オンライン資格講座 STUDYing(スタディング)
法人利用のお客

業務時間に影響することなくスキル人材を育成します

オンライン資格講座「スタディング」は、短期間で合格した人の勉強法を徹底的に研究し、だれでも・いつでも・どこでも、短期合格者と同じように効率的に学習できるように開発された究極の試験対策講座です。

新入社員、既存社員に資格取得を促したいが、数ある講座の中からどれを受講させればいいのか分からない、本当に合格できるのか分からない等、お悩みを抱えていませんか?

スタディングの特長は、「いつでもどこでも学習できる」こと。スマートフォン、携帯音楽プレーヤー、タブレット、ノートPC等で学べるため、業務時間に影響することなく学習していただけます。

スタディングを活用して、貴社の強みとなる人材育成をしていきませんか。

法人向け割引制度のご紹介

スタディングを複数名でまとめてご購入いただく際には、お得な法人向け割引制度をご利用いただけます。

複数名で勉強をすると、一人で勉強するよりも励まし合う仲間がいることで合格率が高くなります。また、法人でのご利用の場合には、納品書/請求書等の発行も行っております。

最低5名から割引が適用されますので、部署単位や有志の勉強仲間でも始められます。

法人一括お申込み・法人決済の場合

人数 割引率
5~10 15%
11~30 20%
31~100 25%
101~ 30%

福利厚生利用(個人決済)などの場合

 10%~

ご利用規模・方法などご相談をお受けします。

お申込み方法・受講開始の流れ

① ライセンス申込書を下記リンクよりダウンロードし、info@aircourse.comにメール添付でご提出

② 弊社より見積書兼請求書をメールにて送付

③ 法人様にて講座代金を銀行振込一括でお振込み

④ ご入金を確認後、受講者様毎にアカウントを設定し、各受講者様宛に受講開始メールの送付

⑤ 各受講者様よりマイページにアクセスして、受講開始!


※法人向け割引制度のお申込みは、 法人様として申込書の提出をお願いしております。
※スタディング受講の際は、各受講者様よりマイページにアクセスしてご受講いただきます。
※お申込み前に、ご利用環境で無料講座の動作確認を行っていただきますようお願いいたします。
 各講座の無料講座はこちらからご登録いただけます。

■各種資格取得をバックアップ!

自社での社員育成のために、資格取得を促したいと考えている。だが、有益な資格ほど難易度が高くなり、業務に忙しい優秀な人材ほど、学習時間が取れないため、中々、社内で資格取得を推奨しづらい」という担当者のお声をよく耳にします。

当社の講座は、「移動時間・お昼の休憩時間・就寝前などのちょっとしたスキマ時間で学習できる」ことが大きな特長です。これにより、業務時間に影響することなく学習して頂くことが可能です。


■法人・企業向けに特に人気のある講座をご紹介

講座名 活用事例
ITパスポート
社会人に必要なIT系の基礎知識の習得が可能ですので、社会人必須の資格です。ITの知識の他、企業コンプライアンスや経営全般、情報セキュリティに関する基礎知識などを習得できるため、内定者や新卒新入社員に人気の高い資格です。

【活用事例】
業種:システム系企業
対象:内定者、新入社員
目的:企業への入社前に、ビジネス・IT分野の基礎知識を習得させるため
簿記 中小企業・商店の経理事務を担当する上で必須のスキルです。一般企業の経理部門だけでなく、営業部門、管理部門でも習得した知識を活かすことができます。簿記3級の知識は、社会人として知っておくべき知識と言えるでしょう。

【活用
事例
業種:金融系企業
対象:内定者、新入社員
目的:経理・財務・経営分野の基礎知識を習得させるため
宅建士 宅建士(宅建)は、宅地・建物といった不動産取引を円滑に行なうプロであることを認定する国家資格です。宅建士を取得することで、不動産業界や建設会社、金融機関での活躍が見込まれます。

【活用事例
業種:不動産・金融系企業
対象:新入社員、既存社員
目的:宅建士保有者確保のため
ビジネス実務法務検定試験® 営業、総務、人事、経理、IT、製造、経営企画などあらゆる職種、業界で必要とされる法律知識を学べます。特に初心者向けの3級試験に合格すると、取引や契約、知財など、ビジネスパーソンなら知っておきたい必要最低限の法律知識を習得できるので、多くの企業が社員教育や昇格試験に取り入れています。

【活用事例
業種:製造業やサービス業、金融・保険業
対象:新入社員、既存社員
目的:業務におけるリスク回避をするため
ファイナンシャルプランナー FP資格は、お金に関する広い知識を活かして、ライフプランの作成やアドバイスを行える人を認定する制度です。また、2003年(平成15年)から国家資格(FP技能士)として認定されたこともあり、非常に人気が高くなっています。FP資格で得られる金融知識と提案能力は、営業・人事・総務・経営などの職種に活かすことができます。

【活用事例
業種:保険・不動産・金融系企業
対象:既存社員
目的:FP保有者確保のため
中小企業診断士 中小企業診断士とは、経営コンサルタントとしての唯一の国家資格です。企業をさまざまな角度から診断し、適切なアドバイスができる人を認定する資格で、最近では、日本版のMBA(経営学修士)とも言われています。マネジメントスキルを身につけてキャリアアップしたい人たちの間で人気の資格です。

【活用事例
業種:不動産系企業・金融系企業
対象:管理職
目的:経営の知識を深めるため

主な活用事例として、大きく2つの傾向にあります。

1.企業の内定者や新入社員を対象として、実際に入社した後に必要な基礎知識の習得を目的としている。
2.既存社員へ資格取得を促すことにより、社員自身のスキルアップを図り、業務効率の向上を目的とする。

法人契約に関するご質問は下記よりお問い合わせください。

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