支店が多い会社では、集合研修のうち知識を伝えるものをeラーニングに切り替えると、全員に同じ内容を同じ時期に届けられます。
受講者は自分の支店で業務の合間に受けられるため、遠方の支店の社員が研修に出られないということがなくなります。誰が受講を終えたかを本部でまとめて見られるのも、eラーニングの利点です。
本記事では、集合研修をeラーニングに切り替える進め方と、支店ごとの受講状況の見方を解説します。
eラーニングシステムを先に比べるなら:主要eラーニングシステムの比較
目次
支店が点在する会社で研修が行き届かない理由
支店が点在する会社で必須研修が全員に行き届かない原因は、研修の内容より、受講の方法と状況の把握にあります。よくある原因は、次の3つです。
- 本部で行う集合研修に、遠方の支店の社員が出席しにくい
- 繁忙期や決算期が支店ごとに違い、研修の日程を一つにそろえられない
- 研修を実施したかどうかを支店からの報告に頼っており、全体の状況が見えない
集合研修をeラーニングに切り替える手順
集合研修は、すべてを切り替える必要はありません。コンプライアンスやハラスメント、情報セキュリティのように知識を伝える研修はeラーニングに切り替え、対話や演習が中心の研修は集合で残します。
切り替えは、次の順に進めます。
- 集合研修の一覧を作り、知識が中心か対話が中心かで分ける
- 知識が中心の研修を、eラーニングに切り替える
- 受講の期間と期限を決め、全支店に案内する
- 1か月後に、切り替えた研修の受講状況を本部で確かめる
受講の期間を2〜4週間ほど取ると、業務の都合に合わせて受けやすいタイミングで受講を進められます。
また、集合で残す研修も、知識の部分を先にeラーニングで学んでもらえば、集まる時間を短くできます。業務知識の研修なら、用語や手順を事前に学んでおき、集合の場は質問と演習にあてるのがおすすめです。管理職研修なら、部下指導の考え方をeラーニングで学んでもらい、集合研修では部下との面談を想定したロールプレイを行います。
支店ごとの受講状況を本部で把握する方法
受講状況は、支店からの報告を待たず、本部が支店ごとに見られるようにしておきます。週に1回ほど見ると、期限の前に遅れている支店に気づけます。
未受講者が多い支店には、本部から支店長に連絡して原因を聞きましょう。受講の時間が取れていないのか、端末やログインに問題があるのかを分けて聞くと、打つ手を決められます。
支店が点在する会社の研修をeラーニングで行うなら
支店が点在する会社でeラーニングを選ぶときは、支店単位で受講者をまとめて登録できるか、支店ごとの受講状況を本部が一覧で見られるかの2点を比べましょう。
AirCourseは、組織の階層をそのまま登録して、部門単位で管理できます。組織やグループへの一斉の割り当てに加え、受講期間、必須受講、通知の内容も設定できるので、毎月の配信を同じ手順で繰り返せます。
レポート機能では、個人・グループ・組織の単位で受講の進み具合とテストの結果を確認できるため、支店ごとの完了状況を本部で把握できます。
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導入事例:ダイカンサービス株式会社様は、全国に支店が点在し、義務研修を集合で実施しにくい状況でした。必須研修を月次で配信し、役員が未受講者リストを共有して自ら声をかける仕組みをつくり、受講率はほぼ100%に達しています。年末のアンケートでは、過半数が研修を積極的に活用していると回答しました。
まとめ
支店が多い会社で研修が全員に届くかどうかは、知識を伝える研修をeラーニングに切り替え、本部が支店ごとの受講状況を見られるようにできるかで決まります。
まずは、集合研修の一覧を作り、eラーニングに切り替える研修を選び出すところから始めましょう。
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よくある質問
Q. 全国に支店がある会社で、全員に必須研修を受けてもらうには?
知識を伝える研修は、eラーニングに切り替えるのが一つの方法です。本部が支店ごとの受講状況を見られるようにしておけば、遅れている支店に早く気づけます。一方、対話や演習が中心の研修は、集合で残しておきましょう。
Q. 必須研修が多い場合は、どうスケジュールを組めばよいですか?
月に1テーマずつ割り当てると、受講者の負担が一時期に偏りません。4月に情報セキュリティ、5月にハラスメントのように年間の順番を先に決め、配信日と期限を毎月同じ日にしておくと、本部も毎月同じ流れで受講状況を確かめられます。
Q. 本部の集合研修に出られない支店の社員にも、研修を行う方法は?
補講を重ねると、本部の講師や会場の手配が増え、支店によって受講の機会に差も出ます。eラーニングなら、受講者が受講期間の中で受けやすい日を選べるので、同じ内容を同じ時期に届けられます。
Q. 支店ごとに端末や通信の環境が違うとき、eラーニングはどう進めればよいですか?
まず、端末の有無と通信の状況を支店ごとに調べ、足りない支店には共用のタブレットなどを用意します。受講の期間を2〜4週間ほど取り、受講者が受けやすい日を選べるようにすると、環境の差による受講の遅れを抑えられます。







