テレワーク環境での効果的な企業内研修の実施方法とは|第1回「テレワーク環境での企業内研修の課題」

テレワークは、働き方改革の一環として徐々に導入が開始されていましたが、新型コロナ対策として一気に普及しました。しかし、急速なテレワーク環境への移行に、企業内研修の実施環境の整備は追い付いておらず、さまざま課題が浮かび上がっています。

この記事では、テレワーク環境での企業内研修における最新のITツールの活用方法と、研修の効果を高めるために採用すべき研修形態を全3回にわたって解説します。

連載第1回の今回は、「テレワーク環境下で発生する企業内研修の課題」について解説します。

テレワーク環境での効果的な企業内研修の実施方法とは(全3回)

第1回「テレワーク環境での企業内研修の課題」

第2回「テレワーク環境での企業内研修に役立つITツール」

第3回「テレワーク環境での企業内研修に役立つ研修形態」

テレワーク環境への移行が企業内研修に与える影響

テレワークは、以前から働き方改革の一環として徐々に導入が進んでいましたが、コロナ禍対策として一気に導入が加速されました。

しかし、オフィス環境との違いからくるさまざまな制約が業務に与える影響が、ここにきて顕著になってきています。

企業内研修も例外ではなく、オフィスのセミナールームで行っていた集合研修がWeb会議システムを使ったオンライン研修に切り替わるなど、大きな環境変化が起こったため、いろいろな影響が出てきています。

実際に、パーソル総合研究所が行った「新型コロナウイルス対策によるテレワークへの影響に関する緊急調査」によると、テレワークにより非効率になったとの回答割合が多い業務の第2位に「OJT」が、第4位に「社内研修」があがっており、全業務の中でも企業内研修がテレワークにより受ける影響が大きいことがわかります。

出典:パーソル総合研究所「新型コロナウイルス対策によるテレワークへの影響に関する緊急調査」

テレワーク環境下で発生する企業内研修の課題

それでは、テレワーク環境への移行により、企業内研修には具体的にどのような課題が発生しているのでしょうか。

ここでは、集合研修、eラーニング、OJTの3つに分けて考えていきます。

集合研修は、オフィスのセミナールームを使用した研修は中止や延期を余儀なくされています。

一部の研修については、Web会議システムを利用したオンライン研修への移行が進んでいますが、実習やワークショップを伴う研修では制約が出ています。

eラーニングは、もともとネットワーク経由で研修を受講するため影響がないように思えますが、企業が現在使用しているeラーニングシステムの中で、導入時期が古いものは社内LAN環境での利用を前提としています。

このような旧式なeラーニングシステムは、公衆インターネット回線を経由した利用ができない、伝送効率が悪く回線速度によっては遅延が発生し使い物にならないといったような問題があり、利用を中断せざるを得ない場合もあります。

OJTは前述の調査でも、テレワーク環境への移行により非効率になった業務の第2位にランクされており、企業内研修の中でももっとも影響を受けた研修だといえます。

一部の企業では、Web会議システム、チャット、メール等を利用することで実施していますが、その効率と効果に課題があることは確かです。

新型コロナ対策を目的とした企業IT投資の動向

このように、企業内研修は、テレワーク環境への移行により大きな影響を受けていますが、その課題を解決するためのIT投資はどうなっているのでしょうか。

ここでは、新型コロナ対策を目的とした企業IT投資の動向を、ITRが行った「コロナ禍の企業IT動向に関する影響調査」の結果からみていきましょう。

次の図は、今回の新型コロナウイルス感染対策として企業が実施した(または実施予定の)緊急対策についての調査結果をまとめたものです。

これによると、今回の新型コロナウイルス感染対策で、緊急措置として実施したIT施策の上位は、テレワークやリモートアクセスの対応など、社員の働き方とコミュニケーションに関する施策が占めています。

出典:ITRリサーチペーパー「コロナ禍の企業IT動向に関する影響調査」

次の図は、今回の新型コロナウイルス感染対策を受けて、緊急にデジタル技術の活用が検討されている分野についての調査結果をまとめたものです。

これによると、デジタル技術の活用で緊急に検討を行ったテーマでは、コラボレーション高度化/コミュニケーションやワークスタイルの変革といった「従業員エンパワメント」領域の選択率が高く、RPAの推進など従来検討される比率の高かった「オペレーション最適化」領域を上回っています。

以上の調査結果から、現時点での企業のIT投資は当面の課題であるテレワーク環境の整備に向けられており、今後の課題としては、働き方改革の一環として進めてきた従業員エンパワメント分野が緊急性を高めていることがわかります。

企業内研修にかかわるIT投資も当然この分野に含まれますので、企業内研修インフラの整備が今後急速に進むと考えられます。

まとめ

コロナ禍対策として一気に導入が加速されたテレワークは、全ての業務に影響を与えており、企業内研修も例外ではありません。実際に、パーソル総合研究所による調査でも全業務の中で「社内研修」「OJT」がテレワークにより非効率になった業務の上位にランクされています。

テレワーク環境への移行により、企業内研修にはさまざまな課題が発生しています。集合研修は、中止や延期を余儀なくされており、一部の研修については、オンライン研修への移行が進んでいますが制約も出ています。

影響が少ないと思えるeラーニングについても、導入時期が古いシステムでは、公衆インターネット回線を経由した利用ができない、回線速度によっては遅延が発生するといった重大な課題が発生しています。

OJTは、企業内研修の中でももっとも影響を受けており、Web会議システム、チャット、メール等を利用したとしても効率と効果に大きな課題があります。

このような課題を解決するためのIT投資は、ITRの調査結果によると、今回の新型コロナウイルス感染対策で、緊急措置として実施したIT施策の上位は、テレワークやリモートアクセスの対応など、社員の働き方とコミュニケーションに関する施策が占め、デジタル技術の活用で緊急に検討を行ったテーマでは、コラボレーション高度化/コミュニケーションやワークスタイルの変革といった「従業員エンパワメント」領域の選択率が高くなっています。

この結果から、今後企業内研修にかかわるIT投資が積極的に行われると考えられます。

次回は、このようなIT投資を有効に行うために、テレワーク環境下での企業内研修インフラが解決すべき課題を整理した上で、テレワーク環境での企業内研修に役立つITツールについて解説します。

テレワーク環境での効果的な企業内研修の実施方法とは(全3回)

第1回「テレワーク環境での企業内研修の課題」

第2回「テレワーク環境での企業内研修に役立つITツール」

第3回「テレワーク環境での企業内研修に役立つ研修形態」

ABOUTこの記事をかいた人

平井 明夫

ソフトウエアベンダーやコンサルティング会社で20年以上にわたりコンサルティング、企業経営に携わる。現在は、IT企業の新規事業立上げ、事業再編を支援するかたわら、データ分析、人材管理、LMSなどに関する講演・執筆活動を行っている。