withコロナ時代の新しい働き方とは?

新型コロナウイルスの影響で、テレワークの機運が急加速度的に高まるなど、働き方は大きな変化を受け入れざるを得なくなりました。現時点でどのような変化が起きており、これからどのように変わっていくのでしょうか。

本コラムではWithコロナ時代の働き方に焦点をあて、今後会社としてどのように変化対応していくべきかについて考えていきます。

働く人にどのような変化が起こったのか

「これまでの当たり前」が覆された

これまでは「仕事はオフィスに出社して行うもの」というのが常識でした。

それどころか多くの人がそれを当たり前と思うだけでなく、出社しなければ仕事はできないと考えていたと思います。

しかし新型コロナウイルス感染拡大防止のため、出社ができない環境になり、多くの人が「仕事のできない環境」に陥ったかに思いました。

ところが実際は「絶対にできない」と思っていたことが「案外できる」ということも多く、やってできないことはない。

そんな風潮も見られるように。

もちろん職種によってはその通りではないとは思いますが、以前は「原則、仕事をするならば出社しなくてはならない」とされていたことを考えると大きな変化であることに違いありません。

そして出社頻度の減少、働く場所の変化、移動の減少など、ワークスタイルの様々な変化が、いまライフスタイルをも変えつつあります。

家事や育児・介護への参加、郊外への転居、テレワーク仕様の家づくりなどは代表的な事例と言えます。

このようにワークスタイルとライフスタイルが近づいたことで、本当の意味でのワークライフバランスを考えるきっかけとなったことが一番の変化と言えるかもしれません。

これから働き方はどう変わっていくのか

新型コロナウイルスの影響で、働き方は大きく変化しました。

それではこれから先はどうなっていくのでしょうか。この未来を予想する上で、2つの論点が重要になると考えます。

直近の未来はどうなる?

まず最初に考えるべきは、半年後、1年後といった直近の未来です。

2021年になりワクチンの開発・接種が進む一方で、治療法が確立したとは言い難い状況です。

また変異種が登場し、感染拡大が加速するなど国内外ともに収束の目途はたっていません。そんな背景から考察すると、しばらくはテレワークを余儀なくされると考えて良いでしょう。

しかしながら会社としてはこの状況が収まるまで、指をくわえて待っている訳にはいきません。

テレワーク下でもより生産性を高める取り組みを実施し、この時代の変化に対応し、さらには乗り越えていくことが求められます。

つまりテレワークの環境整備は今以上に進み、より高度な「次世代のテレワーク」に進化することと予想できます。

この未来に追いつくために、各社は現状維持ではなくさらにPDCAのスピードを加速させることが重要です。

コロナ沈静化後の未来はどうなる?

そして次に考えるべきことは、新型コロナウイルスの猛威が沈静化し、治療法が確立された後の未来です。

その未来は、ワークスタイル・ライフスタイルともに、これまででは考えられなかったような世界かもしれません。

この未来予想の根拠は、何と言っても「仕事はオフィスでするもの」という常識が崩れ去ってしまったことです。

現段階では感染拡大防止の観点から外出を自粛する風潮にあるため、意識はまだ「仕事は家でするもの」にとどまっています。

しかしこの自粛が解けると、この意識は「環境さえ整えばどこでも働ける」に変貌をとげることでしょう。

もし「環境さえ整えばどこでも働ける」が働く人の常識になると、政府も推進しようとしたワーケーションの動きも加速する可能性があります。

すでに環境省では検討が始まっていますし、民間各社が様々なサービスを展開し始めているのも事実です。

そうすると休暇の取り方も変化するかもしれません。

さらに、働く場所の制限がなくなるという事は近隣県はおろか、海外にいても就業可能なため、海外在住の日本勤務という事も起こりえるでしょう。

コロナ前の世界に戻ることはあるのか?

一方で新型コロナウイルスが沈静化すれば、元の世界に戻るだろう。という意見も否定はできません。

ただ、あくまでも私見ですが、それは簡単なことではないと思います。これまでは「仕事はオフィスでするもの」であり、原則それ以外の選択肢がなかったので、多くの人が疑問すらも持ちませんでした。

しかし「環境さえ整えばどこでも働ける」と判明した今、改めて「仕事はオフィスでするもの」という固定観念を植え付けるのは事実上不可能からです。

加えて、この期間に新たなワークライフバランスを確立した人にとっては、過去の状態に戻るという事はストレスフルであり、場合によっては離職されるリスクも高まることでしょう。

他にも様々な観点があると思いますが、以前の状態に戻ることはリスクをはらんでいると言わざるを得ません。

単純に元の状態に戻しましょうという事にはならないと考える方が自然です。

このような観点から考察すると、テレワークはまだまだ進化を遂げ、近い将来には個々人のワークライフバランスを重視した多様な働き方が歓迎される時代がやってくると思われます。

働き方の変化に会社はどう対応していくべきか

働き方の選択肢を増やし、他社との差別化を

このような未来に向けて、会社がとるべき施策とはどのようなものでしょうか。

まずは会社のリスクを最小限に抑えたうえで、いかに「労働者に働き方の選択肢を与えるか」と考えられます。

例えばテレワークとオフィスワークを選択できるようにしたり、有給休暇の0.5日消化とワーケーションを併せることで長期滞在の旅行を可能にするなど、少し考えるだけでも様々な手法が思い浮かびます。

もちろんこのような取り組みは一朝一夕では導入できません。

だからこそ今の時点から、もう少し先の未来を見据えた計画を策定し、仮説と検証を繰り返す必要があります。

近い将来、「働き方の選択肢が多い会社=良い会社」となることは予想ができますし、そうなれば採用面でも営業面でもメリットがあることは言うまでもありません。

改めて、この状況はチャンスです。

良くも悪くも、パイオニアが少ない状態ですから、自社独自の取り組みで他社と差別化する絶好の機会と捉えられるか否かが、10年先の会社の命運を分ける事につながります。

まとめ

働き方の変化に対して、どのようなリスクが起こりえるのか。
それをどのように回避するのかを考える必要があります。
そして同時に、どのようなメリットが享受できるかを考えるべきです。

得てしてリスク面ばかりを考えがちで、メリットよりも先行してしまうのも無理はありません。

しかし前述のとおり、働く人の環境や意識の変化を止めることはできませんから、リスクを最小限におさえながら、どのようにメリットを見出すかが重要です。

いまは人事がどれだけ前向きに取り組めるかで、将来の会社の在り方が変わる時。
慎重さだけでなく、大胆な取り組みが求められていると言えるでしょう。

ABOUTこの記事をかいた人

坂本 啓介

大学卒業後、人材系コンサルティング会社に就職し、従業員数10,000名を超える大企業から15名程度の中小企業までの採用に係るコンサルティングを歴任。その後、2011年に自ら考えられる人材を育てたいという想いを元に一念発起し、粋なり株式会社を創設する。自社コンテンツ「神保町大学」「就職課」などを立ち上げ、就職支援分野では多くの大学生を社会に送り出し、内定率100%、3年以内離職率5%未満の実績を持つ。