eラーニングの効果的な7つの活用方法｜企業のための実践的ガイド

人材育成研修にとって、「研修の効率化」と「学習効果の向上」を両立させることは重要なテーマの一つです。しかし従来の集合研修では時間や場所の制約があったり、全社員への均質な教育が困難だったりと、さまざまな課題もあります。

そこで注目されているのが、eラーニングを活用した人材育成です。eラーニングなら時間や場所に縛られることなく、コストを抑えながら全社員に一貫した質の高い教育を提供できます。

本記事では、eラーニングの基本知識から、企業で実践できる7つの効果的な活用方法まで詳しく解説します。人材育成の効率化と効果向上を目指す方は、ぜひ参考にしてください。

また、eラーニングシステムをこれから導入する企業様のために、eラーニング導入を成功に導く選定比較ガイドをご用意しました。どなたさまも無料でご覧いただけますので、ぜひご活用ください。

そもそもeラーニングとは

eラーニングとは電子的な方法で教育や学習を行うことを指します。パソコン・タブレット・スマートフォンなどのデバイスを使ってさまざまな内容を学習できます。

オンラインで提供される教材の形も多様で、教育プログラム・ウェブサイト・ウェブセミナー・ビデオチュートリアル・電子ブックなどの形式が一般的です。

eラーニングは継続的な学習を促進するための素晴らしい手段として多くの企業で導入されています。eラーニングであれば現代のテクノロジーを利用して学習を効率的にし、より広範囲な人材のスキルアップを可能にできるのです。

メリット・デメリット

eラーニングのメリットとデメリットをご紹介します。

メリット1：時間や場所に依存しない

eラーニングはオンラインで行われるため、従業員が自分の都合の良い時間に学習できます。また、学習を行う場所にも依存しません。

従業員はオフィス・自宅・カフェ・電車など、どこでも学習を進められます。

これにより、従業員の学習スケジュールを自由に組むことができるため、生産性が向上すると同時にストレスも軽減できます。

メリット2：柔軟性が高い

eラーニングは従業員のスキルレベルや進捗に合わせた柔軟なカリキュラムで学習することが可能です。従業員は自分のレベルや興味に合わせて、必要なトピックを選択して自分のペースで学習できます。

また、従業員の知識が不足している場合には、補足学習資料などの閲覧も可能です。これにより、従業員は必要な知識を効率的に習得でき、企業としてもスキルアップを社内で促進できます。

メリット3：費用対効果が高い

eラーニングは費用対効果が高い手法です。eラーニングはテキスト・ビデオ・音声・グラフィック・アニメーションなど、多様なコンテンツを繰り返し使用できるため、多くの従業員に対して安価にコンテンツを提供できます。

また、eラーニングはオンラインで実施されるので、教材作成や学習管理のために必要な費用が削減されます。

さらに、eラーニングであれば従業員がオンラインで学習できるため、一般的なスクールやセミナーで発生する交通費や宿泊費などのコストも削減できるのです。

このように、eラーニングを導入すれば、コストを抑えて多くの学びの場を提供できます。

メリット4：最新の情報をタイムリーに共有できる

eラーニングであれば最新の情報を素早く共有できます。企業がeラーニングを導入すれば、更新された情報はすぐに反映されます。そのため、従業員は常に最新の情報を取得できるメリットがあるのです。

例えば、企業が法令や規制の変更に対応するためにeラーニングを導入する場合、変更された内容をすぐにeラーニングコンテンツに反映できます。

これにより従業員は情報にキャッチアップでき、法令遵守の観点からも重要なメリットと考えられるのです。

デメリット1：コミュニケーションが不足する

eラーニングはインタラクティブな学習ができる一方で、対面での学習に比べてコミュニケーションが不足する場合があります。

例えば、対面式の授業では教員が受講者の理解度や質問に応じて授業内容を調整できますが、eラーニングでは教材の作成段階で必要な情報を含めることが求められます。

また、対面式の授業では受講者同士が意見交換やディスカッションを行えますが、eラーニングではオンラインフォーラムなどを活用して受講者同士が交流する機会を設ける工夫が必要です。

加えて対面での学習に比べると、eラーニングでは講師からのフィードバックが不足するケースにも注意しなくてはなりません。

向いている企業

eラーニングに向いている企業の特徴を以下にまとめました。

教育コストを削減したい

eラーニングはオンラインで提供されるため、従業員の移動費用や宿泊費用などを削減することが可能です。こうした特徴からコストを削減したい企業に向いています。

特に、広範囲に拠点を抱えていたり、多くの従業員に対して大規模なトレーニングを実施したりしたい企業にとっては、eラーニングは非常に効果的な教育手段といえるでしょう。

学習意欲が高い

学習意欲の高い企業にとって、eラーニングは非常に有効な学習手段です。eラーニングは従業員が自分自身のペースで教材を進められるため、学習に対するモチベーションを高めることができます。

また、eラーニングはビデオ・音声・グラフィック・アニメーションなどのインタラクティブなコンテンツの使用が可能なので、モチベーションを維持できる学習環境を提供できます。

学習の進捗を把握したい

学習の進捗を把握にもeラーニングは優れた手法です。学習の進捗状況を記録して評価できるため、従業員の学習状況の把握が容易です。

また、eラーニングはテストやクイズなどを通じて、従業員の学習結果の評価もできます。これにより、企業は従業員のスキルや知識の向上状況を把握し、必要に応じて改善点を見つけることができるのです。

活用方法

それでは、効果のあるeラーニングの具体例について解説します。

コンプライアンス教育など全社員研修

コンプライアンス教育など全社員に必須の研修を行う際にeラーニングを検討されるケースが増加しています。

そもそも最近パワハラ・セクハラ、情報セキュリティ、個人情報保護、インサイダー、LGBT、メンタルヘルス、労務管理など企業が行うべきコンプライアンス系の教育テーマが急増しており、必須になりつつあります。

しかしながら、全社員に研修とテストの受講を必須とする場合に集合研修は現実的に難しい為、eラーニングで実施を検討される企業が多くあります。

eラーニングを活用して全社員へ向けてのコンプライアンス研修を行うと、研修内容の作成、社員を集める必要や出欠の管理、複数回の研修実施、テストの集計、未受講者を特定しての催促といった作業の削減、未受講者が残ってしまうリスクの低減が可能になります。

基本の講習は既成のeラーニング研修コンテンツを活用し、自社オリジナルの内容は動画撮影して配信、受講指示や期限の設定、テストも受講管理も未受講者への催促も、全てeラーニング（LMS）を活用すれば、いとも簡単に実現と徹底が可能です。

新入社員への研修

毎年実施される新入社員研修、中途入社者への研修も含めると毎月行っている企業も多いのではないでしょうか？

しかし、新入社者への研修は同じ内容を毎年、毎月繰り返していることがほとんどです。

また、新入社者への研修は、ルールや基本の説明など、インプット形式の割合が非常に高くなりがちです。

インプットの学習にはeラーニングは向いていますし、毎回同じことを教えるような場合は動画コンテンツを1回作ってしまえば、その後の負担が大きく削減できます。

また、新入社者の際には一気に詰め込みで研修を行うケースが多く、吸収しきれないため復習のニーズがありますが、集合型・対面型の研修の場合、復習が難しいという課題があります。

eラーニングならば、必要な時に必要な箇所だけ、どこに居ても復習ができますので大変効率的で学習効果も高まります。

離れた拠点や店舗での研修や動画マニュアル

もともとeラーニングはWebの普及によって、教育研修から距離や時間の制約を取り除くという目的で利用が拡大していきました。

そのような中最近では、教育の対象者がパート・アルバイトも含めた全従業員に拡大しており、eラーニングの活用価値が一層高まってきています。

また動画の活用が簡易化したことによって、講義形式の研修から、現場のOJTのような作業系のコンテンツへの需要が拡大しています。

作業手順などは紙ベースや実地だけで教えるよりも、見本となるマニュアルを動画で作成しておけば、誰もが同じ作業を真似して習得することが可能ですし、離れた拠点や店舗に居てもモバイルで受講でき、繰り返し学ぶことができるなど、教育効果は絶大です。

テストやアンケート機能の有効活用

LMSにはテストやアンケートの機能がありますが、研修の付属として利用するだけでなく、単体で利用するケースも増えています。

Web上へのテストやアンケートの作成も簡単にでき、フォームを保存しておくこともできます。

実施の指示も簡単にでき、集計も自動で行われるため、テストやアンケートの実施による担当者の負荷が大幅に軽減できつつ、容易にテストやアンケートを行うことができるため、従業員の教育に関する達成度や理解度、満足度などをタイムリーに明らかにすることが可能になりました。

そのため、教育に関する改善や次の施策が打ち易くなり、教育の質を高めることにつながります。

企業理念、経営方針、行動指針などの教育

近年、教育の領域のひとつに企業理念や経営方針、行動指針などが取り上げられることが増えてきました。

企業としての成果を上げようとした場合に、直接的な業務研修だけでなく、間接的な教育を行うことへの関心が高まっています。

しかしながら、理念や方針を伝えて浸透させるには時間がかかりますが、集合で全社員へ何度も研修することは困難ですし、理念や方針などを紙の資料だけで共有しても効果は上げにくいでしょう。

例えば、自社の理念や方針について代表者が話している様子を動画撮影して共有したり、行動指針の好事例の発表を動画で紹介したり、理解度をアンケートで確認するなど、eラーニングのツールを活用することで効果的な教育ができます。

社外に向けた教育への活用

eラーニングのツールを活用して教育できるのは自社の社員だけではありません。

eラーニングのツールはインターネットを介しているため、いつでもどこでもＩＤさえあればログインして学習することが可能です。

撮影した研修や授業の動画をeラーニングで配信し、受講希望者にＩＤを発行して期間限定で見せるといったことも可能です。

そのため、eラーニングのプラットフォームは、一般の企業人事に加えて、研修会社や予備校・塾でも利用されています。

例えば、代理店や業務委託先など社外の協力者への教育に使うこともできます。

新商品が出るたびに、全国を行脚して研修や教育を行うことは工数的にも厳しいですから、eラーニングを活用することで効率が高まります。

オンライン英会話に活用

オンライン英会話とはインターネットを通じて、英会話のレッスンをオンラインで受けることができるサービスを指します。

主に、外国語学校や英会話スクールが提供しているサービスで、パソコン・スマートフォン・タブレット端末を使って、専任の講師とリアルタイムで対話しながら英語のスキルを向上させられます。

このオンライン英会話はビジネスシーンにおいて、導入しようと検討するケースが少なくありません。

企業は従業員の語学力を向上させグローバルなビジネス環境に対応しようと、オンライン英会話の活用が増えているのです。

オンライン英会話は従来の英会話教室と比べて、自宅やオフィスなどいつでもどこでも受講が可能です。

また、オンライン英会話は、ネイティブスピーカーの先生とのリアルタイムでのコミュニケーションが可能であるため、リスニングとスピーキングの能力を効果的に強化できます。

近年ではAIや自然言語処理技術を活用したサービスも登場しており、より効率的に英語力を向上させることができるようになっています。

eラーニング活用を成功させる3つのポイント

eラーニングの活用を成功させるための3つのポイントについて解説します。

1. コンテンツを充実させる

ラーニングのコンテンツを充実させることは、従業員の学習意欲を高めるために非常に重要です。

コンテンツの充実とは、教材の量や質を高めることや、動画・音声・グラフィックスなどの多様なメディアを用いることなどが挙げられます。

また、教材の構成や配信形式を工夫できれば、学習者の興味を引きつけて学習効果の向上も期待できます。

2. サポート体制を整える

eラーニングでは従業員が自分自身で学習を進める場面が多いため、サポート体制の整備が重要です。例えば、メールやチャットで質問に対応したり、学習の相談会を開催したり、従業員が疑問や問題を解決できる環境を整える工夫が求められます。

また、従業員に対して定期的に進捗状況の確認やフィードバックなどの取り組みも積極的に行いましょう。

3. 評価体制を構築する

eラーニングの学習成果を正確に測定して評価するための体制も構築しましょう。評価方法には、テスト・クイズ・課題提出などが考えられます。こうした評価方法を通じて従業員の理解度や能力を正確に把握し、カスタマイズされたサポートを行うことができるのです。

また、従業員に対して自己評価の機会を提供できれば、自己理解の深まりや改善策の立案といった行動も促せます。

eラーニングの効果的な活用事例

ここでは、実際にeラーニングを効果的に活用し、様々な場面で成果を上げている企業の事例をご紹介します。

営業スキルアップと情報一元管理で工数大幅削減｜株式会社ぐるなび様

飲食店情報サイト「ぐるなび」を運営し、日本の外食の健全な発展を支援する株式会社ぐるなびでは、全国に分散する営業メンバーの効率的な育成が課題となっていました。従来は集合研修やWeb会議システムでの中継研修を実施していましたが、数百名の営業メンバーの管理を複数のExcelファイルで行っており、受講管理が煩雑になっていました。

同社がAirCourseを選択した決め手は、求める要件をすべて満たしていたことと、受け放題の動画研修コンテンツの中で基本的なビジネススキルに関するテーマが充実していたことでした。また、初期費用がかからない点も意思決定の後押しとなりました。導入後は営業プロセスを細分化した「営業パフォーマンス」という独自の動画コンテンツを作成し、「案件探し」から「契約後の手順」まで多岐にわたる営業スキルの体系的な習得を可能にしています。

現在では育成に関する情報をAirCourse上で一元管理することで運営工数を大幅削減し、動画を作成してアップロードすれば受講の進捗状況確認からアンケート結果管理、レポーティングまで完結する環境を構築しています。営業メンバーからは「動画でいつでも学べる環境ができてよかった」という声が上がり、向上心のある管理者が標準コースを100本受講して「おすすめコース一覧」を作成するなど、自発的な学習文化が醸成されています。

導入後の主な成果

• 複数Excelファイルでの受講管理から脱却し、工数大幅削減
• 営業プロセス細分化による体系的なスキルアップ環境の構築
• 自発的な学習文化の醸成と「おすすめコース一覧」作成など積極的活用
• レポート機能活用による組織別進捗フィードバックの効率化

参考：株式会社ぐるなび様　AirCourse活用事例

理想のキャリア形成支援で転職成功率向上｜パーソルテンプスタッフ株式会社様

総合人材サービス会社のパーソルテンプスタッフ株式会社では、登録スタッフの経理職への転職を支援する「ネクスク経理」サービスを運営しています。専門スキルを身に付けて転職したいと思いながらも、なかなか一歩を踏み出せずにいる方の不安を解消し、目指すキャリアを実現するための支援が求められていました。

同社がAirCourseを選択した理由は、オンライン資格講座STUDYing（スタディング）をLMS上で既存のオリジナルコンテンツとあわせて活用・管理できる点でした。3.5か月にわたるコース全体を着実に進められるよう1週間ごとの目標を定めて週次で配信し、受講者が「今週はここまで受ければいいんだ」と認識できる仕組みを構築しています。

特徴的なのは手厚い受講フォロー体制で、進捗率を管理して全体の進捗状況を公表することでモチベーションアップを図り、遅れている人には選任担当者がメールや電話、LINEでの呼びかけ、zoom面談などを実施しています。また、受講者全員に向けて初回と中間の2回のオンラインキックオフを実施し、モチベーション維持と具体的なビジョン描画を支援しています。

結果として研修完了者の多くが簿記試験を受験し、見事合格する方も複数輩出しています。資格取得レベルの知識習得と転職支援の両立により、理想のキャリア実現のための包括的なサポート環境を構築できています。

導入後の主な成果

• オンライン資格講座と自社コンテンツの一元管理による効率的運営
• 週次目標設定と進捗公表によるモチベーション維持システムの確立
• 手厚い個別フォロー体制による高い受講完了率の実現
• 簿記試験合格者複数輩出による転職支援の実質的成果

参考：パーソルテンプスタッフ株式会社　AirCourse活用事例

各部署の自発的活用で教育効率化と安全性向上｜多摩都市モノレール株式会社様

東京の多摩地域を南北に結ぶ鉄道事業を展開する多摩都市モノレール株式会社では、現場で働く社員を抱える中での集合研修の非効率性が課題となっていました。知識の確認やルールの読み合わせを集合研修で行うのは時間効率が悪く、欠席者への再研修実施や紙での出欠管理など、アナログ管理による工数増大も問題となっていました。

同社がAirCourseを選択した決め手は、操作のしやすさと「アップロードできるファイル形式の自由度」でした。技術系、運輸系、総務など様々な特性の部署があり、各部署で異なるファイル形式でのコンテンツ作成が必要だったため、すべてのファイル形式に対応していることが絶対的な安心感につながりました。

導入後の最大の特徴は、各部署が自発的にeラーニングコンテンツを作成・配信するボトムアップ型の活用方法です。安全管理推進室での全社員教育にAirCourseを積極活用することで認知度を高め、現在では各部署で必要なオリジナルコンテンツをそれぞれが作成しています。若い社員はYouTube的な感覚で映像を撮影・編集し、楽しみながら取り組んでいます。

研修以外でも外部講師の講演会配信、社長の年頭挨拶配信、手順やマニュアルの説明動画配信など多様な場面で活用し、「いかに動画でわかりやすく伝えるかを考えることが、自分自身の学びにもなる」という声も上がっています。

導入後の主な成果

• コロナ禍でも継続的な教育実施による鉄道安全の維持
• 集合研修からeラーニング切り替えによる時間効率大幅改善
• 各部署の自発的コンテンツ作成による組織全体の教育意識向上
• 動画マニュアル化によるヒューマンエラー防止効果の実現

参考：多摩都市モノレール株式会社様　AirCourse活用事例

まとめ

eラーニングは、時間や場所の制約を受けずに学習できる柔軟性と、全社員に均質な教育を提供できるコスト効率の高さから、現代企業の人材育成に欠かせないツールとなっています。コンプライアンス教育や新入社員研修といった全社的な取り組みから、離れた拠点での技能習得、企業理念の浸透まで、幅広い場面で活用効果を発揮します。

成功のポイントは、自社の課題や目的に合わせて段階的に導入することです。まずは既存の研修の一部をeラーニング化し、効果を確認しながら活用範囲を拡大していくアプローチが効果的でしょう。テストやアンケート機能を活用した学習効果の測定と、継続的な改善サイクルを構築することで、より質の高い人材育成が実現できます。

eラーニングを戦略的に活用することで、組織全体の学習文化を醸成し、競争力のある人材の育成と組織力の向上を実現していきましょう。