マーケティング研修に強いeラーニング5選｜選び方から運用設計まで

マーケティング人材の育成は、多くの人事・教育担当者が直面する課題です。専任マーケティング部門の強化を求められる一方で、営業・企画・販促などの非専任職種にも、顧客起点で考える力を広げる必要があります。マーケティングは基礎理論、ブランディング、戦略、デジタル施策まで範囲が広いため、誰に何をどこまで学ばせるかを決めないままでは、研修設計が進みにくくなります。

本記事では、マーケティング研修に適した講座の揃え方、代表的な5サービスの特徴、学んだ内容を現場に定着させる運用設計までを解説します。自社のマーケティング人材育成の研修を設計する際の参考にしてください。

マーケティング研修に適したeラーニング講座一覧

マーケティング研修は、学ぶ範囲が広いため、サービスを比べる前に「誰に・何を受けさせるか」で講座を仕分けると設計しやすくなります。全社の共通言語になるマーケティング基礎、専任マーケティング担当者向けの実務スキル、変化の速いデジタルマーケティングの3層に分けると、自社に必要な学習範囲を判断しやすくなります。

なお、日本マーケティング協会は2024年1月、マーケティングの定義を34年ぶりに刷新しました。マーケティングの範囲が広がるなかで、専任部門だけでなく、営業・企画・販促などの非専任職種にも基礎知識を広げることが重要になっています。

出典：公益社団法人日本マーケティング協会「34年振りにマーケティングの定義を刷新」

マーケティング基礎

営業・企画・販促などの非専任職種にも学んでもらいたいのが、マーケティングの共通言語です。専門用語や基本フレームへの理解がそろうと、部門をまたいだ会話で認識のズレが起きにくくなります。

まず押さえたい内容は、マーケティングの全体像と、3C分析・STP分析・4P/4Cなどの基本フレームです。これらは職種を問わず活用できる考え方であり、年次研修や全社共通の必修コースとして配信しやすいテーマです。たとえば、営業担当者が顧客課題を整理する際や、企画担当者がターゲットを検討する際にも、共通のフレームを使うことで議論を進めやすくなります。

主な講座

マーケティングの専門分野

マーケティング専任者には、基礎知識に加えて、顧客分析やブランディング、プロモーション戦略などの実務スキルを学んでもらうことが大切です。これらの領域は担当者の経験に依存しやすいため、標準コースで考え方や進め方を共有しておくと、施策の品質のバラツキを抑えられます。

専任者向けの講座では、顧客・市場の分析、ブランド戦略、カスタマージャーニーの設計、プロモーションの組み立てなどを段階的に学べる講座が適しています。

主な講座

変化の速いデジタルマーケ・Web集客

デジタルマーケティングやWeb広告は、媒体仕様や運用手法の変化が速い領域です。そのため、講座を選ぶ際は、Webマーケティングの全体像から実践的な運用内容まで学べることに加え、教材が定期的に更新されているかを確認しましょう。

主な学習内容としては、Webマーケティングの基本手法、Web集客の設計、リスティング広告、SNS広告などが挙げられます。

主な講座

マーケティング研修におすすめのeラーニング5選

ここまで整理した3層の講座を体系的にそろえられるか、自社の市場・顧客に合わせた演習を上乗せできるかを軸に、代表的な5サービスを紹介します。

料金・コース数・無料トライアルなどは記事公開時点の各社公式サイト掲載情報です。最新の条件は各公式サイトで確認してください。

AirCourse（KIYOラーニング株式会社）

AirCourseは、KIYOラーニング株式会社が提供するクラウド型LMSです。初期費用0円・月額200円/名〜で導入でき、コンテンツプラスプランでは1,300コース以上の動画研修を受け放題で利用できます。マーケティング基礎から市場・顧客分析、ブランディングまで、マーケティング職能の標準コースをそろえられる点が特徴です。

学習パス機能を使うと、専任マーケティング担当者向けと、営業・企画・販促などの非専任職種向けに、受講コースと順序を分けられます。対象者ごとに必要な講座を割り当てられるため、誰にどの内容を学んでもらうかを管理できます。自社の市場・顧客に合わせた演習を加えたい場合は、既存のPowerPoint・PDF・動画を取り込み、オリジナルコースとして配信できます。

受講状況やテスト結果は組織別に集計でき、職種別・個人別に習得状況を確認できます。マルチデバイスに対応しているため、受講者は自分の業務状況に合わせて学習を進められます。標準コースと自社教材を組み合わせ、マーケティング研修を職種別に設計したい企業に向いています。

BtoBマーケティング支援のエムエム総研様は、インサイドセールス人材育成のインプット部分をeラーニング化しました。オンラインでのインプットと集合研修を組み合わせたブレンディッド研修に再設計し、受講者が繰り返し復習できる仕組みを整えています。マーケティング・セールス職能の育成において、基礎知識のインプットを標準化した事例として参考になります。

参考：エムエム総研の導入事例

主な標準コース

GLOBIS 学び放題（株式会社グロービス）

GLOBIS 学び放題は、株式会社グロービスが運営する定額制の動画学習サービスです。MBA基礎、経営戦略、マーケティングなどをビジネス教養として体系的に学べ、公式では4,800コース以上を提供しています。料金は6ヶ月11,550円/ID〜（税込）で、2週間の無料体験があります。

マーケティング分野では、基礎理論から戦略立案に関わる内容まで学習しやすい点が特徴です。経営や戦略とあわせてマーケティングを学べるため、専任マーケティング担当者だけでなく、事業企画やマネジメント層の学習にも活用できます。マーケティングを単独の施策ではなく、経営戦略や事業成長と結びつけて理解してもらいたい企業に向いています。

Schoo for Business（株式会社Schoo）

Schoo for Businessは、株式会社Schooが提供する法人向けオンライン研修サービスです。9,000本以上の動画を21カテゴリで提供し、年間約600本のペースで新しい授業を追加しています。マーケティングカテゴリを備えており、デジタルマーケティングや戦略系の動向を継続的に学びやすい点が特徴です。

生放送授業へのリアルタイム参加と録画アーカイブを組み合わせられるため、リアルタイム配信では不明点を質問することで理解を深められ、録画アーカイブでは自分の都合に合わせて復習できます。

最新テーマを定期的に学習してもらいたい企業や、デジタル領域の知識を更新し続けたい企業に向いています。

etudes Plus（アルー株式会社）

etudes Plus（エチュード プラス）は、アルー株式会社が提供する定額制の受け放題eラーニングです。階層別・スキル別の教材100種以上に加え、ロジカルシンキングやプレゼンテーションなどのビジネススキルも学べます。「対ジブン・対コト・対ヒト」の3軸で教材を体系化しており、職位や役割に応じて学習内容を積み上げやすい構成です。

階層別研修の考え方をもとに、若手・中堅・管理職などのレベルに応じてビジネス基礎を学ばせられます。マーケティング担当者の土台となる思考力やコミュニケーション力を、職位別に育成したい企業に向いています。

manebi eラーニング（株式会社manebi）

manebi eラーニングは、株式会社manebiが提供するAI搭載のクラウドLMSです。約8,000教材の階層別・役職別ビジネススキル研修をそろえており、コンプライアンスやハラスメント、ビジネススキルなど幅広いテーマに対応しています。動画・PDF・SCORM教材の取り込みやオリジナル教材の配信にも対応しています。

manebi eラーニングでは、既存教材を取り込みながら受講進捗や受講率を追跡できるため、全社研修と職種別研修を同じシステム上で管理できます。自社教材を活用しながら、幅広いビジネス研修をまとめて運用したい企業に向いています。

マーケティング研修を現場定着まで導く3つの運用設計

eラーニングサービスを選んだ後は、学んだ内容を現場の行動に変える運用が必要です。ここでは、導入後に研修を定着させるための3つの運用設計を解説します。

インプットはeラーニング、演習は集合研修で反転学習に組む

過去に研修が実務に活きなかった場合は、学びの順番を見直すことが大切です。知識のインプットをeラーニングで先に済ませ、集合研修では自社の市場・顧客に引き付けた演習やディスカッションに時間を使います。このように反転学習に組み替えることで、集合研修を知識を教わる場ではなく、学んだ内容を使って考える場にできます。

たとえば、3C分析やSTP分析などの基礎フレームは動画で予習してもらい、集合研修では自社の商品・顧客を題材にした演習を行います。インプットを共通化しておくと、対面の時間では「自社ならどう当てはめるか」という応用から始められます。講師役も知識を説明する負担を抑え、議論の進行や受講者へのフィードバックに時間を使えるようになります。

受講量を絞り、必須受講と自動リマインドで受講率を保つ

マーケティング研修は学ぶ範囲が広いため、一度に多くの講座を配信すると受講率が下がりやすくなります。受講を継続してもらうためには、1か月あたりの受講量を絞り、必須受講の設定と自動リマインドを組み合わせることが大切です。

目安としては、月に1〜2コースを配信し、期限と達成状況をダッシュボードで共有します。学ぶテーマを毎月入れ替えると、マーケティング基礎、顧客分析、ブランディング、デジタルマーケティングなどの広い領域も無理なく一巡できます。受講が滞りがちな部署には、上長から受講の目的を伝えてもらうと、研修を業務の一部として捉えてもらいやすくなります。

習得度を可視化し、人事評価・昇格要件につなぐ

研修を受けて終わりにしないためには、学んだ成果を見える形にすることが重要です。組織別レポートで受講状況やテスト結果を確認し、人事評価や昇格要件と連動させることで、学習を継続する理由を明確にできます。

受講やテストの結果を職種別・個人別に把握できれば、共通言語がどの程度浸透しているか、実務スキルの習得がどこまで進んでいるかを確認できます。学んだ成果を測る外部の物差しとしては、日本マーケティング協会のマーケティング検定（3級・2級・1級、CBT形式）を到達目標に据える方法もあります。社内の受講データと外部資格を組み合わせることで、学習成果を複数の観点から確認できます。

まとめ：自社のマーケ人材育成に合うeラーニングを選び、現場定着まで設計しよう

マーケティング人材の育成は、サービス名を選ぶ前に、自社の育成課題を整理することから始まります。育成範囲を「誰に・何を・どこまで」で切り分け、専任マーケティング担当者と非専任職種で学習内容を分けることが大切です。

サービスを比べる際は、マーケティング職能を体系立てて学べるか、自社の市場・顧客に合わせた演習を組めるか、受講管理と習得状況の可視化までできるかを確認しましょう。この観点で比較すると、サービス名の知名度ではなく、自社の育成目的に合う機能で判断できます。

研修を学ばせて終わりにしないためには、運用設計まで踏み込む必要があります。インプットはeラーニング、演習は集合研修という反転学習に組み、受講量を絞って受講率を保ち、習得度を人事評価や昇格要件と連動させます。選定軸と運用設計をセットで考えることで、マーケティング人材育成を継続しやすくなります。

よくある質問

Q. 専任マーケと営業・企画など非専任職種を1サービスで育てられますか？

はい、学習パスで職種・レベル別に受講コースと順序を分けられるLMSであれば、1サービスで両立できます。専任マーケティング担当者には市場調査・戦略・ブランディングなどの実務レベルを、営業・企画・販促などの非専任職種には全社共通の基礎レベルを割り当てます。同じコースを全員に配信するのではなく、対象者ごとに必要な講座だけをまとめて配信する方法が現実的です。

選定時は、誰にどの内容をどこまで学んでもらうかを切り分けられるかを確認しましょう。

Q. デジタルマーケやWeb広告運用もeラーニングで学べますか？

デジタルマーケティングやWeb広告運用も、eラーニングで学べます。ただし、デジタルマーケティング、MAツール、Web広告、データ分析などの領域は変化が速いため、講座内容の更新頻度を確認することが大切です。

Q. 社内に教えられる人がいなくても研修を回せますか？

社内に専門の講師がいない場合でも、標準コースと集合研修を組み合わせれば研修を運用できます。標準コースで基礎知識を学んでもらい、集合研修では自社事例を使った演習に時間を充てる反転学習にすると、社内担当者は受講管理や演習の進行に集中できます。

専門知識を一から教える負担を抑えながら、自社の実務に沿った学びを届けられます。まずは標準コースで土台を作り、自社の商品・顧客・営業活動に合わせた演習を追加する進め方が取り組みやすいでしょう。

Q. 研修が実務に活きなかった経験がありますが、どうすれば防げますか？

研修を実務に活かすには、知識のインプットだけで終わらせず、自社の市場・顧客に引き付けた演習を組み合わせることが大切です。たとえば、3C分析を学んだ後に自社の顧客や競合を整理する演習を行うと、受講者は学んだフレームを実務で使う感覚を持ちやすくなります。

さらに、習得度を可視化して人事評価や昇格要件と連動させると、学習と成長の関係が明確になります。受講状況だけでなく、行動の変化まで追う設計にすると、研修を現場に定着させやすくなります。

Q. 受講率が下がらないように運用するコツはありますか？

受講率を保つためには、1か月あたりの受講量を絞ることが大切です。一度に多くの講座を配信すると、通常業務との両立が難しくなり、受講が後回しになりやすくなります。

月に1〜2コース程度を目安に必須受講を設定し、自動リマインドを月次で配信すると、受講を業務リズムに組み込みやすくなります。上長から研修の目的や期待する行動を伝えてもらうと、受講者が学習の必要性を理解しやすくなります。

Q. 学んだ成果を客観的に測る方法はありますか？

学んだ成果は、確認テストや組織別レポートで可視化できます。受講状況やテスト結果を職種別・個人別に集計すると、共通言語の浸透度や実務スキルの習得状況を確認できます。外部の物差しとしては、日本マーケティング協会のマーケティング検定（3級・2級・1級、CBT形式）を到達目標に据える方法もあります。社内の受講データと外部資格を組み合わせることで、学習成果を複数の観点から確認できます。