eラーニングの導入事例は、導入前の課題が自社と近い会社から読むのがおすすめです。導入前の状態が同じ会社なら、取り組みと効果も、自社の運用に置き換えて考えられます。
本記事では、企業向けeラーニング「AirCourse」を導入した11社の、導入前の課題と取り組み、効果を課題別に紹介します。
eラーニングシステムを比べるなら:eラーニングシステムの比較
目次
【課題別】eラーニングの導入事例11選
11社の事例を、受講漏れが出る・拠点が離れている・手作業での管理に工数がかかる・予算と人手が少ないという4つの課題に分けて紹介します。
| 課題 | 会社 | 業種・従業員数 | 導入後の変化 |
|---|---|---|---|
| 受講漏れが出る | 株式会社シンテックホズミ様 | 自動車生産設備の製造、300〜1,000名 | 必須のコンプライアンス研修の受講率が100%に |
| 受講漏れが出る | 株式会社キャリタス様 | 人材・広告、300〜1,000名 | 対象者の100%がコンプライアンス研修を受講完了 |
| 拠点が離れている | ダイカンサービス株式会社様 | ダスキンのフランチャイズ加盟店、〜300名 | 複数拠点があっても受講率がほぼ100%に |
| 拠点が離れている | 日本プラスト株式会社様 | 自動車部品製造、1,000〜3,000名 | 半日から1日の研修が、1回1〜2時間以内に |
| 拠点が離れている | 医療法人社団 恵正会様 | 医療・介護、〜300名 | 専門研修を録画した38本の自社教材を公開 |
| 手作業での管理に工数がかかる | 株式会社wevnal様 | BXプラットフォームの開発・運営、〜300名 | 資料作成と受講管理の工数を削減 |
| 手作業での管理に工数がかかる | リノべる株式会社様 | リノベーション事業、〜300名 | 研修運営に関する業務時間が50%減 |
| 予算と人手が少ない | ロートニッテン株式会社様 | 医薬品・医療機器の製造販売、〜300名 | 法務2名で、教材を作らずに全従業員の研修を継続 |
| 予算と人手が少ない | TGウェルフェア株式会社様 | 豊田合成グループの特例子会社、〜300名 | 外部研修1回分に近い予算で全社員が学べる環境を整備 |
| 予算と人手が少ない | 株式会社エージェントグロー様 | SES事業、300〜1,000名 | 管理部の2名で600名超の研修を運用 |
| 予算と人手が少ない | 株式会社フィールド・パートナーズ様 | 土壌汚染に関するコンサルティング・調査、〜300名 | 運営の工数削減が見込めている |
課題1:受講漏れが出る
株式会社シンテックホズミ様
導入前の課題: 以前のツールでは、受講者の進捗を部署ごとにリアルタイムで把握できず、部門内でのフォローが困難でした。教材もテキスト中心で、質も量も足りませんでした。
取り組み: 部門の管理者に権限を付け、課長や部長が自分のチームの受講状況を確認して、遅れている社員に声をかける体制にしました。研修は、既存のコンテンツに自社のルールをまとめた教材を組み合わせて作っています。
効果: 会社で必須としているコンプライアンス研修の受講率が、100%になりました。定期的に研修を実施できる状態にもなっています。
株式会社キャリタス様
導入前の課題: コンプライアンス研修の講義映像を社内の共有ドライブに置き、「見ておいてください」と伝えるだけで、受講が終わったかを確認できませんでした。
取り組み: 外部の弁護士による講義を映像にして配信し、テストへの回答までを受講の完了としました。ハラスメント防止とコンプライアンスの2つを全社研修として実施し、社員への個別のフォローも行っています。
効果: コンプライアンス研修は、対象者の100%が受講を完了しました。管理の工数も大きく減っています。
課題2:拠点が離れている
ダイカンサービス株式会社様
導入前の課題: 支店が全国に点在し、集合研修を開くのが難しい状況でした。ハラスメント防止や個人情報保護など、法律で義務づけられた研修を全社員に実施する方法が課題でした。
取り組み: 必須研修を月ごとにテーマを分けて割り当て、未受講者のリストを役員に共有しました。役員が未受講者へ直接声をかけています。受講期間は、当初の2週間以内では短いという声を受けて、1か月に改めました。
効果: 受講率はほぼ100%になりました。社員の意識向上にもつながっています。
日本プラスト株式会社様
導入前の課題: 国内外12拠点で、研修は集合研修と紙の通信教育が中心でした。製造現場の社員は平日に時間を取りにくく、休日出勤で受講するケースもありました。昇格要件の通信教育は半額が自己負担で、受講者は1年で30名ほどでした。
取り組み: 既存のコンテンツと自社で作った教材を組み合わせ、階層や職種ごとの学習パス(複数のコンテンツをまとめた受講の単位)を作りました。係長・課長への昇格要件も、オンラインの「昇格要件コース」にしています。通信教育で行っていた確認テストは、従来の運用のままオンラインに移しました。
効果: 半日から1日かけていた研修が、1回1時間〜長くても2時間以内の受講に変わりました。途中に小テストがあり、全体の知識の底上げにもつながっています。
医療法人社団 恵正会様
導入前の課題: 医療機関6か所と介護事業所10か所があり、シフト勤務で休憩時間もそろわないため、全職員が集まる集合研修を開けませんでした。参加者は低迷し、社会人基礎力を全職員に体系的に教える仕組みもありませんでした。
取り組み: 階層別研修と月ごとの必須研修を、業務時間内に受講する形にしました。所属長に権限を渡し、管理画面で進み具合を見て、未受講者に声をかける体制を作っています。録画していた専門研修の動画も、自社の教材にして公開しました。
効果: 専門研修を録画した38本の自社教材を公開し、職員に学ぶ習慣が定着しました。
課題3:手作業での管理に工数がかかる
株式会社wevnal様
導入前の課題: コンプライアンス研修を毎月開いていましたが、資料をExcelやGoogleフォームで毎月自作していました。受講の管理も担当者が行う必要があり、負担が大きい状態でした。
取り組み: 毎月の研修では、既存のコンテンツに、広告に関する自社のオリジナルコンテンツを組み込みました。毎週火曜に、合格者と未受講者の人数を社内のチャットで全従業員に共有しています。期日の前週のマネージャーの会議でも未受講者を共有し、受講を促してもらっています。
効果: 資料作成と受講管理にかかる工数を減らせました。受講率はほぼ100%を保ち、受講者からは「受講しやすくなった」という声が上がっています。
リノべる株式会社様
導入前の課題: 社内の資料や動画が共有サイトに散らばり、誰がどのくらい学習したかの履歴を管理できませんでした。系統立ったカリキュラムがなく、感覚的なOJTとロールプレイングに工数がかかり、人によって習熟度にもばらつきがありました。
取り組み: 商談の動画を5〜10分ごとに区切り、コースにしました。役職者の研修では、前回の振り返りのテストを実施し、結果を見ながらその場でフィードバックしています。平均点が低い問題や、同じ間違いの多い部分も見えるようになりました。
効果: ある担当者の研修コース業務は、90時間かかっていた工数が45時間に半減しました。研修業務全体では、50%の時間削減になっています。
課題4:予算と人手が少ない
ロートニッテン株式会社様
導入前の課題: 以前のeラーニングでは、数年でコンプライアンス系のコンテンツを受講し終えました。2巡目に同じ内容を出すと「前にもやった」という声が上がり、学習が形骸化していました。法務グループは実質2名で、教材を自作して更新し続けるのも難しい状況でした。
取り組み: 役員を含む全従業員に、事務局が選んだ既存の2コースを50日ごとに割り当てています。期限の直前には、自動の督促メールに加えて、未受講者へ個別に連絡しています。
効果: 法務グループ2名で、教材を自作せずに全従業員のコンプライアンス研修を続けています。修了率はほぼ100%を保ち、研修が「50日ごとに来る習慣」として定着しました。
TGウェルフェア株式会社様
導入前の課題: エンゲージメントサーベイで、「教育の機会」「成長の機会」の評価だけが低く、教育の機会が「ある」と答えた人は2〜3割でした。育成は、親会社の研修に参加できる人が参加していました。外部講師を招く集合研修は1回30〜50万円かかることもあり、何度も開くには重い投資と考えられていました。
取り組み: 外部研修1回分に近い予算で、全社員が学べる点を評価して導入しました。問題解決やコンプライアンスなど全社共通のスキルはeラーニング、専門分野の教育や資格取得の支援は各部門が担う分担にしています。親会社の研修の事前学習や事後フォローに組み合わせることも構想しています。
効果: 限られた予算で、全社員が学べる環境を整えました。
株式会社エージェントグロー様
導入前の課題: 事業の拡大に合わせて全従業員のコンプライアンス意識を高める必要がありましたが、研修は実施できていませんでした。本社は25名ほどで、エンジニアが毎年100名以上増えるため、少人数で運用できることが前提でした。
取り組み: ハラスメントや情報セキュリティ、反社会的勢力の排除などの研修を、学習パスにして年1回、全従業員に実施しています。受講期間は2か月で、リマインドは最大3回です。それでも残る人には、期限の1週間前ごろに管理部の担当者が個別に連絡しています。
効果: 管理部の2名を中心に、600名超の全従業員の研修を運用しています。社員が増えても、運営コストはほとんど変わりません。
株式会社フィールド・パートナーズ様
導入前の課題: 土壌汚染は専門性の高い業界で、経験者の採用が難しく、社内で教育して戦力にする必要がありました。オフラインの勉強会は、続けるほど工数が大きくなる状況でした。
取り組み: 初期費用がかからず、1人あたりのID料金が安価な点を決め手に導入しました。撮りためた研修動画をアップロードし、eラーニングと職場での実地指導(OJT)を組み合わせて育成します。
効果: 社員への展開を始めた段階で、運営の工数も減らせると見込んでいます。
eラーニングの導入を成功させるポイント
導入事例の取り組みから、eラーニングの導入を成功させるポイントを3つ紹介します。
1. 役職者から未受講者に声をかけてもらう
期限前のリマインドに加えて、役員やマネージャー、部門の管理者など、役職者から未受講者へ直接声をかけてもらっている会社が多くあります。上長から声をかけられると、業務の一つとして受講を優先してもらいやすくなります。
2. 1回の学習量を絞る
1回の受講を1〜2時間以内にしたり、動画を5〜10分ごとに区切ったりして、仕事の合間に受けられるようにすると、受講が進みやすくなります。
3. 既存のコンテンツと自社の教材を使い分ける
会社全体に共通する内容は既存のコンテンツで始め、自社の業務や規則に関わる内容は自社の教材にするとよいでしょう。自社の教材は、専門研修の録画など社内にある資料や動画から始めると、作る負担が小さくなります。
導入後の運用で起きやすい問題
導入後の運用では、次の3つの問題がよく起こります。
1. 受講期間が短すぎる
受講期間を2週間以内にしたところ、短すぎるという声が出て、1か月に改めた会社もあります。1〜3時間分の教材なら、受講期間を1か月にすると、業務と並行して受講を終えられるでしょう。
2. 使い方が社員に伝わっていない
ログインの方法が分からず、受講を始められない人が出ることがあります。社内のポータルサイトに研修のスケジュールと受講画面へのリンクを載せたり、配信のたびに操作マニュアルとログインの案内を添えたりすると、迷わず受講を始めてもらえます。
3. 同じ内容がくり返されて形骸化する
同じ教材を2巡目に出すと、「前にもやった」という声が出て、研修が形骸化します。コンテンツが更新されるeラーニングシステムを選んだり、役割や階層ごとに内容を毎年改定したりして、毎回新しい内容を受講してもらうとよいでしょう。
eラーニングの導入を検討するなら
企業向けeラーニングシステム「AirCourse」では、コースを必須に設定して受講期間を決め、最大3回までリマインドを送ることで、受講期限を管理できます。部門の管理者に権限を付けると、課長や部長が自分のチームの受講状況を確認できます。
レポートには、個人・グループ・組織ごとの進捗と学習量が一覧で表示されます。既存のコンテンツと自社で作った教材を組み合わせて、学習パスにまとめて割り当てることも可能です。
既存の自社コンテンツを使う場合、料金は1人あたり月額500円(税抜)からです。※年間契約・一括払いの場合。最新の料金の確認はこちら
→ 【無料】AirCourseアカウントを作成して、最新コースの一部を動画で見る
まとめ
eラーニングの導入に成功している会社は、仕事の合間に受けられる学習量と自社に合った教材を用意し、役職者から未受講者に声をかけています。
まずは、自社の課題に近い事例を表から1つ選び、その会社の取り組みを自社に当てはめてみてください。
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よくある質問
Q. eラーニングの導入には、どのような費用がかかりますか?
eラーニングの費用は、システムの利用料・教材の利用料・導入時の設定・事務局の運用の工数に分けられます。利用料は1人あたりの月額または年額が一般的なので、人数と使いたいコンテンツを決めて、同じ条件で見積もりを比べましょう。料金体系はeラーニングの費用相場で解説しています。
Q. eラーニングの受講時間は、労働時間になりますか?
なります。会社が業務として指示した研修の時間は労働時間にあたり、受けないと不利益があるなど事実上強制される場合も同じです(厚生労働省「研修・教育訓練に関する労働時間の考え方」)。
Q. リマインドは、何回送ればよいですか?
配信したとき、期限の前、期限を過ぎたときの3回に分けて送るのがおすすめです。期限の前は未受講者にだけ送ると、自分に向けた連絡だと分かり、読んでもらいやすくなります。期限を過ぎたときは、未受講者の一覧を上長に送り、上長から本人に声をかけてもらいましょう。








