コロナ禍の育成施策として動画研修が注目されています。集合型研修など他の手法と比較して、社員の負担を少なく効果的な教育を行えるかつオンラインで実施できることが理由です。人材育成の効率化や充実化が求められる背景もあります。
そこで今回は、動画研修のメリット・デメリット、メリットを生かした具体的な用途、成功事例まで解説します。ぜひ最後までご覧ください。
目次
動画研修とは
動画研修とは、オンラインで研修動画を配信して受講させる育成手法です。本来は動画を視聴して学ぶ形式の研修であれば全て動画研修と定義しますが、一般的にはオンラインで受講する形式を指します。
つまり、動画研修はパソコンやスマートフォン等とインターネットを利用して教育や学習を行う「eラーニング」の一種として位置づけられます。
動画研修のメリットが注目される背景
動画研修のメリットが注目される背景としては、人材の流動性が高まったことで、定着率を維持・向上させるために人材育成の充実化が求められていることが挙げられます。動画研修を用いて組織内の人材育成を充実させることで「成長できる場」を実現して企業としての魅力を高めるのです。
また、人材確保が難化していることもあり、限られた人員で充実した育成を行うためには、提供側と受講側の負担軽減が不可欠です。こうした点からも負担を少なく人材育成を行えるという動画研修のメリットが注目されています。
さらに昨今はコロナ禍の影響もあり、場所に縛られずに人材育成を行える点が評価されています。
動画研修を提供する側のメリット
動画研修のメリットについて、まずは動画研修を「提供する側」の視点からみてみましょう。
会場手配など準備の負担を軽減できる
動画研修であればオンライン上で完結するため、一般的な集合型研修と比較して以下の準備が不要となります。
- 会場の手配
- 会場内の机や椅子のセッティング
- プロジェクターやモニターの準備とテスト
- マイクやスピーカーの準備とテスト
- 資料の印刷
- 終日の研修であれば昼食の手配
講師や受講者のスケジュール調整が不要
動画研修は、事前に撮影・録画された研修動画をオンラインで配信することで、いつでも視聴可能です。そのため、集合型研修のように講師や受講者のスケジュール調整を行う必要はありません。
現実問題として各部門・部署ともに通常業務が忙しいなか、同日時に一堂に会して研修を行うことは、困難なケースが多いのではないでしょうか。例えば、ある部署は参加できるが別の部署は繁忙期にあたるため参加不可、特定の部署を対象としたいが部署内全員が参加すると業務が回らないなどの問題が後を絶ちません。
また全国各地に拠点がある場合などでも同様です。
個人視聴形式の動画研修であれば、こうしたスケジュール調整に関する問題が一挙に解消されるのです。
研修の質や内容を統一できる
同一テーマの動画研修において受講者は、同じ研修動画を視聴して学びます。そのため、研修の質に差が出たり、内容に違いがあったりということは起こりません。いつ誰が見ても均一の質と内容で学習可能です。
社内教育で起こりがちな、育成担当や講師によって教える内容が異なる、教える能力にムラがあるといったケースを避けることができます。
動画研修を受講する側のメリット
動画研修のメリットについて、動画研修を「受講する側」の視点からみてみましょう。
いつでもどこでも受講できる
ここまでにも述べたように、動画研修は、パソコンやスマートフォンとネット環境さえあれば「いつでもどこでも受講可能」です。
例えば常に外回りの営業担当であっても、空き時間を利用してカフェや車内などで受講可能です。急な電話が入ってきても動画を途中で止めて対応することもできます。
こうした時間と場所に対する柔軟性の高さは、動画研修におけるメリットといえるでしょう。
繰り返し視聴できる
動画研修であれば、「見逃した・聞き逃した」という場合も好きなように巻き戻して何度も視聴可能です。また復習を目的として、期間を空けて同じ研修動画を視聴することも可能です。
例えば実務のノウハウに関する研修動画であれば、現場で不明点や疑問点が発生した際でも該当の動画を視聴することで解消できます。現場での疑問を他者の手をかりずにその場で解消することは、業務効率化にもつながります。
心理的なハードルが低い
動画研修は、対面である集合型研修とは異なり、目の前にあるのはパソコンやスマートフォンです。そのため、指名で当てられることや発表を強いられることもなく、比較的気軽に受講できる点は受講者にとってのメリットです。
社員によっては心理的な負担が軽減されて研修に対するイメージが改善・向上するケースもあるでしょう。
映像と音で理解しやすい
動画研修であれば、必要に応じて実際の手順を映像で示したり、重要な部分をズームアップやテロップ、音で強調したりすることが可能です。
単純なテキストでの学習と比較して、より視覚や聴覚への刺激が多く理解しやすいといえます。
動画研修のデメリットと対処策
動画研修にはメリットに対して、デメリットもあります。ここでは、動画研修のデメリットと対処策をあわせて紹介します。
質問への返答に時間を要する
動画研修はリアルタイムではないため、その場での質疑応答はできません。そのため、質問がある場合は別途、講師や担当者へ質問内容を伝えて返答を待つことになります。
対処策としては、研修動画の最後にアンケート記入を設けておき、動画視聴後すぐに質問を収集できるようにしておきます。その上で、返答を受講対象全員に行うことで、似た疑問を同時かつ一括で解消可能です。
この手法を用いれば、質疑応答をテキストデータで残せるので、回を重ねれば「よくある質問への回答」を用意してそもそも質問が生まれない状態をつくれます。
受講管理が煩雑になりがち
動画研修で起こりがちなのが、受講管理の煩雑化です。誰が受講して誰が受講していないかを、本人からの報告をもとに管理しなければなりません。その他も含めて、受講管理で担当者に求められる主な項目は以下の通りです。
- 受講案内（手順や期限など）
- 受講完了報告の呼びかけと受付け
- Excelなどで管理表の作成
- 管理表での受講状況管理
- リマインド連絡
- 資料の配信
こうした状況への対処策は2点です。
1点目は各部署に受講管理担当を設ける対策です。対象となっている部署毎に受講を促進するための担当者を設けます。担当者は自部署メンバーの受講状況を管理しながら、期限内に全員が受講するように促します。全員の受講が完了したら、総管理者（例：人事部社員など）へ報告します。人事部などが一括で全社員を管理するよりも、効果的かつ効率的です。
2点目は、受講管理を行えるeラーニングシステムの導入です。動画研修を配信でき、受講管理やリマインドなどを簡易な操作で行えるものを選定しましょう。システムによっては、1人で管理を担当できるものもあります。1点目のように人員を割けない場合には特に有効です。
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通信環境の影響を受ける
リモートワークが広がりつつある昨今では比較的表れにくいデメリットですが、動画研修はネットワーク通信を利用するため、通信環境が影響します。受講する場所の通信環境が悪ければ、視聴に支障をきたすリスクも0ではありません。
対処策としては、各社員に会社支給でポケットwifiをもたせる等が挙げられます。働き方の多様性などにも効果があるリモートワークが、今後ますます推進されることを勘案すると、いずれにしても通信環境の整備は必要となるでしょう。
緊張感を保ちにくい
動画研修は、講師はもちろん誰の監視もない状況で受講可能です。そのため心理的なハードルが低い反面、緊張感を保ちにくいといえます。
緊張感が無ければ集中力が途切れてしまい、つい他のことを考えてしまったり、別の作業をしながら受講したりということが起きかねません。
対処策を2点紹介します。
1点目は、研修動画のなかに個人ワークを入れます。一方的に講義を行っても受け身になってしまい緊張感を保ちにくいため、要所で受講者に向けて考えるテーマを与えて、受講者自身に考えさせることで緊張感を保ちます。
例えば、顧客対応に関する研修動画なら「お客様から、このようなクレームがありました。どう対処すべきかを5分間考えてメモなどに記してください」のように課題を設けましょう。自ら考えた上で、正解を学ぶことでより知識として習得しやすくなります。
2点目は、動画の最後に確認テストを設ける方法です。研修動画の内容をしっかりと聞いておかなければ解けない内容のテストを準備しておき、動画の最後で実施します。分からなければ、動画を見返して自ら理解不足を補うことを期待できます。ただし、点数管理や集計、分析までを行うためにはeラーニングシステムが必要です。
動画研修のメリットを活かした具体的用途9選
動画研修がもつ様々なメリットを活かせば、効果的かつ効率的な人材育成が可能です。以下では、動画研修の具体的な活用方法を9つ紹介します。ぜひ自社で活用できそうなものがないかを想像しながらご確認ください。
1.OJTの予習と復習
動画研修により、OJTの予習と復習を効果的かつ効率的に実施可能です。
そもそもOJT（On-the-Job Training）とは、職場での実務経験を通じて知識やスキルを習得する育成方法です。主に新人を対象として、同じ部署の上司や先輩がトレーナーとなり育成を行います。
OJTでは実務経験をいかに知識として定着させるかが重要な課題です。OJT対象者は、緊張のなか慣れない業務をこなすことで精一杯となり、せっかくの経験が知識として定着しないケースも少なくありません。
そこで、動画研修を用いた予習・復習によって、OJT対象者が実務経験を知識として定着しやすくするのです。具体的には、OJTに必要な知識をまとめた動画を作成・配信します。これによりOJT対象者は、OJT前に重要ポイントを予習でき、OJT後には実際に経験したことと照らし合わせながら復習が可能となります。
トレーナーにとっては指導の一部をeラーニングで代替できるため、業務負担を軽減可能です。さらにトレーナー自身もOJTにおける指導・育成方法について、動画マニュアルでいつでも学ぶことができます。OJTでのeラーニング活用には、トレーナーごとでバラつきがちな教育内容に統一性をもたせるメリットもあるのです。
また、そもそもOJTを行えていなかった企業も、負担や手間を軽減できる「動画研修を用いたOJT」であれば実施できる可能性があるでしょう。
上記のようにOJTにおける課題が一気に解消するケースもあります。ぜひ以下の資料をご覧ください。
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2.パソコン画面の操作マニュアル
実際にパソコンを操作する映像を録画・配信することで、新たなシステムの導入時や必要なセットアップ手順などを説明する際に役立ちます。ドキュメントファイルを用いてテキストや画像加工などで作成するよりも、少ない時間と工程でマニュアル作成が可能です。
3.機器・機材の取り扱いマニュアル
動画研修であれば、現場で扱う機器や機材に関する取り扱いの説明も容易に行えます。現場で実際に操作する場面を撮影しながら研修用の動画を説明します。この際、重要点や注意点となる部分を操作者が言動で強調したり、編集時にテキストやイラストで指し示したりすることで、より伝わりやすい動画になります。
テキストでの取り扱いマニュアルに比べて、視覚と聴覚に訴えるためより理解しやすく、印象にも残りやすいといえます。結果として、安全性向上やミス防止を期待できるでしょう。
4.ビジネスマナー研修
動画研修は、動作を伴うビジネスマナーのようなテーマとは特に相性が良いといえます。
例えば、お辞儀の仕方も状況により角度が変わりますが、実際の動作を映像で魅せることで一目瞭然です。映像であれば、各動作のタイミングや細かな所作なども伝えることが可能です。他にも、表情・態度・名刺交換など、ビジネスマナーには動作を伴うものが多く、動画研修が役に立ちます。
ビジネスマナーなどの基礎スキルに関する研修を動画研修にすれば、より実践的な内容の教育に注力することが可能です。
また新入社員に限らず、中堅以上の立場にいる社員の学び直しにも活用可能です。明らかにビジネスマナー研修が必要な中堅社員がいるが、個別でビジネスマナー研修をするわけにもいかないといった状況にも対処できます。
5.製品・サービス研修
自社の製品やサービスに関する研修にも活用可能です。実際の使用シーンやお客様への訴求ポイント、紹介の仕方などを動画で共有します。新入社員研修はもちろん、新製品や新サービスが発売されるタイミングでの全社共有などにも応用できます。
6.ロールプレイング動画の共有
ロールプレイングのように言動を伴う手本を共有したいケースでも動画研修のメリットが活きてきます。
例えば、営業の商談ロールプレイングであれば、お手本となるベテラン社員がロールプレイングを行う場面を撮影して配信します。若手社員は商談のなかで先輩社員がどのような表現や態度、流れで対応しているかを学ぶことができます。
もちろん営業に限らず、接客、電話応対、カウンセリングなどロールプレイングを行える業務であればあらゆるケースを想定した研修動画を作成および共有可能です。
7.実作業手順の共有
現場における実作業のなかには口頭やテキストマニュアルでは伝えにくいものもあるのではないでしょうか。ただ一方で「あらかじめ作業の流れや注意事項などは理解しておいてほしい」、こうした状況においても動画研修が有効です。
現場で実作業を行う様子を撮影してポイントをかいつまんで補足すれば、受講者は必要な情報を得た状態で現場に赴くことが可能となります。
8.トップからのメッセージ共有
代表や経営層のメッセージを録画・配信します。期初の抱負や期末の振り返り、新入社員向けのビジョン共有など用途は様々です。メールなど文章での発信に比べて、より伝わりやすくなります。
9.集合型研修を撮影した動画の共有
集合型研修を撮影した動画を共有します。参加できなかった社員の補習や、参加者の復習、中途採用など新たなメンバーの受講を実現できます。外部講師を招いて開催する場合は撮影許可および趣旨への同意が必須のため注意しましょう。
動画研修のメリットを活かした成功事例
動画研修のメリットを活かして成功した企業の例を紹介します。
株式会社ぐるなび
日本の外食の健全な発展のため飲食に関する幅広い事業を展開する株式会社ぐるなび。一元管理が可能なeラーニングシステムを導入して動画研修を始めたことで、以下を実現しました。
運営・管理側の工数削減
様々な情報を一元管理できるシステムを採用したため、動画を作ってアップロードすれば、受講の進捗状況確認からアンケート結果管理、レポーティングまで完結可能となりました。
社員の積極的な学習促進
管理者の方は標準コースを自身で100本受講して「おすすめコース一覧」の資料を用意しメンバーに紹介する、といった事例も見受けられます。「動画でいつでも学べる環境ができてよかった」という評価も得ています。
営業プロセスを分解して動画化したコンテンツの配信
営業のスキルアップを目的とした「営業パフォーマンス」という動画コンテンツの作成。営業のプロセスを細かく分解し、各プロセスにおける活動内容を整理したうえでポイントを紹介する動画です。プロセスは「案件探し」から、「社内システムの使い方」「契約後の手順」まで多岐にわたっています。
本事例の詳細は以下をご覧ください。
育成に関する情報をeラーニングで一元管理し、運営工数を大幅削減！
株式会社マイナビ
幅広いソリューションで人事の課題解決を支援している株式会社マイナビ。eラーニングシステムの導入および動画研修の運用開始により、以下を実現しました。
研修の効率化
受講者が大勢いる場合の集合型研修では、運営側もより多くの人員が必要となり、運営のオペレーション自体もどうしても煩雑になってしまいます。動画を活用することで、煩雑さが軽減して効率化を図ることができました。
研修の安定性・均一性を確保
集合型研修はいわば「ぶっつけ本番」になるので、オペレーションで事故が起きるリスク等もありますが、動画に関しては事前に準備・制作したものを活用するのでそういったリスクを回避することができるのも動画研修の良さと評価しています。
本事例の詳細は以下をご覧ください。
動画をフル活用してクライアント先の社員1人1人がオンライン上で学習できる環境を提供
リノべる株式会社
年間施工件数業界トップクラスのプラットフォーマーであるリノべる株式会社。eラーニングシステムを導入の上、動画研修を始めたことで以下を実現しました。
テストを行いでウィークポイントを可視化
動画研修と併せてテストを行い分析することで、平均点が低いポイントや、同じところで同じミスをしてしまうといったウィークポイントを可視化。ウィークポイントにフォーカスした研修の実施や、理解促進やスキルアップの効率化を図れるようになりました。
50％の時間削減を実現
ある担当者の場合、一つの研修コース業務を完了するのに90時間の工数を割いていましたが、それを45時間に半減することができました。AirCourseの活用が実際の研修工数の時間短縮につながったことは非常に大きな効果でした。
本事例の詳細は以下をご覧ください。
AirCourse導入により研修業務の50％の時間削減を実現
動画研修のメリットを活かして人材育成を成功させるには？
動画研修のメリットは、時間と場所を選ばず繰り返し受講可能といったメリットがあります。一方で、受講管理が煩雑になりがち、緊張感を保ちにくいなどのデメリットもあります。では、メリットを最大限に発揮しつつ、デメリットを最小限にして、人材育成を成功に導くにはどうすれば良いのでしょうか。
弊社が提供するAirCourseは、動画研修のメリットをすべて満たすのはもちろんのこと、さらに以下のようなメリットがあります。
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- 自社オリジナルコースを柔軟かつカンタンに作成
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出欠管理やリマインド、資料配布、アンケート集計などをシステム上で完結することができるため、受講管理が煩雑になりがちというデメリットは解消されます。
またほとんどの動画には簡単な個人ワークが含まれており、テスト作成機能を用いた確認テストも実施可能なため、緊張感と集中力を維持して効果的な研修を実現可能です。
まずは下記の資料で詳細をご確認ください。
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まとめ
動画研修のメリットが注目されています。動画研修であれば、社員の負担を少なく効果的な教育を行えることや、人材育成の効率化や充実化につながるためです。
動画研修を開催する側のメリットは「会場手配など準備の手配を軽減できる」「講師や受講者のスケジュール調整が不要」「研修の質や内容を統一できる」の3つです。
一方、動画研修を受講する側のメリットは「いつでもどこでも受講できる」「繰り返し視聴できる」「心理的なハードルが低い」「映像と音で理解しやすい」の4つでした。
ただし、動画研修にはデメリットもあります。具体的には「質問への返答に時間を要する」「受講管理が煩雑になりがち」「通信環境の影響を受ける」「緊張感を保ちにくい」の4つです。本記事内ではそれぞれの対処策を紹介していますので、ぜひ参考にしてください。
また、動画研修のメリットを活かした具体的用途を9つ紹介しました。例えば、OJTの予習復習に用いてトレーナーの負担を軽減したり、ベテラン社員のロールプレイング動画を手本として共有したり、集合型研修を動画研修化したりと用途は多岐にわたります。自社で実施したいものもあったのではないでしょうか。
動画研修のメリットを活かした成功事例として、3社取り上げました。各社ともeラーニングシステムを導入して動画研修をスタートしたことで、工数削減や社内教育の質向上を実現しています。
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動画研修は、組織の人材育成には欠かせない手法になりつつあります。メリットを活かして、社員の負担は最小化し、研修効果は最大化させましょう。
