従業員1人あたりの研修費用の平均は、産労総合研究所の調査で年39,753円です（2025年度実績）。自社の額は、研修にかかった費用の合計を正規従業員数で割って出します。
本記事では、企業規模別の平均額と、自社の1人あたりの研修費用の計算方法を紹介します。
eラーニングシステムを比べるなら：eラーニングシステムの比較
目次
従業員1人あたりの研修費用の平均額
産労総合研究所の「2026年度（第50回）教育研修費用の実態調査」では、2025年度実績の1人あたりの平均額は39,753円で、3年続けて上がっています。2023年度は34,606円、2024年度は36,036円でした。
平均額は、教育研修費用の総額を、回答企業の正規従業員数で割ったものです。
なお、調査に回答したのは195社です。企業規模別では、1,000人以上の企業が47,643円で、299人以下の企業より約1.3万円高くなっています。
| 企業規模 | 2025年度実績 | 前回調査（2024年度） |
|---|---|---|
| 1,000人以上 | 47,643円 | 39,553円 |
| 300〜999人 | 38,125円 | 36,195円 |
| 299人以下 | 34,750円 | 31,788円 |
自社の1人あたりの研修費用の計算方法
1人あたりの研修費用は、次の式で出します。
計算式：教育研修費用の合計 ÷ 正規従業員数
教育研修費用は、産労総合研究所の調査では次の9項目です。正規従業員向けの研修にかかった費用だけを入れ、受講者や教育スタッフの給与は含めません。
- 自社で主催する研修の会場費・宿泊費・飲食費
- 外部講師費
- 教材費
- 外部教育機関への研修委託費、セミナー・講座の参加費
- eラーニング・通信教育費
- 公的資格の取得援助費
- 受講者・社内講師の日当・手当・交通費
- 事務局費用
- その他、教育研修に必要な費用
集計は、次の順で進めます。
- 経理の勘定科目から、研修に関わる支出を拾う
- 部門ごとに実施した研修の請求書を集める（部門の予算で払った研修は、本社の勘定科目に出ないことがあるため）
- 9項目に分けて合計し、正規従業員数で割る
翌年度の予算を立てるときも、実施する研修ごとに受講する人数と9項目の費用を見積もり、最後に合計します。合計を正規従業員数で割ると、平均と比べられます。
平均と比べるときに気をつけるポイント
平均と比べるときに見る点は、次の2つです。
- 比べる相手：自社と同じ規模の企業の平均と比べる（規模によって平均が約1.3万円違うため）
- 比べる期間：1年だけで判断せず、3年ほどの推移で比べる（新入社員が多い年や法改正への対応が多い年は、研修が増えて額が上がりやすいため）
まとめ
自社の1人あたりの研修費用は、調査と同じ9項目で集計し、同じ規模の企業の平均と比べると、多いか少ないかを判断できます。
まずは、直近1年の研修関連の支出を9項目に分けて集計してみてください。
社員研修の課題解決に、今すぐ使える実践ツールを
社員研修の重要性は分かっている。でも「具体的にどう実行するか」で多くの企業が迷い、思うような成果が出せずにいます。あなたの組織も同じ悩みを抱えていませんか？
そんな課題を解決するために、900社以上が導入し成果を上げている「実践的な研修ノウハウ」と「すぐに使えるツール」をまとめた資料を無料でご用意しました。
理論から実践へ着実にステップアップし、組織の成長を加速させたい方は、今すぐ以下資料をご活用ください。
よくある質問
Q. 1人あたりの研修費用に、受講者の給与は含まれますか？
調査結果と比較したいなら、給与は含めません。産労総合研究所の調査は、受講者や教育スタッフの給与を研修費用に入れていないため、自社の額も9項目の費用だけで計算します。研修中の給与まで含めた総コストを知りたいときは、別の数字として出すのがおすすめです。
Q. 従業員数は、正社員だけで数えますか？
調査と比べるなら、正社員（正規従業員）だけで数えましょう。産労総合研究所の調査は、費用の総額を正規従業員数で割った額です。パートや契約社員まで人数に入れると、1人あたりの額が実際より小さく出てしまいます。
Q. 研修費用の予算は、1人あたりの平均額で決めてよいですか？
予算は平均額から決めず、その年に実施する研修ごとに費用を見積もって合計するのがおすすめです。合計を正規従業員数で割った額が、同じ規模の企業の平均と大きく離れていれば、予算を見直しましょう。
