ポータブルスキルとは|スキル向上のための企業内研修カリキュラムについて解説

業種や職種が変わっても「持ち運び可能」なスキルを意味するポータブルスキルが、就職や転職における重要なスキルとして注目されています。

しかし、その内容は、一般企業の社員が必要とする基礎的なスキルで構成されており、人材育成の観点からも企業内研修で積極的に向上をはかるべきものといえます。

この記事では、ポータブルスキルを構成する各スキルの内容と、それを向上されるための企業内研修カリキュラムについて解説します。

ポータブルスキルの位置づけ

ポータブルスキルとは、その言葉通り業種や職種が変わっても「持ち運び可能な能力」と定義されます。

ポータブルスキルも含めて、社会人が一般的に持つべきスキル、あるいは評価の対象となるスキルは、基礎的なものから順に、ポテンシャル、スタンス、ポータブルスキル、リテラシー、テクニカルスキルの5段階に分類されています。

ポテンシャル

ポテンシャルは、「潜在力」「可能性」「将来性」といった社会人が仕事で成長するための潜在的知的能力のことを指します。もっとも基礎的なこのスキルは、新卒採用では特に重視されます。

スタンス

スタンスは、ものごとに対する姿勢志向を指します。社会人としての基礎となるため、新卒採用者に対して、早い企業では内定段階から、レベルの測定やレベルアップのための研修を実施しています。

ポータブルスキル

ポータブルスキルは、「真面目さ」、「積極性」、「几帳面さ」といった特定の業種・職種・経歴にとらわれない能力のことを指します。特に、環境の変化や新しい業務内容への適応が必要になったときに重要となるスキルであるため、最近では、中途採用において重要視されるようになってきています。

リテラシー

リテラシーは、「語学力」、「ITスキル」といった業務を遂行する上での基盤となる能力のことを指します。一般的には、自己啓発の一環として、社員が個人的にスキルアップをはかることが多く、企業が時間的、金銭的に補助する場合もあります。

テクニカルスキル

テクニカルスキルは、実際の業務を遂行するために必要となる専門的なスキルのことを指します。人事評価やタレントマネジメントにおいて、主要な対象となるスキルで、企業内研修では、もっとも重視され、集合研修だけではなく、OJTも含めてレベルアップがはかられます。

以上のような5段階の中間に位置するポータブルスキルは、新卒社員や若手社員で重視されるポテンシャルやスタンスとは異なり、ある程度社会人経験を積んだ中途採用社員が早期に新しい企業文化に順応し、以前とは異なる業務内容に対応するために必要な能力と位置づけられています。

ポータブルスキルの内容

ポータブルスキルは、より具体的には、「対人力」、「対自分力」、「対課題力」の3つの能力から構成されます。

対人力

対人力は、人に対するコミュニケーション能力のことで、以下のような能力が含まれます。

  • 統率力– 集団をまとめていくことができる力
  • 説得力– 相手に対して、自分の考えを理解納得させることができる力
  • 支援力– 相手に気を配り、支援やサポートをすることができる力

対自分力

対自分力は、行動や思考のセルフコントロール能力のことで、以下のような能力が含まれます。

  • 決断力 – 一度決めたら最後まで貫く潔さで行動できる力
  • 冒険力 – 新しいことに対して危険を恐れず挑戦することができる力
  • 持続力 – 長期間継続してひとつのことに取り組むことができる力

対課題力

対課題力は、課題や仕事の処理対応能力のことで、以下のような能力が含まれます。

  • 試行力 – 自分で色々と試行錯誤しながら物事を進めることができる力
  • 計画力 – 情報を整理して物事を段取りよく進めることができる力
  • 分析力 – 本質を捉えようと深く掘り下げて考えることができる力

ポータブルスキルの活用場面

ここからは具体的なポータブルスキルの活用場面について見ていきます。

中途採用

近年のように、人材流動性が高まり、異業種からの転職や、職種の変更が当たりまえになりつつある状況では、中途採用者に必ずしも即戦力性を期待できるとは限りません。

したがって、中途採用における評価基準も変化してきており、上述した5段階スキルで考えると、以前は圧倒的にテクニカルスキルが重視されてきましたが、現在では、リテラシーとポータブルスキルが重視される傾向にあります。

ただし、ポータブルスキルは、リテラシーやテクニカルスキルとは異なり、テストや面接でレベルを判定することは、なかなか難しく、採用する側では、公的機関や民間企業が提供する診断ツール、診断サービスを利用するケースが増えてきています。

また、リテラシーやテクニカルスキルは、レベルが高ければ高いほど優秀という判定になりますが、ポータブルスキルの場合は、ある種の性格診断となりますので、絶対的な優劣が判定されるわけではありません

例えば、「対人力」は、「主張力」「否定力」「説得力」「統率力」「傾聴力」「受容力」「支援力」「協調力」の8つの能力から構成されていますが、これらは、先頭に立って引っ張るタイプにみられる「主張力」「否定力」「説得力」「統率力」と、まわりと協調して仕事を進めるタイプにみられる「傾聴力」「受容力」「支援力」「協調力」に分けることができます。

一般的に前者の能力が高い人は後者が弱く、後者の能力が高い人は前者が弱いという傾向にありますので、どちらが良いかは、企業側がどういう人材を求めているかによって評価が分かれることになります。


したがって、中途採用においてポータブルスキルを診断することは重要ですが、正しい判定を行うためには、事前に自社の求める人材像を明確にしておく必要があります。

厚生労働省のキャリアチェンジ支援事業

日本でポータブルスキルが注目されるきっかけとなったのが、厚生労働省が平成26年に実施したキャリアチェンジ支援事業(正式名称「キャリアチェンジのための汎用的スキルの把握方法の検討及びキャリア・コンサルティング技法開発等の実施」事業)でした。

この事業では、主にミドル層を対象に、採用・就業における「年齢の壁」の克服と、異なる産業・職業へのキャリアチェンジの支援を行っており、その一環として、「“ポータブルスキル”活用研修」が開発され、そのテキストが一般公開されたことで、ポータブルスキルへの注目が集まりました。

ただし、この「“ポータブルスキル”活用研修」で定義されているポータブルスキルは、一般的な定義とは若干異なっています。

「“ポータブルスキル”活用研修」におけるポータブルスキルは、大項目として「仕事のし方」と「人との関わり方」の2つに分かれており、「仕事のし方」は「課題を明らかにする」、「計画を立てる」、「実行する」の3項目から、「人との関わり方」は「社内対応」、「社外対応」、「部下マネジメント」の3項目から構成されています。

出典:“ポータブルスキル”活用研修 講義者用テキスト

これを、一般的な定義と比較すると、「人との関わり方」が「対人力」に、「仕事のし方」が「対課題力」に相当しますが、「対自分力」に相当する能力が含まれていないことが大きな特徴となっています。

企業内研修におけるポータブルスキルの位置づけ

上記のようにポータブルスキルの一般的な活用可場面は、個人から見ると転職であり、企業から見ると採用であるといえます。

しかし、「ポータブルスキルの内容」でご説明したとおり、ポータブルスキルの内容は、対課題スキル、対自己スキル、対人スキルといった普遍的なものであり、転職を希望しない社員であっても当然求められ、企業が在籍中に社員に当然持っていてほしいスキルであるといえます。

特に、ビジネス環境の変化が激しい中で、企業は社員に対して、新しい事業、新しい部署、新しい職種、新しい業務でのチャレンジを求めざるを得ない状況になってきており、採用だけではなく、企業内研修においてもポータブルスキル向上への取り組みが必要となっています。

しかし、従来の企業内研修においても、結果的にポータブルスキルに該当する内容の講座は実施されてきたはずですが、どちらかという、専門的、技術的なスキルの向上が優先されがちで、体系的なカリキュラム編成は行われてこなかったのが実状です。

しかし、企業が採用において、ポータブルスキルを重要視するのであれば、在籍中の社員についても、ポータブルスキルの獲得、向上をはかるのは当然であり、あらためてポータブルスキルの体系に沿った企業内研修カリキュラムの見直しをおこなうべきでしょう。

ポータブルスキル研修基盤としてのLMS

ポータブルスキルに相当する企業内研修は、いままでは、新卒社員が入社するタイミングでまとまった人数に対して行うのが一般的ですが、在籍中の社員に対して同様に実施することは困難といえ、eラーニングによる実施が現実的といえるでしょう。

しかし、たとえeラーニングといえども、講座ごと、受講ごとに料金が発生するタイプのeラーニングでは、高額な費用が発生してしまいます。

また、いつでもどこでも受講できるのが、eラーニングの長所ですが、研修管理担当者からすると、
この講座を受講していない社員は後何人いるのか?
この社員が受講済の講座はどれとどれか?
といったデータを収集、集計することは至難の業といえます。

そこで、LMS(Learning Management System)を導入することで、これら二つの問題を解決することができます。

以前のLMSはオンプレミスで導入され、別途、eラーニングコンテンツを購入することが標準的でしたが、クラウドサービスとして提供される最新LMSでは、サブスクリプション・モデルに基づくLMSプラットフォームの利用料に、標準コンテンツと呼ばれる受講し放題のeラーニングコンテンツが含まれるようになっています。

例えば、KIYOラーニング社が提供するLMSクラウドサービスのAirCourseでは、2021年11月時点で300コース以上が標準コンテンツとして提供されています。

さらにLMSは、社員の受講履歴データをLMS内のデータベースで一元管理しているため、研修管理者が、リアルタイムで「この講座を受講していない社員は後何人いるのか?」、「この社員が受講済の講座はどれとどれか?」といったデータを収集、集計することができます。

標準コンテンツとして提供されるポータブルスキル研修の例

それでは、このような標準コンテンツで、どの程度ポータブルスキル研修をカバーできるのでしょうか。前述のAirCourseで提供されているeラーニングコンテンツを例にとってみてみましょう。

人に対するコミュニケーション能力である「対人力」をレベルアップするコースとしては、以下のようなコースがカバーされています。

  • コミュニケーション講座【社内編】【社外編】
  • 飛躍的に効果の高まるオンラインファシリテーション
  • WIN-WINを実現する実践的交渉力
  • 人を動かすプレゼンテーションスキル
  • 会議の生産性を飛躍的に上げるファシリテーション

行動や思考のセルフコントロール能力である「対自分力」をレベルアップするコースとしては、以下のようなコースがカバーされています。

  • 仕事の成果を上げるポテンシャルを引き出す方法
  • フォロワーシップトレーニング
  • 仕事の基礎トレーニング【マインド編】

課題や仕事の処理対応能力である「対課題力」をレベルアップするコースとしては、以下のようなコースがカバーされています。

  • ロジカルシンキング【入門編】【実践編】
  • 創造性を高めるイノベーション思考
  • AI時代に必須の思考法「アナリティカルシンキング®」
  • 課題を発見し、成果を実現する可視化スキル

その他にも様々なテーマの研修が用意されていますので、もしご興味があればこちらから資料をダウンロードしてみてください。

まとめ

ポータブルスキルの内容は、対課題スキル、対自己スキル、対人スキルといった普遍的なものであり、転職を希望しない社員であっても当然求められ、企業が在籍中に社員に当然持っていてほしいスキルであるといえます。

したがって、企業内研修においてもポータブルスキル向上への取り組みが必要となっています。

従来の企業内研修においては、専門的、技術的なスキルの向上が優先されがちでしたが、今後は、ポータブルスキルの体系に沿った企業内研修カリキュラムの見直しをおこなうべきでしょう。

eラーニングによる実施には、高額な費用が発生する可能性がある、受講履歴データの収集、集計が難しいといった課題がありますが、LMSを導入することで、これらの課題を解決することができます。

実際に、標準コンテンツは、ポータブルスキル研修の大部分をカバーしており、クラウドサービスとして提供される最新LMSは、費用面、管理面の双方において、集合研修や従来のオンプレミス型eラーニングと比較すると、ポータブルスキル研修基盤として、はるかに有利で現実的な選択肢といえます。

もしご興味があればAirCourseのサービスについても内容を確認してみてください。