eラーニング導入を成功させる5つのステップ｜失敗しない選定基準と活用事例

「集合研修だけでは全員に均質な教育を届けられない」「受講管理をExcelで続けるのは限界」。こうした課題を抱える人事・研修担当者にとって、eラーニングの導入は有力な選択肢です。

厚生労働省の「令和6年度能力開発基本調査」によると、OFF-JT（職場外訓練）を受講した労働者の割合は37.0%にとどまっています（参照：厚生労働省令和6年度能力開発基本調査）。集合研修の開催頻度だけでは、十分な学習機会を確保しにくい現状が浮かび上がります。

一方で、eラーニングを導入したものの「受講率が上がらない」「コンテンツが使われない」といった壁にぶつかる企業も少なくありません。導入の成否を分けるのは、事前の設計と段階的な進め方です。

そこでこの記事では、eラーニング導入前に整理すべき課題や準備、システム選定の基準、導入を成功させるステップ、活用事例まで、検討に必要な情報を一通り解説します。

まずは解決できる研修課題を整理

「なぜeラーニングを導入するのか」が曖昧なまま進めると、システムを入れただけで終わってしまいます。eラーニングで解決しやすい代表的な課題を4つ整理します。

集合研修では全社員に均質な教育を届けにくい

全国に拠点を持つ企業やシフト勤務の社員が多い企業では、全員を同じ時間・場所に集めること自体がハードルです。拠点ごとに講師を手配すると、内容にばらつきも生じます。

eラーニングであれば同じコンテンツを全社員に配信でき、教育内容を均質化できます。受講者が自分の都合で学習を進められるため、シフト勤務や外回りの多い職種にも対応しやすくなります。

受講管理がExcel頼みで工数がかかっている

研修テーマごとにExcelファイルを作成し、出欠を手入力して、未受講者に個別でリマインドを送る。研修の種類が増えるほど、この管理業務は膨らみます。

eラーニングシステム（LMS：Learning Management System）は、受講進捗の自動記録やリマインド通知の自動送信に対応しており、管理工数を大幅に削減できます。

研修の効果測定ができていない

「研修を実施した」事実は残るものの、「何が身についたか」を把握できていないケースは多いでしょう。テストやアンケートを紙で実施していると集計に時間がかかり、次の研修にフィードバックしにくい構造になりがちです。

eラーニングシステムにはテスト・アンケート機能が備わっており、結果を自動集計できます。受講前後の理解度を定量的に把握し、改善サイクルを回せる体制を構築できます。

研修コンテンツの作成・更新に手が回らない

社内の研修コンテンツを一から自作するには、企画・撮影・編集に相当な工数がかかります。完成しても、ビジネス環境の変化に応じて更新し続けなければ情報が古びていきます。

クラウド型のeラーニングシステムでは、標準コンテンツとして幅広いテーマがあらかじめ用意されています。汎用テーマは標準コンテンツを活用し、自社固有のノウハウだけをオリジナルで作成する使い分けが現実的です。

関連記事：eラーニングとは？機能・メリット・活用法や導入時のポイントを解説

eラーニング導入前に確認しておきたい3つの準備

課題の整理ができたら、「目的」「対象」「予算」の3点を固めます。この3点が決まると、システム選定がスムーズに進みます。

1. 導入目的と成果目標を数値で設定する

「研修を効率化したい」だけでは目的が曖昧です。「コンプライアンス研修の受講率を全社で90%以上にする」「新入社員研修の管理工数を月10時間削減する」など、測定可能な成果指標を設定します。導入後の効果検証や経営層への報告にも欠かせません。

2. 対象者と展開スケジュールを段階的に決める

いきなり全社展開するよりも、対象を絞って段階的に進めるほうがリスクを抑えられます。

段階	対象	目的
第1段階	新入社員・中途入社者	オンボーディング研修で効果を検証
第2段階	管理職・リーダー層	コンプライアンス・マネジメント研修を配信
第3段階	全社員	自己啓発やDXスキル研修に拡大

システム選定から運用開始までは3〜6か月程度が目安です。4月の新入社員研修など繁忙期を避けて導入すると、担当者の負荷を分散できます。

3. 予算は「初期費用＋ランニングコスト＋コンテンツ制作費」で試算する

eラーニングの費用構造は、大きく3つに分かれます。

費用項目	内容
初期費用	システムの初期設定・環境構築。クラウド型は0円の製品もある
月額費用	ユーザー数に応じた従量課金が一般的。1人あたり月額200〜600円程度である
コンテンツ制作費	自社オリジナル教材を作成する場合に発生。標準コンテンツのみなら不要である

見落としがちなのは3年間のトータルコストです。「1人あたりの年間コスト」を算出し、従来の集合研修にかかっていた会場費・講師費・交通費と比較すると、費用対効果を判断しやすくなります。

関連記事：eラーニングシステムの導入費用｜料金体系や見積もりのポイント

eラーニングのシステム選定で確認すべき5つの基準

eラーニングシステム（LMS）は多数の製品が存在し、自社の要件に合ったものを選ぶには明確な判断軸が必要です。

1. 受講者にとっての使いやすさは十分か

どれほど高機能でも、受講者が「使いにくい」と感じれば受講率は上がりません。特にITリテラシーに差がある組織では、直感的なUIが求められます。

ログインの簡便さ（SSO対応、社員番号ログインなど）
スマートフォン・タブレットでの受講対応
動画の再生品質とスキップ制御の有無
コンテンツの検索しやすさ

無料トライアル期間を利用して、現場の社員に実際に操作してもらうのがもっとも確実な判断方法です。

2. 標準コンテンツの質と量は自社のニーズに合っているか

標準コンテンツの充実度は、導入初期の立ち上がりスピードに直結します。

テーマの網羅性：新入社員研修からコンプライアンス、DXスキルまでカバーしているか
更新頻度：新しいコンテンツが定期的に追加されているか
講師・映像の品質：実務に役立つ内容で、視聴に耐える品質か

自社固有のテーマ（業務マニュアル、社内ルール等）がある場合は、オリジナルコース作成機能の充実度も確認します。その際、動画・PowerPoint・PDFなど対応ファイル形式の幅広さがポイントです。

▼動画・PowerPoint・PDFなどを使って自社コンテンツを登録する画面のイメージ

3. 受講管理・レポート機能で必要なデータを取得できるか

「誰が・何を・どこまで受講したか」を可視化する管理機能は、運用の要です。

受講進捗レポート：個人別・組織別・コース別に確認できるか
テスト結果分析：正答率の分布、設問ごとの分析が可能か
CSV出力： Excelでの二次加工や社内報告に使えるか
自動リマインド：未受講者への通知を自動送信できるか

▼未受講者への案内やリマインド機能のイメージ

▼学習進捗のレポート画面のイメージ

「どの部署の受講率が低いのか」「前期と比べて改善しているのか」まで分析できるレポート機能があると、経営層への報告にも使えます。経済産業省が推進する「人的資本経営」の流れの中で、研修データの蓄積基盤としてのLMS選定は経営課題でもあります（参照：経済産業省「人的資本経営　～人材の価値を最大限に引き出す～」）。

4. セキュリティ要件を自社の基準で満たしているか

社員の個人情報や受講履歴が蓄積されるため、自社のセキュリティポリシーとの適合確認が欠かせません。

ISO27001認証の取得
SSO対応（SAML認証など）
IPアドレス制限
二段階認証

金融・医療・製造業などセキュリティ基準が厳しい業界では、これらを満たさない製品は選択肢から外れます。

5. 導入・運用時のサポート体制は整っているか

運用が初めての組織では、ベンダーの支援体制が定着を左右します。

導入支援：初期設定やコンテンツ移行の手厚さ
技術サポート：問い合わせ対応のスピードと手段（チャット・電話・メールなど）
カスタマーサクセス：活用状況のモニタリングや改善提案の有無

「導入して終わり」ではなく、運用フェーズで伴走してくれるベンダーを選ぶことが長期的な活用につながります。

関連記事：eラーニング選び10のポイント｜導入するメリットを解説

eラーニング導入を成功させる5つのステップ

準備と選定の方針が固まったら、導入プロセスに入ります。5つのステップで段階的に進めると、リスクを抑えながら定着させられます。

ステップ1：現行の研修体制を棚卸しして課題を数値化する

現在の研修業務と課題を以下の4つの観点で洗い出します。

コスト：年間の研修予算、会場費・講師費・交通費の内訳
時間：受講管理・リマインド・報告書作成にかかっている月間工数
効果：現在の受講率、テスト実施の有無、効果測定の方法
管理： Excel管理のファイル数、複数担当者間の情報共有状況

この棚卸しが、導入後の効果測定に使うベースラインになります。

ステップ2：自社の要件を整理し、候補システムを3〜5つに絞る

棚卸しの結果から「最も工数がかかっている業務」「ミスが起きやすい業務」を優先課題として特定します。「コンプライアンス研修の受講管理と自動リマインドをシステム化したい」のように優先課題を2〜3つに絞ると、製品選定の軸が明確になります。

候補システムは、以下の観点で比較表を作成します。

比較項目	確認ポイント
機能	優先課題に対応しているか。将来の拡張に耐えるか
コスト	初期費用・月額費用・3年間のトータルコストはいくらか
コンテンツ	標準コンテンツの量・質・更新頻度はどうか
サポート	導入支援の有無、問い合わせ対応のスピードはどうか
セキュリティ	自社の情報セキュリティポリシーを満たすか

ステップ3：無料トライアルで操作感を検証する

候補を2〜3製品に絞ったら、無料トライアルやデモ環境で実際の操作感を確かめます。

管理者が受講者登録やコース配信を迷わず操作できるか
受講者がスムーズにログイン・受講・テストを完了できるか
レポート画面で必要なデータを取得できるか

管理者だけでなく、現場の社員3〜5名にも実際に受講してもらうのがポイントです。受講者側の使いやすさが、導入後の受講率を左右します。

ステップ4：一部でパイロット運用を行い、課題を洗い出す

いきなり全社展開するのではなく、まず1〜2部署で1〜2か月の試験運用を行います。

受講率はどの程度か。低い場合の原因は何か
ログイン方法や操作に関する問い合わせが集中していないか
管理者が受講状況を把握し、レポートを出力できているか
運用ルール（受講期限の設定、未受講者への対応フロー）に改善点はないか

こうして得られた知見をもとにマニュアルを整備し、全社展開の準備を進めます。

ステップ5：全社展開し、効果測定と改善のサイクルを回す

パイロット運用の結果を反映し、全社に展開します。

受講方法の案内：ログイン手順・操作マニュアルを配布する
問い合わせ窓口：操作に関する質問を受け付ける担当者を設置する
上長からのアナウンス：部門長や経営層から「なぜeラーニングを導入したのか」を伝える

展開後はステップ1で設定したベースラインと比較し、「受講率の変化」「管理工数の削減時間」「テストの平均点の推移」を定期的に追跡します。こうした取り組みによって、数値で変化を示せる体制が、eラーニングへの継続投資を支えます。

eラーニング導入の活用事例3選

実際にeラーニングを導入し、成果を上げている企業の事例を3つ紹介します。

株式会社SHIFT様｜反転学習で受注単価15.2%アップを実現

ソフトウェアテスト専門企業の株式会社SHIFT様（グループ約5,000名）では、毎月約100名の中途入社者に対する研修が課題でした。拠点ごとに講師を手配する必要があり、研修内容にばらつきが生じるケースもありました。

AirCourse導入後は、講義動画を各自が事前に学習し、対面の時間は演習やディスカッションに集中する反転学習を実現。自社独自の検定試験「トップガン教育」の学習から受験までをAirCourse上で一元管理し、約1,000名が自発的に登録しています。検定合格者には上位業務へのアサインと収入アップのインセンティブを設定し、平均受注単価が15.2%アップしました。

参照：株式会社SHIFT AirCourse導入・活用事例

リノべる株式会社様｜研修業務の50%時間削減とナレッジの体系化を実現

中古住宅リノベーション事業を展開するリノべる株式会社様では、各自が共有サイトに資料や動画をアップしていたものの、情報が整理されておらず進捗管理もできない状態でした。

AirCourse導入後は、散在していたナレッジの共有と体系化に成功。フランチャイジー向け研修から入社者研修の事前学習まで幅広く活用し、研修業務の50%の時間削減を実現しました。さらに、受講者の弱点を可視化し、個別にフォローアップする仕組みも構築しています。

参照：リノべる株式会社 AirCourse導入・活用事例

豊田合成九州株式会社様｜企業内大学を開設し、全社統一の教育環境を構築

トヨタグループの自動車部品メーカーである豊田合成九州株式会社様では、工場勤務者の比率が高く、決まった時間・場所での集合研修が難しい環境でした。

AirCourseの受け放題コンテンツを活用し、企業内大学「TGKU」（Toyoda Gosei Kyushu University）を開設。階層別研修からDX教育、自己学習の文化醸成まで、「インプットはeラーニング、対話は集合研修」という人材育成モデルを確立しました。コンテンツはチャプターごとに10〜15分に分割し、忙しい現場スタッフでも負担なく受講できる環境を整えています。

参照：豊田合成九州株式会社 AirCourse活用事例

eラーニング導入時に活用できる助成金制度を確認する

eラーニングの導入費用を抑える手段として、厚生労働省の「人材開発支援助成金」が活用できます。

「事業展開等リスキリング支援コース」でeラーニング費用の最大75%が助成される

人材開発支援助成金の「事業展開等リスキリング支援コース」は、従業員の能力開発のための研修に対し費用の一部を助成する制度です。eラーニングを活用した訓練も対象に含まれるケースがあり、中小企業の場合は対象経費の最大75%が助成される可能性があります（参照：厚生労働省「人材開発支援助成金」）。

ただし、eラーニングによる訓練は経費助成のみが対象で、賃金助成は適用されません。そのため、対面研修とは助成の範囲が異なる点に注意が必要です。

助成を受けるための主な要件

訓練時間の要件： eラーニングの場合、標準学習時間が10時間以上
計画届の事前提出：訓練開始日の1か月前までに管轄の労働局へ提出
訓練の実施と修了：受講率や修了基準を満たすこと

要件は年度ごとに変わる場合があるため、管轄の労働局またはハローワークで最新情報を確認してください。

※事業展開等リスキリング支援コースは2026年度末（2027年3月）までの時限措置です。制度の詳細は厚生労働省の公式サイトで確認してください。

eラーニング導入でよくある3つの失敗パターンと対策

eラーニングの導入には見落としやすい落とし穴もあります。よくある失敗パターンと対策を押さえておきます。

失敗1：受講率が低いまま改善されない

導入したものの、受講率が20〜30%台で停滞するケースがあります。

受講者にとって「なぜ受ける必要があるのか」が伝わっていない
コンテンツが長すぎる、または内容が業務に直結していない
リマインドの仕組みがなく、受講を忘れてしまう

対策：全社共通のコンプライアンス研修など「必須受講」を設定し、自動リマインドで未受講者に通知する仕組みを整えます。コンテンツは1本5〜15分のマイクロラーニング形式にすると、スキマ時間での受講が進みます。経営層や部門長から「受講の意義」を発信し、組織として取り組む認識を醸成することも効果的です。