eラーニングが普及し始めたのは2000年ごろからですが、先行して導入された企業からの相談で、「eラーニングがほとんど使われない」という声をよく伺います。
当時は高額な費用をかけて鳴り物入りで導入した、大変便利な教育ツールであったはずのeラーニングですが、なぜ活用されないということが起きているのでしょうか??
今回は、活用されない理由を解説いたしましょう。
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時間や場所に縛られることなく、また、最新の情報に常にアップデートして学習コンテンツを提供できるため、新人向け・管理職向けといった階層別研修や、従業員のリスキリングなど幅広く導入されています。
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eラーニングの3つの問題点
人事教育の担当者からは以下のような状況や問題点をお話いただいています。
- 提供されている研修コンテンツが、スライドと音声だけで受講し難い
- 研修コンテンツが、現場が必要とする業務に直結するようなコンテンツがない
- モバイルに対応していないため、外出の合間で学習することができない
- 研修コンテンツの動画が再生できないことがある
- 自社オリジナルの研修コンテンツの作成を管理者ができずに、滞ってしまっている
- 受講指示や履歴の確認など必要な管理が行えないため、受講者の意欲頼みになっている
- 一人で行うため受講意欲が低く、モチベーションも維持できず途中で挫折し易い
eラーニングが使われない理由を大きく分類すると、「研修コンテンツの問題」、「ツールと機能の問題」、「学習意欲と維持の問題」の3つになります。
- 研修コンテンツの問題
- ツールと機能の問題
- 学習意欲と維持の問題
1.研修コンテンツの問題
既成で用意されているコンテンツは数量があっても内容が古く、受講し難いコンテンツが多いこともあります。
導入したけれどもコンテンツの評判が悪く受講してもらえないといったこともあります。
自社に必要なテーマ、カリキュラムの新しさ、更新スピード、コンテンツのわかり易さなど、よく確認してeラーニングサービスを選ぶ必要があります。
また、現場の実務に直結し易い自社オリジナルの研修コンテンツや動画マニュアルなどは、受講者からのニーズが高いので、eラーニング上に作成できる機能は欠かせません。
受講者からのニーズが高いコンテンツがあることが、eラーニングが使われる最重要ポイントになります。
2.ツールと機能の問題
eラーニングツールは年々機能が追加され日々進化しています。そしてこれからも進化し続けるでしょう。
主には、オンプレ型だけでなく、クラウド型での提供、モバイル対応、自社コース作成の動画対応、テスト・アンケート機能、コミュニケーション機能などがあります。
eラーニングを導入していてもモバイルに対応していないと外出しがちな営業マン、パソコンの支給がないパート・アルバイトのスタッフなどは、受講できないことが多くなります。
モバイル対応のeラーニングを導入しても動画配信の機能が弱いと、受講中に再生が止まってしまうなど不具合やストレスが生じることもあります。
管理者しかコンテンツ作成ができないツールの場合、管理者の負担が多くコンテンツの作成が滞ってしまって使われなくなってしまうこともあります。
eラーニングが使われなくなってしまう要因の1つに、ツールと機能面での不足やストレスが上げられます。
eラーニングで実施したい教育に必要な機能が不足していたり、受講時に不便さやストレスを感じるようなeラーニングでは利用が促進されません。
旧型のeラーニングが導入されているのであれば、最新のものへのリプレイスを検討してもよいでしょう。
また、機能は豊富なだけで使われないものもありますので、本当に必要な機能がそろっているか、その機能は要件を十分に満たした使い易いものか、といったことを確認して選択することが必要でしょう。
3.学習意欲と維持の問題
eラーニングをカフェテリア的に利用しているケースも多くあります。
たくさんある既成の研修コンテンツから好きなものを選んで、好きな時に学習するという方法です。
しかし、この方法だけでは、人事は楽ができますが、ある一定のそもそも学習意欲の高い従業員しか利用しないということになります。
企業内で広く活用させるには、誰に何を受講させるのか受講を指示する、誰が何をいつ受講したのか進捗を確認してフォローする、テストの結果を昇進に反映させる、などの一定の拘束性が求められます。
また、アンケートでコンテンツのわかり易さなど評価を確認して改善したり、受講者同士でのコミュニケーションや競争など受講意欲を掻き立てる工夫も必要になっています。
まとめ
今回はeラーニングが使われない理由を人事教育担当者の声から3つの問題について解説いたしました。
eラーニングも普及し始め早20年、クラウド型での提供やモバイル対応などの進化を遂げてきました。
今回のようなお悩みの人事教育担当者のヒントになれば幸いです。
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