介護に強いeラーニング5選｜シフト勤務で生じる職員教育のばらつきと法定研修を自社教材化で補う

介護施設の職員教育は、多くの育成担当者が直面する共通課題です。シフト勤務や多拠点運営のなかで全員に同じ内容を届けにくく、集合研修に頼ると拠点間の移動や運営工数が重くのしかかります。中途入社者のオンボーディングが現場任せになり、教育の質にばらつきが生まれて早期離職につながるケースも見られます。

認知症介護基礎研修や初任者研修といった法定・資格研修は、自治体指定の制度で受講します。一方で、接遇やコンプライアンス、職員を守るための社内教育をどう整えるかに悩む担当者は少なくありません。本記事では、介護施設に適した学習コースの組み方、シフト勤務でも配布・受講管理に強いeラーニングシステム5社の比較、活用のポイントと導入事例を整理しました。自社教材の設計やシステム選定の判断材料として、ぜひ参考にしてください。

介護施設に適した学習コース・カリキュラム

AirCourseには、介護技術やケアプラン作成、認知症介護基礎研修といった介護専門職向けの専用コースは含まれていません。そのため、介護施設で働く職員に共通する実務課題を軸に、汎用の標準コースを組み合わせて紹介します。分類は「利用者・ご家族への対応」「メンタルヘルス・ハラスメント対策」「個人情報管理などのコンプライアンス」の3つです。自施設の教材を設計する際の土台としてご覧ください。

利用者・ご家族とのコミュニケーション

介護の現場では、利用者やご家族と日々顔を合わせ、言葉を交わすなかで信頼が積み上がっていきます。第一印象の整え方や傾聴の姿勢、クレームが起きたときの落ち着いた対応など、対人対応の質を高めるコース群です。日常のやり取りで安心感を届けたい職員に向いています。

職員のメンタルヘルス・ハラスメント対策

人手不足や感情労働で負荷がかかりやすい介護現場では、職員自身を守る視点も欠かせません。カスタマーハラスメントの定義や組織としての備え、セルフケアやストレスへの対処法を学ぶコース群です。個人の心構えと組織の対策の両面から、職員を支えることを目指します。

個人情報管理などのコンプライアンス

介護現場は、利用者やご家族の健康状態など機微な個人情報を日常的に扱います。改正個人情報保護法の要点や、業務のなかで意識したい情報セキュリティを学ぶコース群です。

あわせて、人事労務の担当者が押さえておきたい制度知識として、育児・介護休業法も限定的に取り上げます。こちらは従業員自身が家族を介護する際の休暇制度であり、介護職向けの専門研修とは別のテーマです。

介護施設に強い主要eラーニングシステム5社を比較

介護施設向けのeラーニングは、介護法定研修や介護技術の動画をパッケージで備える介護特化型と、自施設の接遇・コンプライアンス・OJTノウハウを教材化する汎用型が混在します。「既成の中身を買う」「伴走で作る」「受講管理を効率化する」「自社で作る」のどれを重視するかで、合うタイプは変わってきます。料金体系も、1名単位の従量課金型とID・プラン単位の定額型に分かれます。まずは5社の概要を一覧で確認してください。

料金・コース数などは2026年7月時点の各社公式サイト掲載値です。

AirCourse（KIYOラーニング株式会社）

AirCourseは、KIYOラーニング株式会社が提供するクラウド型のeラーニングシステム（LMS）です。コンテンツプラスプランでは、1,300以上のコースと8,000本以上の動画研修を利用できます。

接遇・コンプライアンス・ハラスメント対策・メンタルヘルスといった汎用の社内教育コースが揃います。介護施設では、これらを職員全体の底上げに使いつつ、オリジナルコース作成機能で自施設の介護技術やOJTノウハウを動画教材にできます。

一方で、介護技術や認知症介護基礎研修といった介護法定・資格研修のコースは付属しません。自治体指定の制度研修を補完する社内教育の基盤として位置づけると、役割がはっきりします。組織階層に沿った割当や必須受講、自動リマインド、組織別レポートを備え、多拠点やシフト勤務でも配布と受講状況の把握を進めやすいサービスです。

学研介護サポート（株式会社学研メディカルサポート）

介護現場向けのeラーニングとして、株式会社学研メディカルサポートが提供するのが学研介護サポートです。提供カテゴリは、介護基礎コース、施設全体研修コース、管理者コース、介護実践、レクリエーション、介護技術動画ライブラリの6つに分かれています。講義型167テーマと動画型49テーマの合計216テーマを備え、新人から管理者まで階層別に対応します。

修了証やテスト、ワークシートのダウンロードも可能です。既成の介護研修コンテンツを低単価で導入し、中身がそろった状態で始めたい施設に向いています。自作機能ではなく、提供コンテンツを活用する運用が中心になります。

Waculba（株式会社日本経営）

「辞めない職場をつくる」を掲げるWaculbaは、株式会社日本経営が提供する医療・介護施設向けの教育サービスです。「法定研修-介護編」を含むコンテンツに、専任スタッフの導入支援やカリキュラム作成を組み合わせるのが特徴です。月に一度の「Waculbaゼミ」では、知識の定着から行動変容までを伴走する仕組みも用意されています。

施設・部署・役職ごとの受講状況の確認や成績管理にも対応します。研修設計を外部に任せ、運用まで一緒に進めたい医療・介護法人に向くサービスです。オリジナル動画のアップロードはフルプランの機能として案内され、総コース数は公開されていません。

ジョブメドレーアカデミー（株式会社メドレー）

株式会社メドレーが提供するジョブメドレーアカデミーは、介護・障がい福祉・在宅医療向けのサービスです。1本約5分のマイクロラーニング形式で、講義動画を8,000タイトル以上そろえており、シフトの隙間時間に受講しやすい点が特徴です。研修と勤怠の管理に加え、監査対応に使える受講記録の出力にも対応します。

AIが研修・勤怠の管理をアシストするため、受講把握と監査対応の効率化に強みがあります。複数業種を兼務する事業所でも扱いやすく、料金は公式サイトで公開されていないため要問合せです。

LearningWare（プロシーズ株式会社）

LearningWareは、プロシーズ株式会社が提供するクラウド型のeラーニングシステムです。20年以上の運用実績があり、導入企業は4,200社以上、累計400万ユーザー以上にのぼります。

顔認証や決済、Zoom連携など30以上の機能モジュールから、必要なものを選んで組み合わせられます。カスタマイズ性と多言語対応に強みがあります。

業界特化型ではないため、介護法定研修は付属しません。外国人介護人材向けの多言語での安全衛生教育や、自社の既存研修動画を翻訳字幕付きで再構成したい現場と相性がよいサービスです。標準コースは汎用のため、自社制作教材の配信や翻訳字幕付き動画のカスタム運用が中心になります。

介護施設でeラーニングを活用するポイント

介護施設でeラーニングを活かすには、コンテンツを配信するだけでなく、シフト勤務や多拠点という現場条件に合わせた運用設計が欠かせません。全員へ確実に届ける仕組み、職員を守る視点、自施設のノウハウを教材化する工夫という3つの観点から、運用のポイントを整理します。

シフト勤務や多拠点でも同じ教育を全員へ届ける

介護の現場はシフト制で、拠点も分かれていることが多く、全員を一度に集めて研修するのは簡単ではありません。勤務時間や勤務地に左右されず、同じ内容を届ける工夫が求められます。

組織階層に沿った割当や必須受講を設定しておくと、対象者に漏れなくコースを配布できます。自動リマインドを組み合わせれば、未受講者への声かけの手間も抑えられます。組織別レポートで拠点ごとの進捗を確認できるため、受講が遅れている現場へのフォローも進めやすくなります。

ハラスメント・メンタル不調から職員を組織的に守る

人手不足や感情労働の負荷が重なりやすい介護現場では、職員を守る教育を個人任せにしない設計が求められます。セルフケアは一般職員へ、ラインケアは管理職へと、階層に応じて配布内容を分けると、それぞれの役割に沿った学びになります。

カスタマーハラスメント対策も、個人の我慢に委ねず、組織としての方針を共有しておくことが役立ちます。eラーニングだけで不調がすべて防げるわけではありませんが、早めに気づき、備える意識を後押しする設計として活用できます。

自施設の介護技術やOJTノウハウを教材化する

介護技術や自施設ならではの手順は、指導する先輩職員によって説明にばらつきが出やすい領域です。オリジナルコース作成を使えば、手技や手順を動画に記録し、誰が見ても同じ内容を確認できる教材にできます。

これは、認知症介護基礎研修などの法定・資格研修そのものを置き換えるものではありません。制度研修は自治体指定の枠組みで受講し、日々の実務スキルは自作教材で補うという役割分担で考えると、教育全体の抜けを減らせます。

介護施設でeラーニングを活用した事例

介護施設や介護関連事業でeラーニングを取り入れた企業の事例を紹介します。自施設での運用を思い描く際の参考にしてください。

多拠点へ同質の教育を届け、研修運営の工数を削減｜ニチイケアパレス様

株式会社ニチイケアパレス様は、介護付有料老人ホームなどを首都圏81拠点で展開し、従業員3,000名を超える規模です。コロナ禍で集合研修が約半年間止まり、全員へ同じ内容の教育を届けにくくなっていました。

AirCourseを中途入社者の導入研修に活用し、拠点をまたいで全員へ同質の学びを提供できる体制を整えました。テスト機能は、介護福祉士やケアマネジャーなどの資格試験対策にも転用しています。職員はiPadを使い、スキマ時間に受講できるようになりました。

導入後は、集合研修にかかっていた片道2時間以上の移動時間がなくなり、穴埋め要員の手配といった研修運営の管理工数も削減されました。

参考：eラーニングで「中途入社者へのオンボーディング」「資格試験対策」「福利厚生」をすべてカバー

入社初日からのオンボーディングで早期離職を1割削減｜日本ケアサプライ様

株式会社日本ケアサプライ様は、福祉用具の卸売など介護関連事業を全国約100拠点・約1,800名の体制で展開しています。中途入社者のオンボーディングが現場任せになり、教育の質にばらつきが出ていました。新しく入った職員が孤立感を抱きやすく、早期離職につながる点も課題でした。

オリジナルコンテンツを柔軟かつ低コストで作成できる点を評価してAirCourseを選び、入社初日から始まるオンボーディング教育を整えました。

導入後は、入社1年以内に離職する人の数が1割ほど減少しました。

参考：“辞めない組織”の作り方　現場と連携した育成プログラムで早期離職を改善

専門研修を自社動画で教材化し「学ぶ習慣」を定着｜医療法人社団 恵正会様

医療法人社団恵正会様は、医療6施設・介護10施設を運営しています。シフト勤務で事業所が点在し、次世代リーダー育成研修の質を全施設でそろえにくい状況でした。社会人基礎力を体系的に教える仕組みも整っていませんでした。

標準コースに加えて大容量の自社動画を活用できる点を評価し、独自指標「にのみやキャリアラダー」と動画を紐づけて、階層別・月次の必須研修として運用しています。

導入後は、専門研修を録画した38のオリジナルコースを公開し、専門知識の定着につなげました。医療現場に学ぶ習慣を根づかせています。

参考：社会人基礎力と専門スキルの両輪で「人間力」の向上を目指す 医療現場に「学ぶ習慣」を定着させたAirCourse活用術

まとめ：役割で使い分けて選ぶと、介護施設の職員教育は整理しやすい

介護施設の職員教育は、認知症介護基礎研修などの法定・資格研修を担う介護特化型と、接遇・コンプライアンス・ハラスメント対策や自施設のOJTを教材化する汎用型に分かれます。両者は役割が異なるため、どちらか一方に頼ると教育の抜けが生じます。

比較した5社は、既成コンテンツの完成度、伴走支援の手厚さ、自社制作の柔軟性のいずれを重視するかで強みが分かれました。

シフト勤務や多拠点への配信、職員を守る仕組み、自施設ノウハウの教材化という3点を軸に候補を絞り込むと、導入後のミスマッチを防ぎやすくなります。

よくある質問

Q. AirCourseは介護施設でも導入できますか？介護に特化したコースはありますか？

AirCourseは介護施設でも導入できます。ただし、介護技術やケアプラン作成といった介護専門職に特化したコースは用意されていません。利用者・ご家族とのコミュニケーション、職員のメンタルヘルスやハラスメント対策、個人情報管理などの汎用コースを組み合わせて活用する形になります。オリジナルコース作成機能を使えば、自施設の介護技術やOJTノウハウを教材化することも可能です。

Q. 認知症介護基礎研修や介護職員初任者研修のような資格・法定研修もAirCourseで受講できますか？

いいえ、受講できません。認知症介護基礎研修・介護職員初任者研修・実務者研修などの法定・資格研修は、自治体や都道府県の指定を受けた事業者が運営する制度です。AirCourseが担うのは、これらを補完する社内教育となります。たとえばコンプライアンス研修やハラスメント対策、利用者・ご家族との接遇・コミュニケーションスキルなど、施設独自の教育を汎用コースやオリジナルコースで整備できます。

Q. 介護のeラーニングにかかる費用はどのくらいですか？

介護のeラーニングの費用はサービスによって異なりますが、AirCourseの場合は、初期費用は0円で、1ユーザーあたりの月額課金で利用できます。年間契約・1,000名利用時の最安値は月額200円/名からで、利用人数が多いほど1人あたりの単価が下がるボリュームディスカウントがあります。プランはベーシックとコンテンツプラスの2種類です。月間契約より年額契約のほうが割安に利用できるため、契約形態もあわせて検討するとよいでしょう。

Q. 訪問介護など小規模な介護事業所でもeラーニングを導入できますか？

導入できるかはサービスの契約条件によって異なります。AirCourseの場合は、小規模な訪問介護事業所でも導入できます。クレジットカード決済であれば1名から利用でき、銀行振込の場合は100名からの対応です。利用人数が多いほど1人あたりの単価が下がる料金構造のため、小規模でも始めやすい仕組みになっています。なお、介護に特化した法定研修のコースは用意されていないため、汎用コースやオリジナルコースでの活用が中心となります。

Q. 介護現場のOJTと組み合わせてeラーニングを活用できますか？

組み合わせての活用が可能です。現場で指導する前提知識をあらかじめeラーニングで学ばせておけば、OJTの時間を実践的な指導に充てやすくなります。また、業務手順の要点を動画教材にまとめておくと、指導者による説明のばらつきも出にくくなります。