できる」「〇〇のチェックリストに沿って作業できる」など）
• 前提知識：受講者が事前に知っておくべき内容はあるか

到達目標は「〇〇を理解する」のような漠然とした表現ではなく、「〇〇を手順どおりに実行できる」のように行動レベルで記述すると、教材の範囲と深さが定まります。

Step2：コンテンツ形式と構成を設計する

学習目標が決まったら、目標の達成に適したコンテンツ形式を選択し、全体の構成を設計します。

前述の形式別比較表を参考に、テーマとの相性で形式を決定します。たとえば、業務手順を伝えるなら動画型が適していますし、社内規定の周知であればスライド型で十分なケースもあります。

構成を設計する際は、次の流れを意識することが重要です。

1. 導入（学ぶ目的・背景を提示する）
2. 本編（テーマを分割して順番に伝える）
3. 確認（テスト・クイズで理解度をチェックする）
4. まとめ（要点の振り返りと実務への接続）

1コンテンツの長さは、動画であれば5〜15分、スライドであれば20ページ前後が受講者の集中力を維持しやすい目安です。テーマが広い場合は、複数のコンテンツに分割してシリーズ化するほうが、受講率と完了率の両面で効果的です。

Step3：制作・アップロードする

設計ができたら、実際にコンテンツを制作します。

動画教材の場合

スマートフォンやWebカメラでの撮影でも、照明と音声に注意すれば十分な品質の教材を制作できます。スライドにナレーションを録音する方式であれば、PowerPointの「スライドショーの記録」機能で対応可能です。

スライド教材の場合

既存の研修資料をPDF化し、そのままLMSにアップロードできます。文字量が多い資料は、要点を絞ってスライド1枚あたりのメッセージを1つに限定すると、受講者の理解度が高まります。

制作したコンテンツはLMSにアップロードし、対象者への配信設定を行います。多くのLMSでは、動画・PowerPoint・PDFなど複数のファイル形式に対応しており、ドラッグ&ドロップで簡単にアップロードできます。

▼動画・スライド・PDFをLMSに登録する画面のイメージ

Step4：配信後に効果測定し改善する

コンテンツを配信したら、受講状況と学習効果を定期的に確認し、改善サイクルを回します。

効果測定では、次のような指標を確認します。

• 受講完了率：配信した対象者のうち、どのくらいが最後まで受講したか
• テストの正答率：理解度に偏りがあるパートはないか
• 受講者アンケート：内容はわかりやすかったか、実務に役立つと感じたか
• 離脱ポイント：動画コンテンツの場合、どの時点で離脱が多いか

▼受講完了率やテスト結果を確認するレポート画面のイメージ

効果測定のデータをもとに、内容がわかりにくい部分の修正、情報が古くなった部分の更新、追加コンテンツの制作判断を行います。コンテンツは「作って終わり」ではなく、受講者の反応を見ながら育てていくものです。

効果測定の具体的な手法をさらに深く知りたい場合は、以下の記事も参考にしてください。

関連記事：研修の効果測定方法｜カークパトリックモデルで成果を可視化する

コンテンツ内製時の注意点

コンテンツを内製する際に、品質と継続性を担保するために押さえておきたい3つのポイントを紹介します。

著作権への対応（書籍・音楽・外部講師の扱い）

社内教材であっても、著作権の扱いには注意が必要です。特に、以下のようなケースでは権利関係の確認が欠かせません。

• 書籍や外部資料の引用：引用の要件（出典明記・必要最小限の範囲・主従関係の明確化）を満たしているか
• 音楽・画像素材：商用利用可能な素材を選んでいるか、必要なライセンスを取得しているか
• 外部講師の講演録画：利用範囲（社内限定配信・録画可否など）について事前に書面で合意しているか

著作権のトラブルは事後対応が困難です。「社内利用だから問題ない」という思い込みは禁物であり、制作前に権利関係を確認する運用を徹底してください。

更新・修正を前提とした設計

eラーニングコンテンツは、一度作ったら長期間そのまま使えるものではありません。法改正、組織変更、業務プロセスの見直しなど、更新が必要になる場面は頻繁に発生します。

更新しやすい教材にするためには、設計段階から運用を見据えておくことが重要です。特に、以下の3つのポイントを押さえておきましょう。

• モジュール構造で制作する：テーマごとに分割し、変更が生じたパートだけ差し替えられるようにする
• 制作データを管理する：編集前の元データ（PowerPointファイル、動画の素材データ）を整理して保管する
• 更新担当と更新サイクルを決めておく：「誰が、いつ、どの教材を見直すか」を事前に決めておく

品質均一化と継続活用のポイント

社内の複数の部門や担当者がコンテンツを制作する場合、教材の品質にバラつきが生じやすくなります。社内の複数の部門や担当者がコンテンツを制作する場合は、次のような工夫で品質の均一化を図れます。

受講者のフィードバックを活用する：アンケート機能やコメント機能を使い、改善点を収集する

テンプレートを用意する：デザインや構成フォーマット（導入→本編→確認→まとめ）を標準化する

チェックリストで品質を担保する：「学習目標と内容が一致しているか」「専門用語に補足説明があるか」「音声や画質に問題がないか」などを確認する

eラーニングのコンテンツの作成手順

eラーニングのコンテンツの作成手順は以下の4ステップです。

既製コンテンツ＋内製コースを組み合わせた活用事例

ここまで解説してきた「既製コンテンツの活用」と「内製コースの制作」を、実際にどのように組み合わせて成果につなげているのかを見ていきましょう。以下では、AirCourseを導入している企業の事例を3社紹介します。

AIQVE ONE株式会社様｜専門スキルのオリジナルコースを88本以上内製し、昇格制度と連動

ソフトウェアテストの品質保証を手がけるAIQVE ONE株式会社では、AirCourseの標準コースでコンプライアンスやビジネスマナーなどのポータブルスキル研修を実施しつつ、テスト技術やセキュリティといった自社固有の専門スキルはオリジナルコースで内製しています。

制作はPowerPointスライドに音声を重ねる方式が中心で、現場の専門家がリード。入門から中級まで段階的なカリキュラムを構築し、88コース以上を作成しました。ポータブルスキル研修は等級別の昇格要件と連動させており、学習の完了が次の等級に進む条件の一つとなっています。

制度との連動により、社員の学習意欲が向上し、キャリアパスを意識した主体的な学習が促進されています。

※参照：AIQVE ONE株式会社様 導入事例

フジ産業株式会社様｜寸劇動画をスマホで内製し、反転学習で研修の質を向上

コントラクトフードサービスを展開するフジ産業株式会社では、安全衛生講習会や階層別研修をAirCourseでeラーニング化。標準コンテンツで自己啓発の幅を広げつつ、現場の教育は自社制作のオリジナルコンテンツで対応しています。

特徴的なのは、1年目社員向けの「傾聴力」研修のために制作した寸劇動画です。職場での良い対応例・悪い対応例をスマートフォンで撮影し、編集ツールでテロップを加えて教材化。この動画を事前課題として配信し、Zoomでのオンライン研修では解説を行う反転学習形式を採用しています。

動画はチャプターごとに10〜15分に分割し、シフト勤務の社員でもスキマ時間で受講できるマイクロラーニング設計です。

※参照：フジ産業株式会社様 導入事例

リノべる株式会社様｜散在ナレッジを体系化し、研修業務の工数を50%削減

リノベーション事業を展開するリノべる株式会社では、社内に散在していた研修動画や資料をAirCourseに集約し、ナレッジの体系化と学習履歴の一元管理を実現しました。

社内向けとフランチャイジー向けの2アカウントで運用し、社内向けでは代表メッセージの配信や役職者別研修にテスト機能を組み合わせた理解度確認を実施。フランチャイジー向けでは、商談スキルの動画をテーマごとに5〜10分単位で分割し、スマホ撮影とスライドを組み合わせたコンテンツを制作しています。

導入前後の工数を計測した結果、ある担当者の研修業務が90時間から45時間へと50%の削減を達成しました。

※参照：リノべる株式会社様 導入事例

まとめ：自社に合ったコンテンツ活用を設計する

eラーニングコンテンツの形式は多様ですが、選び方のポイントはシンプルです。「学習目的」と「対象者」を明確にしたうえで、テーマに合った形式と調達方法を選択すること。そして、1つの方法にこだわるのではなく、既製活用・内製・外注を組み合わせて自社に合ったバランスを見つけることが、持続可能な研修運用につながります。

まずは既製の標準コンテンツで全社共通の研修基盤を整え、自社固有のテーマだけを内製で補完する。このアプローチであれば、限られたリソースでもeラーニング研修の仕組みを着実に立ち上げられます。

AirCourseは、受け放題の標準コンテンツとオリジナルコース作成機能を1つのシステムで提供しており、初期費用0円・月額200円/名〜で始められます。「自社に合ったコンテンツ運用の形を具体的に知りたい」という方は、まずはサービス資料で詳細をご確認ください。

よくある質問

eラーニングコンテンツの自作にはどんなツールが必要ですか？

基本的な教材であれば、特別なツールは不要です。スライド教材はPowerPointで制作し、PDFに変換してLMSにアップロードする方法が手軽です。動画教材は、PowerPointの「スライドショーの記録」機能でナレーション付きスライド動画を作成するか、スマートフォンやWebカメラで講義を撮影する方法があります。

より高品質な映像を制作したい場合は、動画編集ソフト（無料のものではDaVinci Resolveなど）を使う選択肢もあります。ただし、eラーニング教材は「映像のクオリティ」よりも「学習内容のわかりやすさ」が受講効果を左右します。まずは手持ちのツールでシンプルに始め、受講者のフィードバックを見ながら改善していくアプローチが現実的です。

コンテンツの更新はどのくらいの頻度が適切ですか？

コンテンツの種類によって適切な更新頻度は異なります。目安は以下のとおりです。

• 法令・制度に関するコンテンツ：法改正のタイミングに合わせて随時更新（最低でも年1回の確認）
• 業務手順・オペレーション系：プロセスの変更があった都度更新
• スキルアップ・ビジネス基礎系：年1回程度の見直しで十分なケースが多い

更新が必要かどうかの判断には、受講者アンケートの結果やテストの正答率の推移が参考になります。「情報が古い」「実務と合っていない」といったフィードバックが出たタイミングが、更新のサインです。

標準コンテンツだけで研修は成立しますか？

全社共通のテーマ（コンプライアンス、ビジネスマナー、ITスキルなど）であれば、標準コンテンツだけで研修を運用できます。AirCourseの場合、コンテンツプラスプランで幅広い階層・テーマのコースが受け放題になるため、導入直後から研修体制を整備できます。

ただし、自社固有の業務手順や製品知識、企業文化に関する教育は、標準コンテンツではカバーできません。こうしたテーマについては、オリジナルコース作成機能を使って内製で補完するのが効果的です。「標準コンテンツで共通研修の土台を固め、自社固有の部分だけを内製で上乗せする」という組み合わせが、多くの企業で採用されている運用パターンです。

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