自律学習とは?必要性やメリット、eラーニングの効果的な活用方法を解説

一斉講義型の研修では、それぞれの従業員の学習ニーズに対応しきれず、効果的なスキルアップにつながらないこともあります。

そこで現在注目されているのが、従業員が自らの課題を認識し、自主的に目標や学習計画を立て、主体的に学ぶ「自律学習」と呼ばれる学習スタイルです。 

従業員が自ら学び続ける姿勢を持つことは、企業の競争力強化にもつながります。

この記事では、自律学習の定義や必要性、メリット、実践に加え、企業が従業員の自律学習を促進するための具体的な方法を解説します。 

さらに、自律学習を効果的に進めるためのeラーニングの活用法や成功事例も紹介するので、ぜひ参考にして下さい。

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自律学習とは

自律学習とは、従業員が自らの課題を認識し、自主的に目標や計画を立てて実行する学習手法です。

現代社会において、企業は常に新しい情報や技術を取り入れることで生産性を向上させ、競争力を維持していく必要があります。

そのためには、従業員一人ひとりが主体的に学習に取り組み、自律的にスキルアップしていく姿勢が重要です。

従来のように、企業が従業員に提供する受け身の学習スタイルのみでは、ビジネス環境の変化に対応することができません。

そのため、従業員一人ひとりが主体的に学習に取り組むことが重要となります。

社内で自律学習を推進することで、従業員は常に新しい知識やスキルを自ら進んで習得するようになり、変化への対応力を高めることができます。

自律学習との違い

一見似ている「自律学習」と「自立学習」ですが、それぞれの概念には以下のように明確な違いがあります。

項目自律学習自立学習
企業の支援あり(環境やサポート体制を活用)なし(完全に一人で進める)
学習の進め方主体的に学ぶ(企業環境内での主体性)独自に学ぶ(外部サポートなしでの独自性)

自律学習では、企業や管理者が学習環境を整えたりフィードバックを提供したりして、従業員の主体性を引き出す役割を果たします。一方で、自立学習にはそのような外部からの支援はなく、完全に個人の責任と意思のもとで進められる点が特徴です。

自律学習が必要な理由

現代のビジネス環境において、自律学習が求められる背景には多くの要因があります。以下では、企業が直面する課題と、それに対応する自律学習の重要性について解説します。

VUCA時代への対応

VUCA(不確実性、複雑性、曖昧性が高い時代)に突入し、従業員は状況変化に即応できるスキルを求められています。

しかし、従来の一斉講義型研修では、学ぶ内容が全ての従業員に適合するわけではなく、学習意欲が低下するケースも見られます。また、業務が忙しい中での研修参加が負担に感じられたり、「やらされ感」を抱えたまま受講する場合も少なくありません。

自らの課題を認識して学びを進める自律学習は、こうした従業員の意欲低下を防ぎ、変化の激しい時代に即した学びを提供する手段として注目されています

技術革新へのキャッチアップ

AIやIoTなど急速に進化するテクノロジーは、業務内容や必要とされるスキルセットを大きく変えています。

企業が提供する画一的な研修では、個々の従業員がそれぞれ必要とするスキルを的確にカバーすることは難しい場合があります。自律学習を取り入れることで、従業員は自身の業務ニーズに即した学びを進め、スキルアップを図ることができます。多様な職種やキャリアステージに応じた学習機会を提供することが、企業の競争力向上に影響します。

多様化するキャリアニーズ

働き方改革やリモートワークの普及により、従業員のキャリアニーズは多様化しています。従来の一律的な研修では、異なるキャリアプランや成長目標を持つ従業員を十分に支援できません。

自律学習を進めることができれば、従業員は自身のキャリアプランに基づき、個別の目標設定や学びを進めることが可能となります。これにより、従業員一人ひとりのニーズに応じた柔軟なキャリア開発が実現します

限られたリソースの最適化

企業の人材育成を担当する部署が限られたリソースで効率的に運営するためには、従業員が自身で学習を進められる環境整備が重要です。

自律学習は、企業の研修運営にかかるコストや時間的負担を軽減しつつ、従業員一人ひとりに最適化された学びを提供する手段といえます。eラーニングやオンライン教材を活用することで、場所や時間に縛られることなく学習を進めることが可能となり、限られたリソースの中でも高い効果を期待できます。

自律学習のメリット

自律学習を取り入れることで、上記の課題を解決できる可能性があります。

この章では、企業が自律学習を取り入れることで得られるメリットについて解説します。

人材育成コストの削減

自律学習を通して従業員が主体的な学習姿勢を身につけることで、企業は人材育成コストを削減できます。

eラーニングやオンライン学習プラットフォームを活用すれば、従業員が自己のペースで学習を進められるため、集合研修に必要な移動費や会場費、講師費用の削減が可能です。

また、従業員が自らスキルアップを図る仕組みが整うことで、人事・教育担当者の負担が軽減されます。これにより、研修運営に割いていた時間やリソースを、優秀な人材の育成や配置など戦略性の高い業務に集中できるようになります。結果として、企業全体の生産性向上と効率的なリソース活用が実現します。

個々に応じた学習機会の提供

個々に応じた学習機会の提供は、従業員一人ひとりの成長を支援するうえで重要です。

企業は従業員のニーズを把握し、多様な学習方法や内容を用意することで、個別の課題や目標に対応した学びを提供できます。eラーニングやモバイル対応の教材を活用し、従業員が主体的にスキルアップできる仕組みを構築しましょう

生産性向上と競争力の強化

自律学習を取り入れることで、企業は従業員のスキルアップを促進し、生産性と競争力を強化することができます。

ビジネス環境の変化に対応するためには、従業員が企業側から用意された講義型の研修を受けるだけではなく、個々の適性に応じて主体的に学ぶ姿勢を確立する必要があります。

自律学習を通じて個々の従業員は、業務遂行上必要となる高度な専門知識やスキルを自ら発見し習得していきます。

結果として、従業員が自身に適切なスキルを習得することができ、企業全体の生産性向上につながります

自律学習を推進するためには、従業員が能動的に学びたくなるような環境やカリキュラムを、企業が構築することが重要です。

企業が従業員の自律学習を支援する際のポイント

従業員の自律学習を促進するには、企業側のサポートが不可欠です。

効果的な支援を行うためのポイントは大きく分けて以下の4点です。

  • 学習環境の整備
  • モチベーションの向上と維持
  • 学習機会の提供
  • 効果測定と改善

これらのポイントを踏まえ、従業員の自律学習を効果的に支援することで、従業員各々の成長を促しましょう。

学習環境の整備

従業員が自律学習に取り組むためには、企業が従業員の学びを支える適切な環境を整備することが欠かせません

環境が整っていない場合、従業員が学習に集中できず、効果的なスキル習得が難しくなります。特に、自律学習では従業員が主体的に学ぶ姿勢を持つことが重要なため、企業側がどれだけ学習を支えられるかが学習成果に大きく影響します。

適切な学習環境を整備することで、従業員が安心して学べるだけでなく、個々の成長を促すことができるでしょう。

以下は企業が自律学習をサポートするための具体的な施策例です。

項目具体的な方法
学習目標の設定支援・目標設定シートの作成
・上司との定期的な面談
学習時間を確保しやすい労働環境の整備・業務時間内に学習時間を設ける
・ノー残業デーの設定
学習リソースの提供・社内ライブラリの充実
・eラーニングシステムの導入
相談しやすい雰囲気づくり・メンター制度の活用
・勉強会の実施

モチベーションの向上と維持

自律学習を継続するためには、従業員のモチベーションを高め、維持する仕組みを整えることが重要です。

目標設定を明確にし、フィードバックや承認・称賛を通じて学習意欲を引き出しましょう。また、従業員同士が学習内容を共有できる場を設けることで、学びへの刺激や新たな視点を得られるようにします。さらに、学習成果を評価し、適切な報酬や認定を与えることで、モチベーションを持続させることができます。これらの取り組みによって、従業員が主体的に学び続けられる環境を構築しましょう。

従業員のモチベーションの向上と維持には、以下の要素を取り入れることが重要となります。

項目具体的な方法
目標設定の明確化・学習者ごとに短期・中期・長期の目標を設定する
・達成すべき具体的なタスクやゴールをリスト化する
・進捗状況を確認するためのツール(例: ガントチャート、チェックリスト)を導入する
適切なフィードバック・学習成果を定期的にレビューし、具体的な改善点を指摘する
・1対1の面談や評価シートを活用してフィードバックを行う
・ポジティブなフィードバックを加え、モチベーションを高める工夫をする
承認・称賛・学習者の努力や成果を具体的に言及して評価する
・チームミーティングや社内イベントで成果を公開し、他のメンバーと共有する
・小さな成功でも褒める習慣を持つ
学習コミュニティの形成・オンラインまたはオフラインのグループディスカッションを定期的に開催する
・情報交換や意見交換ができるプラットフォーム(例: チャットツール、掲示板)を用意する
・共同プロジェクトやチーム学習課題を設定し、学習者同士が協力できる環境を作る
報酬制度の導入・学習成果に応じた報酬(例: ボーナス、商品券)を提供する
・昇進や昇格といったキャリアアップのチャンスを用意する
・学習プログラム修了時に表彰式や認定証を発行する

個々に最適化された学習機会の提供

個々に最適化された学習機会の提供は、従業員の自律学習を促進する上で重要な要素です。企業が従業員一人ひとりのスキルや目標を把握し、それに合った学習機会を提供することで、能力向上だけでなく、モチベーションや生産性の向上にもつながります。

オンライン学習ツールやeラーニングの活用に加え、集合研修やOJT、自己学習用の教材など、多様な学習形式や方法を用意すると、従業員が自分に適した方法を選択し、学びを進めることが可能になります。

項目具体的な方法
従業員のニーズ把握・アンケートやヒアリングを実施する
・スキル習得希望や学習方法を調査する
多様な学習メニュー用意・集合研修を提供する
・eラーニングを活用する
・OJT(On-the-Job Training)を行う
・自己学習の機会を提供する

効果測定と改善の実施

自律学習では、学習プロセス自体を評価することで改善につなげることが重要です。効果測定と改善を継続的に行い、自律学習の質を高め、より学習効果を実現しましょう。

効果測定では、目標設定時に定めた目標に対する達成度を測ります。

例えば「3ヶ月で〇〇の資格を取得する」という目標であれば、資格試験の合否や、模擬試験のスコアなどで測定できます。目標達成までの学習時間や、学習内容の理解度なども指標として有効です。

また、学習プロセスの評価では、学習方法の適切さや、学習環境の整備状況などを評価します。

評価項目測定・評価例
目標に対する達成度・資格試験の合否
・模擬試験のスコア
・設定した目標の具体的な達成状況(例:〇〇の資格取得)
理解度・テストや模擬試験のスコア
・学習内容に関する自己評価
・他者(講師や評価者)からの評価
学習方法の適切さや環境の整備状況・学習教材の質(例:内容の適切さ、最新性)
・学習時間の確保のしやすさ
・学習を支援する体制の有無

これらの評価を基に、学習内容や学習環境の改善を行いましょう。

自律学習を促進するならeラーニングがおすすめ

eラーニングは、従業員の自律学習を促進するために効果的なツールです

eラーニングシステムとは、eラーニング(オンライン学習)の教材を配信・管理するシステムです。

eラーニングシステムには、自立学習の普及に必要な教材の配信や学習状況の確認、成績管理、テストの作成、レポートの管理といった、eラーニングを円滑に実施したり、学習効果を測定するための機能が充実しています。

eラーニングシステムを活用し学習管理を行うことで、従業員は時間や場所を選ばずに学習できるようになるだけではなく、学習コンテンツも豊富であるため、個々のスタイルや履修すべきカリキュラムに応じて学習を進めることができるようになります。

eラーニングで自律学習を促進する方法

eラーニングで自律学習を促進するためには、さまざまな学習手法を組み合わせることがポイントです

それぞれの特徴を理解して、効率的に自律学習を進めましょう。

マイクロラーニングの活用

マイクロラーニングを活用することで、従業員の自律学習を促進することができます。

マイクロラーニングとは、5分〜10分という短時間で学習するスタイルです。

このため、それぞれの従業員が自分に合ったスタイルで効率的に学習を進めることができるため、自律学習が促進されます。

eラーニングでマイクロラーニングを活用する際のポイントは下記の通りです。

  • 学習内容を5分~10分程度の短い動画に分割する
  • 分かりやすい説明を心がけ、専門用語は避ける
  • クイズやテストなどを活用し、学習内容の理解度を確認する

参考:マイクロラーニングとは?導入メリットや定着率向上のポイントを解説 | 人材育成サポーター

ゲーミフィケーションの活用

eラーニングにおいてゲーミフィケーションを取り入れることも、自律学習の促進に効果的です。

ゲーミフィケーションとは、ゲームの要素をゲーム以外の物事に応用することを指します。

eラーニングにおいて、ポイント制度やバッジ、ランキング、レベルアップなどの要素が用いられることで、学習者は、目標達成による達成感を得たり、他の学習者と競争したりすることで、楽しみながら学習を進めることができます

参考:ゲーミフィケーションとは?企業研修への導入の際のポイントとメリット、注意点について解説 | 人材育成サポーター

学習コミュニティの活用(ソーシャルラーニング)

eラーニングを活用した自律学習において、学習コミュニティ(ソーシャルラーニング)は学習効果を高める上で非常に有効です。

学習コミュニティとは、学習者が互いに教え合ったり、学び合ったり、励まし合ったりする場のことです。

eラーニングシステムには、掲示板やチャットなどの機能が備わっているものがあり、これらを利用することで、学習者同士が簡単にコミュニケーションを取ることができます。

参考:ソーシャルラーニングを実現するためのITインフラとは?第1回 | 人材育成サポーター

進捗状況の可視化とフィードバック制度の整備

eラーニングを活用した自律学習を促進する上で、学習管理システム(LMS)の導入は必須です。

LMSは、学習者の進捗状況の把握・管理、教材配信、成績管理、コミュニケーション機能など、学習に必要な機能を統合的に提供します。

LMSを導入することで、学習者は自身の進捗状況をリアルタイムで確認でき、目標達成度を可視化できます。

また、企業側も従業員一人ひとりの学習状況を把握し、個々の進捗に合わせた適切なフィードバックやサポートを提供できます。

参考:eラーニングとは?機能・メリット・活用法や導入時のポイントを解説

eラーニングを活用した自律学習の成功事例

この記事では、eラーニングを活用して自律学習を促進した企業の成功事例を3社ご紹介します。

それぞれの企業がどのようにeラーニングを活用した自律学習を取り入れ、どのような成果をあげているのかを見ていきましょう。

従業員の自発的な学習環境を整備/日本瓦斯株式会社

日本瓦斯 株式会社 活用事例 – AirCourse

日本瓦斯株式会社は、多様な働き方への対応と従業員の自律的な学習促進を目的に、eラーニングシステム「AirCourse」を導入。従業員は自身のキャリアプランや興味関心に基づき、自主的にスキルアップを図ることが可能となりました。また、学習進捗状況は管理者も確認できるため、適切なフィードバックやキャリア支援にもつながっています。

以下に、課題、導入方法、結果を表にまとめました。

項目内容
課題・従来の集合研修では、職種や勤務形態の違いから全員に同じ内容を同時に提供することが難しく、学習機会の格差が生じていた
導入方法・AirCourseを導入し、動画教材やクイズ形式のコンテンツを活用
・モバイル対応を実現し、隙間時間の学習を促進
・管理者は進捗を確認し適切なフィードバックを提供
結果・従業員は時間や場所を選ばず学習でき、自身のキャリアプランや興味に基づきスキルアップが可能に

必須受講と推奨受講を組み合わせて自発的に学習する風土に/株式会社フレスタ

株式会社フレスタ様 AirCourse活用事例

株式会社フレスタは、中国地方を中心にスーパーマーケットを展開し、約5,000名の従業員がいます。従業員教育に力を入れており、以前は集合研修が中心でしたが、遠方従業員の負担や時間・場所の制約が課題でした。

これらの課題を解決するため、eラーニングシステム「AirCourse」を導入し、自律学習の促進を図りました。その結果、学習効果や自律学習の風土が大きく向上する成果を上げています。

項目内容
課題・遠方従業員の移動時間や交通費が大きな負担となっていた
・時間や場所の制約により、全従業員に均等な学習機会を提供することが難しかった
導入方法・会社理念やコンプライアンスを対象とした必須研修と、スキルアップやキャリアアップを支援する推奨研修を導入
・従業員が興味や関心に基づき、学習内容を自由に選択できる環境を構築
結果・従業員が「やらされ感」なく、自主的に学習に取り組むようになった
・学習効果が向上し、自律学習の風土が確立された

集合研修のeラーニング化や階層別研修の事前課題としてフル活用/フジ産業株式会社

フジ産業株式会社 AirCourse活用事例

フジ産業株式会社は、「AirCourse」を導入することで、集合研修のeラーニング化やカリキュラム別研修の事前学習に活用し、学習効率の向上とコスト削減を実現しました。

以下に、課題、導入方法、結果についてまとめます。

項目内容
課題・従来の集合研修において、移動時間、会場確保の手間、行使への謝礼といったコストが発生していた
導入方法・セット研修の一部をeラーニング化しコストを削減
・階層別研修の事前学習にも活用
結果・コストや手間が削減された
・eラーニングによる基礎知識の事前習得により、集合研修での理解度が向上し、より効果的な学習の提供が可能になった

まとめ

この記事では、自律学習の重要性、メリット、そしてeラーニングを活用した効果的な学習方法について解説しました。

成功事例からもわかるように、eラーニングを導入した自律学習は、企業の成長に大きく貢献します。

自律学習とeラーニングを効果的に組み合わせることで、企業は競争力を高め、持続的な成長を実現できるでしょう。

社内で自律学習の普及を推進し、従業員が主体的に学べる環境を整備していきましょう。

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社員が成長し、最終的に成果をあげるまでに必要な施策とその流れをモデル化したものになりますので、自社の状況と照らし合わせて育成方法を検討したい方はぜひご活用ください。