【研修担当向け】企業のeラーニング活用｜6つのシーンと成功ポイント

「集合研修だけでは、すべての社員に均質な教育を届けるのが難しい」と感じている人事・研修担当者の方は少なくないのではないでしょうか。

拠点が分散している、対象人数が多すぎる、日程調整が追いつかない。こうした壁にぶつかったとき、「集合研修でカバーしきれない部分」を補う手段として注目されているのがeラーニングの活用です。

eラーニングとは、パソコン・タブレット・スマートフォンなどのデバイスを使い、オンラインで教育・学習を行う手法を指します。企業研修では、従来の集合研修（Off-JT）を補完・代替する手段として導入が進んでいます。

※Off-JT：Off the Job Training。職場を離れて行う研修の総称

ただし、eラーニングは「導入すれば成果が出る」ものではありません。「どの業務課題に、どの活用シーンを当てるか」を先に決めることが、運用を軌道に乗せる出発点です。

この記事では、企業がeラーニングを活用する代表的な6つのシーンと、運用を成功に導く3つのステップ、そして担当者が押さえておくべき運用設計のポイントを解説します。

eラーニングの基本的な仕組みやメリット・デメリットの詳細を知りたい方は、以下の記事もあわせてご覧ください。
関連記事：eラーニング導入ガイド｜適切な手順と選び方、活用事例まで解説

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eラーニング活用が企業研修に広がっている背景

企業研修でeラーニングの活用が広がっている背景には、従来の集合研修だけでは対応しにくい課題が増えていることがあります。

集合研修だけでは対応できない3つの課題

企業の研修担当者が直面する課題は、年々複雑さを増しています。集合研修を中心とした従来型の教育体制では、次の3つの問題が表面化しやすくなっています。

1. 対象者の拡大と分散

コンプライアンス研修やハラスメント防止研修は、正社員だけでなくパート・アルバイトを含む全従業員が対象になるケースが増えました。拠点が複数ある企業では、全員を一堂に集める日程調整だけで膨大な工数がかかります。

2. 研修テーマの増加と短サイクル化

情報セキュリティ、個人情報保護、ハラスメント防止、DXリテラシーなど、社員に求められる知識は年々増え続けています。法改正のたびに研修内容を更新する必要もあり、集合研修だけでは対応が追いつかない企業が少なくありません。

3. 管理工数の肥大化

受講者の出欠管理をExcelで行い、未受講者への再研修を手配し、テスト結果を手作業で集計する。こうしたアナログ管理を続けていると、担当者の業務負荷は増える一方です。

eラーニングが解決できること・できないこと

eラーニングは上記の課題に対して有効な手段ですが、万能ではありません。自社に導入する前に、得意領域と苦手領域を正しく把握しておく必要があります。

eラーニングが得意とする領域

知識のインプット	コンプライアンス、業務ルール、製品知識の習得
均質な教育の一斉配信	全社員に同じ内容を同じ品質で提供
受講状況の一元管理	進捗率・テスト結果をリアルタイムで把握
繰り返し学習	苦手分野の復習、入社時研修の動画アーカイブ
コスト効率の向上	交通費・会場費の削減、教材の再利用

eラーニングだけでは難しい領域

ロールプレイや実技を伴うスキルトレーニング
受講者同士のディスカッションやグループワーク
個別のキャリア相談やメンタリング

こうした領域は、集合研修やOJTと組み合わせる「ブレンディッドラーニング」で補うのが現実的なアプローチです。ブレンディッドラーニングとは、eラーニングと集合研修・OJTを組み合わせて、それぞれの利点を活かす教育手法です。

▼eラーニングと集合研修を組み合わせて運用するブレンディッドラーニングのイメージ

関連記事：ブレンディッドラーニングとは？導入メリットや実践例を紹介

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企業でのeラーニング活用シーン6選

企業がeラーニングを取り入れている代表的な6つのシーンを紹介します。自社の課題に近いシーンがあれば、そこから導入を検討してみてください。

コンプライアンス・全社必須研修

情報セキュリティ、個人情報保護、ハラスメント防止、インサイダー取引防止、メンタルヘルスなど、全社員に受講を義務づけるコンプライアンス研修は、eラーニング活用の代表的なシーンです。

集合研修で全社員に同じ内容を届けようとすると、複数回の開催や日程調整、欠席者への再研修などが必要になり、担当者の負担が跳ね上がります。eラーニングであれば、受講期限を設定して全社員に一斉配信し、テストで理解度を確認し、未受講者には自動リマインドを送る、という一連の流れをシステム上で完結できます。

基礎的な内容は既製のeラーニングコンテンツを活用し、自社固有のルールやポリシーはオリジナルの動画・資料で補足する。こうした組み合わせが、工数を抑えながら網羅的な教育を実現する定番パターンです。

関連記事：コンプライアンス研修をeラーニングで行うメリットやコツを解説

新入社員・中途社員の入社時研修

毎年実施する新入社員研修、毎月のように発生する中途入社者の研修は、「同じ内容を繰り返し教える」場面が多くなります。ビジネスマナー、社内システムの使い方、就業規則の説明など、インプット中心の内容はeラーニングとの相性が良い分野です。

研修内容を動画やスライドで一度教材化しておけば、入社のタイミングを問わず、同じ品質の研修をすぐに配信できます。受講者側にも「一度に詰め込まれて消化しきれない」という集合研修の課題が解消され、自分のペースで復習できるメリットがあります。

LMS（学習管理システム）の「学習パス」機能を使えば、入社後に受講すべきコースを順序立てて設定でき、新入社員は「次に何を学べばよいか」を迷わずに進められます。

▼LMSで学習パスを設定し、受講コースを順序立てて管理する際のイメージ

※LMS：Learning Management System。eラーニングの配信・受講管理・成績管理を行うシステム

関連記事：新人研修でeラーニング活用｜6つのメリットと注意点

拠点・店舗向けの動画マニュアル

全国に拠点や店舗を展開する企業では、作業手順や接客マニュアルを「動画で標準化する」活用が広がっています。紙のマニュアルや実地指導だけでは、教える人によって内容にばらつきが出やすく、遠隔地のスタッフにまで行き届かないケースがあります。

動画マニュアルであれば、正しい手順を視覚的に伝えられるうえ、スマートフォンから場所を選ばず確認できます。パート・アルバイトを含む全従業員が対象となる現場では、教材を繰り返し視聴できる点が教育効果を高めます。

最近のLMSはスマートフォンで撮影した動画をそのままアップロードできるため、現場のスタッフが自ら「こう作業する」という見本動画を作成し、ナレッジを共有する使い方も増えています。

関連記事：動画研修のメリット・デメリット｜活用方法や成功事例を紹介

テストとアンケートによる理解度確認

eラーニングのテスト・アンケート機能は、研修に付随して使うだけでなく、知識定着度の把握や現場の課題収集を目的に、単体で実施することにも活用価値があります。

たとえば、業務知識の定着度を四半期ごとにテストで測定する、研修後のアンケートで満足度と改善要望を収集する、といった運用が考えられます。紙で配布・回収・集計していた作業がシステム上で完結し、結果はリアルタイムで可視化されます。

▼LMSで確認テストを実施し、スマートフォンから受講・回答する際のイメージ

テスト結果から「どの設問の正答率が低いか」を分析すれば、次回の研修でどこを重点的に補強すべきかが見えてきます。教育の「やりっぱなし」を防ぎ、改善サイクルを回すための基盤になる活用です。

関連記事：eラーニングのテスト実施・運用方法｜手順や注意点を解説

企業理念・行動指針の浸透

企業理念や経営方針、行動指針を社員に伝えて浸透させるには、一度の説明だけでは足りず、繰り返し触れてもらう仕掛けが求められます。しかし、全社員を集めて何度も研修を実施するのは現実的ではありません。

代表者や経営層が理念について語る動画を撮影してeラーニングで配信する、行動指針の好事例を社員が紹介する動画を共有する、理解度をアンケートで確認する。こうした施策を組み合わせることで、コストを抑えながら継続的な浸透活動が可能になります。

理念浸透は短期で成果が見えにくい取り組みですが、eラーニングを活用すれば「いつ・誰が・どの動画を視聴したか」をデータで把握でき、浸透度を数値で追えるようになります。

関連記事：社員教育はなぜ必要？目的と実施メリット、教育計画の立て方を解説

代理店・業務委託先など社外への教育展開

eラーニングで教育できる対象は、自社の社員だけではありません。eラーニングで利用するLMSはインターネットを介して利用できるため、IDを発行すれば社外のパートナーにも研修を配信できます。

代理店や業務委託先への製品研修、フランチャイズ加盟店への業務手順教育、協力会社へのコンプライアンス教育など、社外教育のニーズは多岐にわたります。新商品が出るたびに全国を回って研修する工数を、eラーニングで大幅に削減できる点が導入の決め手になるケースも多くあります。

受講期間を限定してIDを発行し、期間終了後にアクセスを停止する運用も可能なため、情報管理の面でも集合研修より統制しやすくなります。

eラーニング活用の3つのステップ

「活用シーンはわかったが、何から手をつければよいのか」。ここからは、eラーニングの導入・活用を実務レベルで進めるための3つのステップを解説します。

ステップ1：活用目的と対象者を先に絞る

eラーニングの導入でありがちな失敗は、「まず全社に導入して、あとから使い方を考える」パターンです。システムは用意したものの、誰が何を受講すべきかが定まらず、受講率が上がらないまま放置されるケースは少なくありません。

eラーニング活用を実務として着実に進めるためには、導入の前に次の3点を明確にしてから動き出すことが鉄則です。

1. 解決したい課題は何か

例：「コンプライアンス研修を全社員に漏れなく実施したい」「中途入社者の立ち上がりを早めたい」など、具体的な業務課題を1つに絞る。

2. 対象者は誰か

全社員なのか、特定の階層なのか、特定の拠点なのか。対象を明確にすると、必要なコンテンツの種類と量が見えてきます。

3. いつまでに、どの状態を目指すか

「3か月以内に全社員のコンプライアンス研修受講率100%を達成する」のように、期限と達成基準をセットで設定します。

まずは1つの活用シーンで成果を出し、その実績をもとに他のシーンへ展開していく。このスモールスタートが、結果的に全社展開を早める近道になります。

ステップ2：コンテンツの選択と受講設計

活用目的が決まったら、次は「何を・どの順序で・いつまでに学んでもらうか」を設計します。コンテンツの調達方法は大きく2つに分かれます。

1. 既製コンテンツの活用

ビジネスマナー、コンプライアンス、ITスキルなど汎用的なテーマは、LMSが提供する標準コンテンツを活用するのが効率的です。自社で一から教材を作る工数を省きつつ、体系的な学習カリキュラムを短期間で構築できます。

2. 自社オリジナルコンテンツの作成

自社の業務手順、製品知識、社内ルールなど、外部のコンテンツではカバーできない内容は、動画やスライドで自作します。撮影・編集のハードルは下がっており、現場のスタッフがスマートフォンで撮影した動画をそのまま教材化する運用も現実的になっています。

受講設計では、以下の点を押さえておくと運用がスムーズに回ります。

受講の必須/任意を明確に分ける：全員必須のコンプライアンス研修と、自主選択のスキルアップ学習を同列に並べない
受講期限とリマインドを設定する：「いつでも受講できる」は「いつまでも受講されない」リスクと表裏一体
学習パスで順序を設計する：特に入社時研修は「まずこれ、次にこれ」と道筋を示すことで、受講者の迷いを減らせる

関連記事：eラーニングコンテンツの種類｜自作の手順・注意点を解説

ステップ3：受講データで改善サイクルをつくる

eラーニングの導入はゴールではなく、教育改善サイクルの起点です。LMSが蓄積する受講データを活用し、「配信→受講→測定→改善」のループを回すことで、教育の質は着実に上がっていきます。

eラーニングの改善サイクルを回すためにチェックすべきデータの代表例は、以下のとおりです。

受講完了率	未完了が多いコースは、内容が長すぎないか・動機づけが足りていないかを確認
テスト正答率（設問別）	正答率が低い設問は、教材の説明が不十分な可能性がある
受講タイミング	配信直後に受講が集中するか、締切間際に駆け込むかで、リマインドの設計を調整
アンケート結果	「役に立った/立たなかった」の定性評価と、改善要望の具体的な声を収集

データを確認するタイミングは、四半期ごと、または1つの研修プログラムが終了したタイミングがおすすめです。分析結果は経営層や現場マネージャーにも共有し、教育投資の効果を組織全体で確認できる体制を整えましょう。

eラーニングの導入から活用、効果測定までの全体像を1冊にまとめたガイドブックです。活用ステップの詳細を確認したい方はご活用ください。

関連記事：eラーニング導入・活用ガイド【最新版】をダウンロードする（無料）

eラーニング活用で成果を出す3つの運用設計

活用シーンとステップを理解したうえで、運用を軌道に乗せるために担当者が意識しておくべき3つのポイントを整理します。

コンテンツは「量より使いやすさ」で選ぶ

eラーニングのコンテンツは「数が多ければよい」わけではありません。受講者にとって本当に必要なテーマが揃っていること、1本あたりの長さが適切であること（目安は5〜15分程度）、そして業務の合間に受講しやすい設計であることが、受講率を左右します。

LMSを選ぶ際にも、標準コンテンツのテーマ数だけでなく「自社の研修ニーズに合致するテーマが揃っているか」を確認しましょう。コンプライアンス系、ビジネスマナー、マネジメントなど、自社で頻繁に実施する研修テーマがカバーされていれば、導入直後から活用をスタートできます。

あわせて、自社オリジナルのコンテンツを作成しやすい仕組みがあるかも確認ポイントです。動画・PowerPoint・PDFなど複数のファイル形式に対応し、テストやアンケートを自由に組み合わせられるLMSであれば、既製コンテンツと自社教材のハイブリッド運用がスムーズに進みます。

受講者のモチベーション維持に仕組みを使う

eラーニングは受講者が一人で学習を進める場面が多いため、「やらなければならないのは理解しているが、つい後回しにしてしまう」という課題が生まれやすい形式です。

モチベーション維持のカギは、個人の意思力に頼らず、仕組みで支えることにあります。

自動リマインド通知：受講期限が近づくと自動でメールやSlack通知を送る設定にする
受講進捗の可視化：組織別・個人別の進捗状況をレポートで公開し、「自分がどこまで進んでいるか」を見える化する
短尺コンテンツの活用：1本5分程度のマイクロラーニング形式にすることで、移動時間やスキマ時間での受講ハードルを下げる
上長からの声かけ：システムの仕組みだけでなく、現場マネージャーからの定期的な声かけが受講率に直結する

効果測定の指標を導入前に決めておく

eラーニングの効果を「なんとなく良さそう」で終わらせないためには、導入前に測定指標を決めておく必要があります。導入後に「何を測ればよかったのかわからない」という状態では、投資対効果を経営層に説明できません。

eラーニング活用の効果を継続的に評価するための代表的な測定指標は、以下のとおりです。

測定指標	確認方法	確認できること
受講完了率	LMSのレポート機能	配信〜受講の歩留まりを確認
テスト平均点・合格率	テスト機能の集計結果	知識定着度の定量把握
受講者満足度	アンケート（5段階評価＋自由記述）	コンテンツ改善の材料
研修工数の削減幅	導入前後の担当者工数比較	コスト効果の可視化
業務指標への影響	業務ミス率・顧客満足度など	教育効果の事業インパクト確認

すべての指標を一度に測定する必要はありません。まずは「受講完了率」と「テスト合格率」の2つを追いかけることから始め、運用が安定してきたら測定範囲を広げていくのが現実的です。

関連記事：研修の効果測定とは｜4つの評価レベルと段階別の測定手法を解説

eラーニング活用の企業事例

ここでは、eラーニングを活用して具体的な成果を上げている3社の事例を紹介します。

株式会社ぐるなび様――営業スキルアップと工数削減

飲食店情報サイト「ぐるなび」を運営する株式会社ぐるなび様では、全国に分散する営業メンバーの効率的な育成が課題でした。従来はWeb会議での中継研修を実施していましたが、数百名の営業メンバーの受講管理を複数のExcelファイルで行っており、管理が煩雑になっていました。

AirCourse導入後は、営業プロセスを「案件探し」「商談前の情報収集」「契約後の手順」と細分化した独自の動画コンテンツ「営業パフォーマンス」を作成。営業スキルの体系的な習得環境を構築しています。

導入の成果として、育成に関する情報をAirCourse上で一元管理することで運営工数を大幅に削減。動画をアップロードすれば受講の進捗確認からアンケート結果管理、レポーティングまで完結する環境が整いました。ある管理者は標準コースを自ら100本受講し、メンバー向けに「おすすめコース一覧」を作成するなど、自発的な学習文化が生まれています。

株式会社ぐるなび様 AirCourse活用事例

株式会社フレスタ様――スキマ時間のマイクロラーニングで全従業員に教育機会を提供

広島県を中心に63店舗のスーパーマーケットを展開する株式会社フレスタ様では、店舗で働く従業員が多く、PC1人1台の環境でないなか、集合研修の実施に限界を感じていました。遠方の店舗からの移動・宿泊の負担が大きく、全社員に均等な教育機会を届けられていなかったことが課題でした。

AirCourse導入後は、衛生教育やハラスメント防止研修などの必須コースを全従業員にeラーニングで配信。1本あたりが短時間のマイクロラーニング形式を採用し、天候による来客数の変動で生まれるスキマ時間に受講できる運用を実現しました。

さらに、人事考課と連動させ、上長が部下の課題に合った標準コースを割り当てる仕組みも構築。標準コースの一覧を全員に開示したところ、自発的に受講を申し込む従業員が増え、学習する風土が根付き始めています。経営層からも「マイクロラーニングを当社の学習文化にしてほしい」という評価を得た事例です。

株式会社フレスタ様 AirCourse活用事例

多摩都市モノレール様――各部署の自発的活用による組織全体の教育意識向上

東京の多摩地域で鉄道事業を展開する多摩都市モノレール株式会社様では、現場で働く社員を抱える中、集合研修の非効率さが課題でした。知識の確認やルールの読み合わせのために社員を集めるのは時間効率が悪く、欠席者への再研修や紙での出欠管理も負担になっていました。

AirCourse導入にあたっては、安全管理推進室が全社員教育にeラーニングを積極活用して認知度を高めることから着手。その結果、現在では各部署が自発的にオリジナルコンテンツを作成・配信するボトムアップ型の運用が定着しています。若手社員がYouTube的な感覚で動画を撮影・編集し、楽しみながらコンテンツを制作する場面も生まれました。

研修以外にも外部講師の講演会配信、社長の年頭挨拶配信、手順やマニュアルの動画化など、多様な場面で活用が進んでいます。「動画でわかりやすく伝える方法を考えること自体が、自分自身の学びになる」という社員の声が象徴するように、教育の受け手だけでなく作り手の成長にもつながった事例です。

多摩都市モノレール株式会社様 AirCourse活用事例