内定者向けeラーニング5選｜入社前学習からフォロー設計まで

内定者研修は、入社前という限られた期間で基礎を身につけさせたい人事側の意向と、内定者に負担をかけすぎられない制約の間で難しさを抱えるテーマです。

挨拶やビジネスマナーなど毎年教える内容は決まっているものの、拠点や採用時期によって教育水準にばらつきが出やすく、指導する側の負担も軽くありません。eラーニングを取り入れることで、この教育水準のばらつきや準備負担を抑えられないかと考える担当者は多くいます。

本記事では、内定者研修に適した学習コースの構成、受講設計から内定者フォローまでの活用ポイント、実際の活用事例を整理したうえで、内定者研修に強い主要eラーニング5社を比較。システム選定の判断材料として、ぜひ最後までご覧ください。

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内定者研修で段階別に押さえるべきこと

内定者研修は、内定承諾直後から入社直前までの数ヶ月間で、学ぶ内容と目的が段階的に変わります。ここでは時系列3段階で、押さえるべき論点と学習の進め方を整理します。

内定承諾直後：社会人としてのマインドセット

学生から社会人への意識の切り替えを促す段階です。「働くとは何か」「仕事に対する基本姿勢」を身につけてもらう内容が中心になります。

入社1-2ヶ月前：ビジネスマナー・PC基礎

配属先で恥をかかない、最低限のビジネスマナーとPCスキルを身につける段階です。手を動かす場面が多い内容から入ります。

入社直前：ビジネス文書・コミュニケーション

配属後すぐ使う、報告書やメールの書き方、社内外での伝え方の型を仕上げる段階です。

内定者研修に強い主要eラーニングシステム比較

内定者研修に対応するeラーニングシステムには、内定者向けの専用パッケージ型もあれば、汎用型LMSで幅広いテーマを学べるものもあります。ここでは、内定者研修に強い5社を選び、料金体系や特徴を比較します。

料金・コース数などは2026年7月時点の各社公式サイト掲載値です。

AirCourse（KIYOラーニング株式会社）

AirCourseは、KIYOラーニング株式会社が運営するクラウド型のeラーニングシステム（LMS）です。1,300コース以上、8,000本を超える動画研修をそろえた汎用型のサービスで、特定の研修テーマに絞らない幅広さが特徴です。

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拠点や採用時期で差が出ない配信を、入社後の階層別研修とあわせて検討するときに

内定者研修の場面では、社会人としての心構えやビジネスマナーといった基礎コースを内定期間中に配信できます。入社後は、同じ基盤の上で階層別研修へつなげられる点も備えています。

内定者向けの専用パッケージではないため、個別最適化されたカリキュラムは持ちません。ただ、入社前から入社後まで学習履歴を一貫して管理できる点は、教育水準をそろえ続けたい担当者にとって選択肢になります。

内定者育成パックプレミア（株式会社マイナビ）

内定者育成パックプレミアは、株式会社マイナビが提供する内定者研修専用のeラーニングパッケージです。社会人としての心構えから対面時のビジネスマナーまで、内定者育成のノウハウを凝縮した基本39コース、プレミア64コースの2種類から選べます。

汎用的なLMSと異なり、内定者研修という単一の目的に絞って設計されている点が特徴です。初めて内定者向けオンライン研修を導入する企業にとって、コースの取捨選択に悩みにくい構成といえます。

内定者パック（株式会社ネットラーニング）

株式会社ネットラーニングが運営する内定者パックは、230以上のコースの中から2〜5コースを選んで組み合わせる買い切り型のサービスです。社会人の基礎知識やビジネスマナーといった内定者向けの内容に加え、プランによっては専任チュータが学習の進捗をサポートします。

コースを自由に組み合わせられる分、自社の内定者研修で何を重視するかを事前に整理しておく必要があります。この点は、導入検討時に押さえておきたいポイントです。

Smart Boarding（株式会社FCE）

Smart Boardingは、株式会社FCEが手がける動画とライブ研修を組み合わせたトレーニングサービスです。内定者研修に専用のコースは公式には用意されていませんが、新入社員向けのビジネスマナー講座を内定期間から入社後まで通して活用できます。

拠点や店舗が分かれている企業でも、動画教材を軸に据えることで教育水準をそろえやすくなります。必要に応じてライブ研修を組み合わせれば、理解をさらに深められます。

etudes Plus（アルー株式会社）

etudes Plusは、アルー株式会社が提供する定額制のeラーニングシステムです。「対ジブン／対コト／対ヒト」という3つの軸で、階層別のカリキュラムが体系化されています。

新入社員研修の教材には、社会人基礎やビジネスマナー、コンプライアンスなどの内容が含まれます。内定期間中の学習を、入社後の階層別育成体系にそのままつなげやすい設計になっている点が特徴です。

内定者研修でeラーニングを活用するポイント

内定者研修でeラーニングを取り入れる際は、コースを配信するだけでなく、入社前という特殊な期間に合わせた運用設計が欠かせません。受講の負担、フォロー体制、コミュニケーションの維持という3つの視点から、活用のポイントを整理します。

入社前の負担に配慮した学習設計

内定者はまだ入社しておらず、学業やアルバイトなど別の予定を抱えている場合も多くあります。

学習パス機能を使えば、社会人としての心構えやビジネスマナーのコースをまとめて配布し、複数回に分けて受講してもらえます。内定者は、空いた時間にスマートフォンなどから少しずつ学習を進められるため、対面での説明の場を別に設ける必要もありません。

1回あたりの学習量を細かく分け、入社直前に学習が集中しない設計にしておくと、内定期間中の学習を無理なく継続しやすくなります。

受講状況の可視化と内定者ごとのフォロー

内定者は入社前のため、受講状況を目視で確認する機会が限られます。

組織別レポートで受講の進み具合を可視化しておくと、学習が滞っている内定者を早めに把握できます。あわせて自動リマインドを設定しておけば、督促の連絡を都度手動で行わなくても受講漏れを防ぎやすくなります。

受講状況の把握は、内定者一人ひとりに合わせた個別フォローを検討する材料になり、全員一律ではないきめ細かい対応や、面談時の話題づくりにもつながります。

内定期間中のコミュニケーション維持の手段としての活用

内定期間中は内定者と企業の接点が少なく、不安を感じたまま入社日を迎えるケースも見られます。

定期的にコースを配信する仕組みを使えば、学習を通じて企業とのやり取りが生まれ、接点を保つきっかけになります。必須受講の設定を使えば、拠点や採用時期が異なる内定者にも同じ内容を同じタイミングで届けられます。

結果として、内定者が受け取る情報や教育水準にばらつきが出にくくなり、入社時点での足並みもそろいやすくなります。

内定者研修でeラーニングを活用した事例

新入社員の資格取得率向上｜株式会社アイネット様

IT・情報処理サービスやシステム開発を手がける株式会社アイネット様は、人事制度の刷新にともない「基本情報技術者」の資格取得を新たな要件として加えました。文系・理系を問わず採用しているため、技術系の知識に馴染みのない内定者にとっては、入社までに独学で資格を取得することへのハードルが高いという課題を抱えていました。

そこで、内定者の負担が大きくなる集合研修という形はとらず、スマートフォンで学習を進められ進捗管理機能も充実したSTUDYingを導入し、内定が決まった時期から資格学習に取り組める体制を整えました。

導入後は、入社前の内定期間を生かして無理なく学習を始められるようになったことで新入社員の資格取得率が伸びました。以前は集合研修だけでは取得者がほとんど出なかった状態から、状況が改善しています。

導入後の主な成果

• 新入社員の約半数が、予定期間中（入社1年目の8月頃まで）に基本情報技術者を取得
• 導入前は研修終了時点でほぼ取得者がいなかった状態から改善
• 内定時期からスマホ学習を始められ、集合研修による内定者側の負担も発生しなかった

参考：株式会社アイネット様の導入事例

まとめ：内定期間の学びを、入社後の定着につなげる設計へ

内定者研修は、社会人経験のない相手に何を・どこまで学ばせるかという線引きが難しいテーマです。

新入社員向けの内容から社会人としての心構え・ビジネスマナー・会社のルールを段階的に組み合わせれば、入社前の準備として過不足のない内容を用意できます。

比較した5社は、内定者研修に特化したパッケージ型と、入社後まで学習基盤を継続できる汎用型LMSに分かれています。拠点や採用時期による教育水準のばらつきをどこまで解消したいかによって、選択肢は変わってきます。

あわせて、受講状況の可視化と個別フォロー、内定期間中のコミュニケーション維持という運用面の設計も、コース選定と同じくらい成果を左右する要素です。

アイネット様の事例のように、内定期間中の学習が資格取得率の向上という形で結果に表れているケースもあります。自社の内定者数や拠点構成、フォロー体制の現状を整理したうえで、コース内容とシステムの両面から検討を進めてみてください。

よくある質問

Q. 内定者研修でeラーニングを受講させる場合、賃金の支払いや法律面で注意することはありますか？

受講を義務付ける場合、その時間が労働時間とみなされる可能性があるため、労務担当者や社会保険労務士に事前確認しておくと安心です。任意受講か必須受講かによって扱いが変わることもあります。AirCourseの受講状況レポートで進捗や完了状況を確認できるため、労務管理の参考にできます。

Q. 内定者研修（eラーニング）はどのくらいの期間・頻度で実施するのが一般的ですか？

内定式後から入社までの期間中に、複数回に分けて実施するケースが一般的です。回数や頻度は研修内容や企業方針によって変わります。AirCourseの学習パス機能を使うと、複数回分のカリキュラムをまとめて配布でき、内定者が自分のペースで受講を進められます。

Q. 内定者がeラーニングをきちんと受講しているか、企業側は進捗を確認できますか？

はい、AirCourseの受講状況レポートで進捗率・完了率・受講期限までの状況を確認できます。必須受講に設定すると、未受講者へ自動でリマインド通知を送ることもできます。組織別に集計されるため、内定者一人ひとりの状況を見ながらフォローしやすくなります。

Q. 内定者研修にeラーニングを使うメリットは何ですか？

大きく3点あります。第一に、全国に分散した内定者が自分のペースで受講できるため、入社時期や勤務地が異なる場合も教育水準を均一にしやすくなります。第二に、毎年同じマナーや社会人意識の基礎を人手で教える負担を減らせます。第三に、受講状況レポートで進捗と完了を可視化でき、内定辞退が起きやすい時期のフォロー管理にも役立てられます。たとえばAirCourseでは、ビジネスマナーや会社のルールに関するコースを標準で用意しており、入社前から段階的に配信できます。

Q. 内定者向けeラーニングの導入費用の目安はどれくらいですか？

サービスによって異なりますが、月額数百円/名から利用できるクラウド型が増えており、初期費用を抑えて始められる選択肢も多くあります。内定者の人数が少ない場合は、利用人数に応じた課金のサービスがコストを抑えやすい傾向にあります。たとえばAirCourseでは、初期費用0円・月額200円/名（年間契約・1,000名利用時のコンテンツプラスプラン）から利用でき、内定者期間のみの短期活用にも対応しています（2026年9月時点の公開情報）。

Q. 内定者が多い業種では、eラーニングをどのように活用していますか？

新卒採用数が多い製造・小売・サービス業などでは、拠点や採用時期が分散するため、eラーニングで基礎知識を統一的に届ける使い方が一般的です。ビジネスマナー・コンプライアンス・会社ルールといった全内定者に共通するコースをeラーニングで先行配信し、入社後の集合研修や配属先OJTにつなげる設計を採り入れる企業もあります。受講状況を組織別に集計できるシステムであれば、複数拠点の内定者をまとめて管理しやすくなります。