eラーニングのメリット・デメリットとは？企業と従業員の視点で解説

全国に拠点を持つ企業の研修担当者であれば、「日程調整が合わない」「会場の確保に手間がかかる」「講師によって研修の質にばらつきがある」といった悩みに心当たりがあるのではないでしょうか。

集合研修が抱えるこうした構造的な問題を解消する手段として、eラーニングを導入する企業が増えています。厚生労働省「令和6年度能力開発基本調査」によると、OFF-JT（職場外研修）に費用を支出した企業は過半数を超えています。こうした背景もあり、研修施策の一つとして、eラーニングを含むオンライン研修の活用が広がっています。

この記事では、eラーニングの基本的な仕組みを押さえたうえで、「企業側」「従業員側」それぞれの視点からメリットを紹介します。あわせて、導入時に直面しやすい課題とその対策、実際の導入事例、効果的な活用のポイントまでを解説します。

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eラーニングとは？集合研修との違い

eラーニングとは、パソコン・タブレット・スマートフォンなどのデバイスとインターネットを使って行う教育・学習の総称です。LMS（Learning Management System：学習管理システム）と組み合わせることで、コンテンツの配信から受講状況の管理まで一元的に運用できます。

集合研修との最も大きな違いは、「教育の提供と受講のタイミングを切り離せる」点にあります。集合研修は講師と受講者が同じ時間・同じ場所に集まる必要がありますが、eラーニングではその制約がありません。

eラーニングと集合研修の比較

集合研修には「対面ならではの理解促進」「質疑応答のしやすさ」といった強みがあります。一方で、組織の規模が大きくなるほど運用面の差が広がります。主な違いを比較すると以下のとおりです。

	集合研修	eラーニング
スケジュール	参加者・講師・会場の日程調整が必要。拠点が多いほど複数回開催になりやすい	LMSにコンテンツを登録すれば、受講者が自分の都合で受講できる
コスト	会場費・交通費・講師費用が開催のたびに発生し、人数に比例して増加する	一度制作したコンテンツを繰り返し配信でき、受講者が増えても追加コストを抑えられる
品質の均一性	講師の力量や開催回によって、受講者の理解度にばらつきが出やすい	全員が同じコンテンツで学ぶため、講師による差が生じない
実践・対話	ロールプレイやディスカッションなど体験型の学習に向いている	知識のインプットが中心。実技系は集合研修やOJTとの組み合わせが効果的

このように、eラーニングはスケジュール・コスト・品質の面で集合研修の制約を構造的に解消できます。一方、体験や対話を伴う学習は集合研修が得意な領域です。両者の特性を理解したうえで使い分けることが、教育効果を高めるポイントになります。

eラーニングとLMSの違いや機能の詳細を知りたい場合は、以下の記事で解説しています。

eラーニングの企業側メリット

eラーニングの導入によって企業が得られるメリットは多岐にわたります。ここでは特に影響の大きい4つのメリットを整理します。

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コストを下げながら教育の規模を拡大できる

集合研修では、会場費・講師費用・交通費・宿泊費など、開催のたびにコストが発生します。対象者が多いほど研修を複数回実施する必要があり、費用も増加しやすくなります。

eラーニングでは、一度制作・調達したコンテンツを何百人、何千人に配信してもコンテンツ自体の追加費用はかかりません。受講者数が増えるほど1人あたりのコストは下がっていくため、教育の規模を拡大しやすくなります。

クラウド型のLMSには、初期費用を抑えて導入できるサービスも多くあります。たとえばAirCourseでは、初期費用0円、月額200円/名からeラーニングの運用を開始できます。

教育品質を全拠点・全従業員で統一できる

集合研修では、講師の力量や会場の環境によって受講者の学びの質にばらつきが出やすくなります。特に全国に拠点を持つ企業では、地域ごとに異なる講師が登壇するケースも多く、「本社で受けた研修と地方拠点で受けた研修の内容が違う」という問題が生じます。

eラーニングでは、全受講者が同一のコンテンツで学習します。新入社員研修、コンプライアンス研修、業務プロセス研修など、企業として伝えるべき内容を統一した品質で届けられます。コンテンツのアップデートもLMS上で一括反映できるため、最新の法改正やルール変更にも速やかに対応できます。

受講状況をデータで把握・フォローできる

紙ベースやExcelでの受講管理では、「誰が受講済みで、誰がまだ受講していないのか」を正確に把握するだけでも大きな工数がかかります。

LMSを活用したeラーニングでは、受講の進捗・テストの得点・学習時間といったデータがリアルタイムで蓄積されます。管理者は組織単位・個人単位で状況を確認でき、未受講者へのリマインドや、理解度が低い受講者へのフォローアップを的確に実施できます。

▼受講進捗やテスト結果などを管理画面で確認できるイメージ

蓄積されたデータは、研修プログラムの改善や人材育成計画の見直しにも活用できます。経済産業省が推進する「人的資本経営」の流れのなかで、教育投資の可視化が求められる場面でも、LMSの受講データは有力な根拠になります。

研修運営の工数を大幅に削減できる

集合研修を1回実施するために必要な工数は少なくありません。会場の手配、参加者への案内、出欠確認、アンケート回収、結果集計——これらを研修のたびに人手で行っている企業は多いのが実情です。

eラーニングでは、コース配信・受講案内・リマインド通知・受講完了確認・テスト採点・アンケート集計まで、LMS上で自動化または半自動化できます。研修担当者が本来注力すべき「教育プログラムの企画・改善」に時間を振り向けられるようになります。

eラーニングの従業員側メリット

eラーニングのメリットは企業側だけにとどまりません。受講する従業員にとっても、学び方の自由度が上がるという大きな利点があります。

時間・場所に縛られず自分のペースで学べる

集合研修は、開催日時に業務を調整して参加する必要があります。シフト勤務や客先常駐で調整が難しい従業員は、研修の機会そのものを逃してしまうケースもあります。

eラーニングであれば、業務の合間や移動中、自宅など自分の都合のよいタイミングで学習できます。マルチデバイスに対応したLMSを利用すれば、パソコンだけでなくスマートフォンやタブレットからもアクセスでき、スキマ時間を有効活用できます。

「忙しくて研修に参加できない」という不公平感が解消され、すべての従業員に均等な学習機会を提供できる点は、組織全体の底上げにもつながります。

理解が追いつかない部分を何度でも繰り返せる

集合研修では、講師の説明についていけなかった部分をその場で聞き返しにくいと感じる受講者も少なくありません。研修が終わってしまうと、内容を振り返る手段が限られます。

eラーニングでは、理解できなかった箇所を何度でも繰り返し視聴できます。動画教材であれば再生速度の調整も可能で、苦手な箇所はゆっくり、既知の内容はスキップするといった学び方ができます。反復学習による知識の定着が期待でき、テスト機能と組み合わせれば自分の理解度を客観的に確認することもできます。

eラーニング導入の課題と対策

eラーニングにはメリットが多い一方で、導入・運用時に直面しやすい課題もあります。ここでは代表的な3つの課題と、それぞれの対策をセットで解説します。

モチベーション維持——リマインド・学習パスで仕組み化する

eラーニングは「いつでも受講できる」がゆえに、後回しにされやすいという面があります。集合研修のように「決まった日時に集まる」強制力がないため、受講率が上がらないという課題を抱える企業は少なくありません。

対策として有効なのは、「仕組みで受講を促す」設計です。LMSの自動リマインド通知を設定して未受講者に定期的に声をかける、学習パス機能で「次に何を学ぶか」を明示して迷いをなくす、テストやアンケートで学習の節目をつくる——こうした工夫で、受講者が自然に学び続けられる環境を整えられます。

▼複数の研修を順序立てて受講できる学習パスのイメージ

AirCourseでは、自動リマインド通知・学習パス機能・受講期限の設定といった機能で、管理者の手間をかけずに受講促進の仕組みを構築できます。

▼未受講者へのリマインド通知を設定できる機能のイメージ

管理者のメール作成画面）

学習者のメール受信画面）

ゲーミフィケーションを活用したモチベーション維持の手法については、以下の記事で詳しく解説しています。

実技・ディスカッション系は集合研修と組み合わせる

営業ロールプレイ、接客トレーニング、チームでのワークショップなど、体験や対話を伴う学習はeラーニング単独ではカバーしきれません。「知識のインプット」には向いていますが、「実践的なアウトプット」には集合研修やOJTとの組み合わせが効果的です。

この「eラーニング＋集合研修」の組み合わせは「ブレンディッドラーニング」と呼ばれ、多くの企業が採用している手法です。たとえば、eラーニングで基礎知識を事前学習し、対面の場ではディスカッションやロールプレイなどの実践に集中する「反転学習」の形をとることで、限られた対面時間を有効に使えます。

ブレンディッドラーニングの詳しい設計方法や実践例は、以下の記事で解説しています。

関連記事：ブレンディッドラーニングとは？導入メリットや実践例を紹介

受講ルールが曖昧だと労務リスクが生じる

eラーニングの受講を「業務時間内」に位置づけるか「業務時間外の自己啓発」とするかによって、労務管理上の扱いが変わります。このルールを明確にしないまま運用を始めると、後からトラブルになるリスクがあります。

たとえば、会社が受講を指示しているにもかかわらず業務時間外に受講させた場合、未払い残業に該当する可能性があります。「受講は業務時間内に行う」「任意の自己啓発として案内する場合は強制しない」など、ルールを事前に策定し、受講者に周知しておくことが大切です。

受講ルールの策定にあたっては、就業規則との整合性や労働時間管理の観点から、自社の労務担当や社会保険労務士に確認することを推奨します。

eラーニングの課題と対策を把握したら、次は導入計画の具体化です。導入ステップ・システム選定基準・運用設計のポイントを1冊にまとめたガイドを用意しています。

関連記事：eラーニング導入・活用ガイド【最新版】をダウンロードする（無料）

eラーニングを効果的に活用するための3つのポイント

eラーニングは「導入すれば効果が出る」というものではありません。運用の設計次第で成果が大きく変わります。ここでは、導入効果を高めるために押さえておきたい3つのポイントを紹介します。

導入目的を絞って設計する

「社員教育全般をeラーニング化する」という大きな目標からスタートすると、対象範囲が広がりすぎて成果が見えにくくなります。

まずは「新入社員の基礎研修」「コンプライアンス研修の全社展開」「特定部門のスキルアップ」など、対象と目的を絞ったパイロット運用から始めるのが効果的です。小さく始めて成果を確認し、対象範囲を段階的に広げていくアプローチが、社内の理解と協力を得やすくなります。

コンテンツの選択と内製を使い分ける

eラーニングのコンテンツは大きく「既製コンテンツの利用」と「自社での内製」の2つに分かれます。どちらか一方に偏るのではなく、目的に応じた使い分けが効果的です。

ビジネスマナー、コンプライアンス、ハラスメント対策など、業界横断で共通する内容は既製コンテンツを活用するほうがコストと工数を抑えられます。一方、自社の業務プロセスや製品知識、社内ルールなどの固有情報は内製のほうが実務に直結した教材になります。

AirCourseのコンテンツプラスプランでは、1,000コース・6,000本以上の動画研修が受け放題で利用でき、自社オリジナルコースとの併用も可能です。既製と内製を組み合わせることで、網羅性と実務適合性を両立できます。

▼自社オリジナルコースを作成・配信する画面のイメージ

eラーニングコンテンツの具体的な作り方や内製・外注の判断基準は、以下の記事で解説しています。

関連記事：eラーニングコンテンツの種類と作り方｜内製・外注・既製活用の選び方

効果測定の指標を先に決める

「受講率」だけを追いかけていると、「全員が受講したが、業務への変化が見られない」という状態に陥ることがあります。eラーニングの導入効果を正しく評価するには、受講率以外の指標もあわせて設計する必要があります。

たとえば、テストの正答率で理解度を測る、受講前後のアンケートで意識変容を確認する、研修テーマに関連する業務指標（対応時間、エラー率など）の変化を追う——といった多面的な評価が求められます。

効果測定のフレームワークとして広く知られる「カークパトリックモデル」では、研修効果を「反応」「学習」「行動」「成果」の4段階で評価します。詳しい手法は以下の記事で解説しています。

関連記事：研修の効果測定方法｜カークパトリックモデルで成果を可視化する

自社に合った最適な学習プログラムを導入しましょう

クラウド型eラーニングサービス「AirCourse」では、1,000コース・6,000本以上の動画研修を用意しており、幅広いテーマに対応しております。

階層別研修をはじめとする「動画研修の体系図・コースリスト」を無料でお配りしておりますので、気になる方は実施したい研修目的にフィットするかご確認ください。

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eラーニングで研修課題を解決した事例

eラーニングの導入によって実際にどのような変化が起きたのか、3社の事例を紹介します。

受講管理の煩雑さを解消し、営業スキルを全国で統一（株式会社ぐるなび様）

飲食店情報サイト「ぐるなび」を運営する同社では、全国の営業メンバーを対象にした研修で2つの課題を抱えていました。1つは、複数のExcelファイルで受講履歴を管理する煩雑さです。もう1つは、会場・日程調整にかかる工数の大きさでした。

AirCourseの導入後は、受講情報からアンケート結果まで育成データを一元管理できるようになりました。営業プロセスを「案件探し」から「契約後の手順」まで細分化したオリジナルコンテンツも作成し、営業メンバーが体系的にスキルを習得できる環境を整えています。

育成情報の一元管理により研修運営の工数が減ったほか、自発的に学習する文化が生まれるという副次的な変化もありました。

株式会社ぐるなび様 AirCourse活用事例

移動負担の大きいオンボーディング研修をオンライン化（株式会社ニチイケアパレス様）

介護付有料老人ホーム「ニチイホーム」を運営する同社は、従業員数3,000名超の組織です。毎月1日と16日に30名前後の中途入社者を迎えるなか、オンボーディング研修の運営が大きな負担になっていました。

受講者は研修会場まで片道2時間以上かかるケースもあります。移動時間の負担に加え、365日体制で顧客対応が求められる現場からの人員捻出も課題でした。

eラーニングの導入により、移動にかかる時間とコストが解消され、受講者が現場を離れる時間も抑えられるようになりました。テスト機能を活用して、介護福祉士やケアマネジャーの資格試験対策もオンラインで実施しています。研修品質は全拠点で均質化され、新入社員の立ち上がり期間の短縮にもつながっています。

株式会社ニチイケアパレス様 AirCourse活用事例

研修のばらつきを解消し、社内検定で受注単価15.2%向上（株式会社SHIFT様）

ソフトウェアテスト事業を展開する同社は、毎月100名の中途入社者を迎える規模の企業です。拠点ごとに異なる講師が研修を担当していたため、研修内容にばらつきが生じていました。「トップガン教育」と呼ばれる社内検定制度を全社に展開するうえで、学習から試験までを一気通貫で運用できる基盤も求められていました。

AirCourse導入後は、入社者研修に反転学習の手法を取り入れました。講義動画をeラーニングで事前学習し、対面の時間は演習やディスカッションに集中する形です。「トップガン教育」ではeラーニング上で学習から試験までをワンストップで運用し、合格者には上位業務のアサインと報酬アップのインセンティブを設けています。

この取り組みの結果、平均受注単価が15.2%向上し、約1,000名が自発的に登録する学習文化が社内に根付きました。

株式会社SHIFT様のAirCourse導入･活用事例

eラーニングの導入手順や具体的なシステム選定の進め方は、以下の記事で解説しています。

関連記事：eラーニング導入ガイド｜適切な手順と選び方、活用事例まで解説