OJT指導者の育成に強いeラーニング5選｜進め方・心構え・フォローを一続きで

OJTの成果は指導者の経験や進め方に左右されやすく、指導方法にばらつきが生じている職場は少なくありません。指導者が拠点や部署に分かれていると、集合研修だけでやり方をそろえるのは難しくなります。

eラーニングであれば、OJTの計画の立て方、相手の状況を踏まえた関わり方、指導後のフォローの仕方を順に学べます。実際の指導は現場で行われるため、日々の育成を支える土台という位置づけになります。

本記事では、OJT指導者の育成に強いeラーニングシステム5社を比較し、それぞれが得意とする領域を解説します。学習コースの構成や導入事例にも触れていますので、自社に合うシステム選びにお役立てください。

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OJTに適した学習コース・カリキュラム

OJTの成果は、指導者がどこまで進め方を理解しているかで変わります。多くの企業で採用されている一方、指導者側の力量に結果が左右されやすく、「見て覚えろ」に近い運用になっている職場も見られます。学習コースを組む際は、進め方の習得・指導者としての姿勢・定着のためのフォローという3つの切り口で整理するのが有効です。

OJTの進め方を身につける講座

最初に押さえたいのが、OJTをどのような手順で進めるのかという基本です。計画を立てずに始めると、指導内容が担当者の記憶と裁量に頼ることになり、育成の質が人によって変わります。

ここで扱うのは、OJTの基礎知識と具体的な進め方を組み合わせた講座です。指導の対象範囲をどう決め、どの順番で任せていくのかといった、計画づくりの部分から確認できます。

初めて後輩を持つ社員が最初に受講することで、その場の判断に頼らず指導を体系立てて考えられるようになります。

指導者としての心構えを学ぶ講座

OJTは指導者と後輩の関係のうえに成り立ちます。技術的な手順を知っていても、相手の状況を踏まえた関わり方ができなければ、指導は伝わらず後輩の意欲も下がってしまいます。

ここで扱うのは、OJTを担う立場に求められる心構えと、それを日々の場面でどう行動に落とすかを組み合わせた講座になります。自分の業務を抱えながら指導も担うという難しさを前提にした内容です。

手順を扱う講座とあわせて受講することで、何をどう伝えるかという判断の基準が持てます。

定着につなげるフォローアップを学ぶ講座

一度教えただけでは行動は定着しません。指導後にどう振り返り、次にどうつなげるかというフォローの設計が、OJTの効果を左右します。

ここでは、OJTの効果を高めるフォローアップの進め方を扱う講座に加え、オンライン環境での指導のポイントを扱う講座を紹介します。リモートワークが混在する職場でも運用できる内容です。

3つの切り口の講座を一つのセットとしてまとめたコースもあり、OJT担当者に順を追って受講させたい場合はこちらが使えます。

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OJTに強い主要eラーニングシステム比較

OJTの学習内容は、どの職場にも共通する「教え方の型」と、その職場にしかない「自社固有の業務手順」の2層に分かれます。前者は標準コースで届きますが、後者は自社で教材化するほかありません。eラーニングシステムを選ぶ際は、コンテンツの量だけでなく、この2層をどう埋める設計なのかで見ていくと、各サービスの役割の違いがつかめます。

料金・コース数などは2026年8月時点の各社公式サイト掲載値です。

AirCourse（KIYOラーニング株式会社）

AirCourseは、KIYOラーニング株式会社が提供するクラウド型のLMSです。コンテンツプラスプランでは1,300コース以上・8,000本以上の動画研修を利用でき、そのなかにOJT研修の基礎知識とやり方、OJT研修を行う『心構えと行動』といった講座が含まれます。

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これらは学習パスとしてまとめられているため、OJT担当者の任命時に進め方から心構え・フォローまでを順に配ることができます。加えてオリジナルコース作成に対応しており、動画・PowerPoint・PDF・テキストをドラッグ&ドロップで教材化できます。

教え方の型は標準コースで、自社固有の手順は自作の教材でと2層を1つの環境で扱える点が特徴です。運用面では組織階層管理（本社-事業部-部署）やグループ管理、SAML／パラメータ認証によるSSO、集合研修管理にも対応しています。

UMU（UMU LLC）

UMUは学習プラットフォームとして提供されており、OJTとして実施する内容をコースの形で管理し、進み具合を追える点が特徴です。パフォーマンス分析ダッシュボードやゲーミフィケーション、データドリブン評価ツールも管理側の機能として並びます。

AI機能も充実しており、営業シミュレーションを想定したAIロールプレイやAIマネジメントコーチング（Dojo）、スピーチ練習のuShowが用意されています。指導する側が実際に話す場面を練習し、フィードバックを受けられる仕組みです。コース設計・作成ツールも備えており、自社オリジナルコースの制作にも対応します。料金は階層型の体系をとり、初期費用・月額とも公式には非公開です。

KnowledgeC@fe（株式会社富士通ラーニングメディア）

株式会社富士通ラーニングメディアが提供するクラウド型LMSがKnowledgeC@feです。導入実績は1,950社・113万ユーザーで、2,900以上のプログラムを取り揃えています。確認できるものには情報セキュリティ研修やコンプライアンス研修、個人情報保護研修のほか、新入社員・中堅・管理職を分けた階層別研修のプログラムがあります。

このシステムの特徴は、集合研修の申込・出欠管理からeラーニング配信、ライブ配信研修、内製コンテンツ作成までを1つのシステムでまかなえる点にあります。OJT指導者が拠点や部署に分かれている場合、組織階層管理で対象を束ねたうえで、集合研修とeラーニングを併用する運用が組めます。Web API連携によるSSOと外部システム連携にも対応しており、セキュリティ面ではISMSに加え、ISMAPクラウドサービスリストへの登録があります。

learningBOX（learningBOX株式会社）

learningBOXは、learningBOX株式会社によるクラウド型のLMSです。動画・PDF・PowerPointをアップロードして配信できるほか、クイズ・テスト・アンケート・課題提出を組み合わせられます。自社の業務手順を教材として残し、社内に配ることに用途を絞りたい場合の選択肢になります。

運用面では組織階層管理とAPI連携、AI顔認証による不正対策、2要素認証（メール認証）、IPアドレス制限を備えます。セキュリティはISO/IEC 27001:2022（本社・東京オフィス）を取得しており、WAF・改ざん検知・日次バックアップも実施されています。

料金はフリープランが0円（10アカウントまで）、スターターが5,500円〜（100アカウントの年間契約）と、アカウント数をまとめた単位で設定されています。なお、標準コースは付属せず、自社制作した教材のアップロードか、コンテンツマーケットプレイス「learningBOX ON」での購入によって運用する設計です。OJTの教え方を扱う教材が最初から入っているわけではない点は、確認しておきたいところです。

Smart Boarding（株式会社FCE）

株式会社FCEが手がけるオンライントレーニングシステムがSmart Boardingです。400種類を超える動画コンテンツと、ライブ型オンライントレーニングを組み合わせて使えます。動画で考え方を学んだあと、講師とのライブ型トレーニングで実際に話す練習まで通せる構成です。

指導する立場に向けたコースとしては、はじめてのマネジメントコース、新任管理職向けほめ方、叱り方コース、1on1コミュニケーション強化コース、部下との定期面談レッスンなどが公開されています。アンガーマネジメント・指示の出し方・質問スキル・7つの習慣(R)といった管理職向けの個別レッスン群もあり、後輩との関わり方を扱う内容が充実しています。

オリジナルコース作成や対面研修・インハウス研修にも対応します。累計約1,500社・継続率98.3%・研修満足度92%・累計99,000名以上の研修実績を公表しており、実績の裏付けのある選択肢です。

OJTでeラーニングを活用するポイント

OJTの指導そのものは現場で行われるため、eラーニングが担うのは指導を支える土台の部分です。誰に何を配るか、どの順番で学ばせるか、汎用の教材で足りない部分をどう埋めるか。この3点の設計によって、eラーニングが現場でどこまで使われるかが変わってきます。

指導する側と教わる側で配る内容を分ける

OJTには指導者と新しく入った社員という2つの立場があり、必要な内容はそれぞれ異なります。全員に同じコースを一律で配ると、指導者には物足りず、教わる側には難しい教材が届いてしまいます。

組織階層やグループの単位でコースを割り当てられる機能を使えば、この配り分けが実現できます。組織を指定した一括割当や下位組織への自動展開に対応していれば、部署ごとの設定を個別に組み直す手間を抑えられます。部署横断・プロジェクト単位・職種別のグループを作れば、拠点に分かれた指導者だけをまとめて対象にすることも可能です。そのうえで、指導者にはOJTの進め方や心構え、フォローの講座を、教わる側には業務に必要な基礎を届けるという配布先の整理が、運用安定の土台になります。

OJT担当者に必要な講座をまとめて配布する

OJT担当者に届けたい講座は、進め方・心構え・フォローと複数の領域にまたがります。コースを一覧で並べて自由に選ばせると、受講が個々の判断に委ねられ、必要な講座が抜けたり後回しになったりしがちです。

複数のコースを1つのセットとしてまとめて配れる機能を使えば、任命時に必要な講座を一括で届けられます。必須受講の設定や受講期限の管理、自動リマインド通知と組み合わせれば、任命したタイミングから一定期間内に受け終える運用も組みやすくなります。加えて、マルチデバイスに対応していれば現場に出ている指導者が移動中に進めることもでき、日々の業務と並行して学ぶ前提で期限を設定しておくと無理がありません。

自社の業務手順を教材にして標準コースと組み合わせる

OJTで教える内容は、どの職場にも共通する教え方の型と、その職場にしかない業務手順の2層に分かれます。前者は汎用のコースで届きますが、後者は市販の教材では埋まりません。この部分が指導者の記憶頼みになると、教える人によって伝わる内容が変わってしまいます。

動画・PowerPoint・PDF・Webテキストを教材にできる機能を使えば、自社の業務手順をコースの形で残せます。レクチャーにテストやアンケート、提出課題を組み合わせてコースを構成でき、標準コースと並べて配ることも可能です。現場での指導をなくすためではなく、毎回口頭で説明していた部分を教材に置き換えることで、指導者が個別のフォローに時間を使えるようにするという位置づけになります。

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OJTでeラーニングを活用した事例

ベテランの技術を動画に残し対面のOJTに頼らない継承を進めた｜カナツ技建工業株式会社様

総合建設・水処理事業を手がけるカナツ技建工業株式会社様では、技術継承が長年の課題となっていました。建設業には「一人前になるには10年」といわれる育成の難しさがあります。社員の高齢化も進むなかで、いかに効果的に技術を引き継ぐかが課題となっていました。

そこで各部門から選出したメンバーによる「カナツアカデミー」を発足し、現場取材から撮影・編集までを自社で担い、オリジナルの研修コースを作成しています。ベテラン社員の技術やノウハウを動画という形で残すことで、対面でのOJTに頼らない技術継承の仕組みづくりに着手しました。

導入後は、研修が体系立てられてテーマごとに学べる環境が整い、社内アンケートでも受講者から高評価を得ています。

導入後の主な成果

• 社内アンケートで受講者から高評価を獲得
• 各研修が体系立てられ、テーマ性をもって学べる状態に整った

参考：カナツ技建工業株式会社の導入事例

撮りためた研修動画を活用しeラーニングとOJTの併用に切り替えた｜株式会社フィールド・パートナーズ様

土壌汚染コンサルティング・調査・対策工事という専門性の高い領域で事業を展開する株式会社フィールド・パートナーズ様。ニッチな業界であるがゆえに経験者採用が難しく、自社での人材育成が欠かせない一方、オフラインでの勉強会運用にかかる工数の増大が課題となっていました。

これまで撮りためてきた研修動画を、低コストで使いやすいUIのAirCourseにアップロードし、eラーニングとOJTを併用する形で運用を開始しています。

導入は直後のため成果はまだ確認されていませんが、初期費用0円・安価なID料金で運用イメージがつかめたことが、導入の決め手になりました。

導入後の主な成果

• 導入直後のため、成果はまだ確認されていない
• 初期費用0円・安価なID料金で運用イメージが湧いたことが、導入の決め手になった

参考：株式会社フィールド・パートナーズの導入事例

まとめ：教える側に何を届けるかを決めることから始める

OJTは多くの企業で取り入れられている一方、指導者ごとの経験の差がそのまま結果に表れやすい育成方法です。教える側が一人で抱えたままだと、指導の内容は担当者の記憶と裁量に頼ることになります。

eラーニングを組み合わせる意味は2つあります。1つは、進め方や心構え、フォローといった共通の型を、指導者へ同じ内容で届けられること。もう1つは、その職場にしかない業務手順を教材として残せることです。標準コースを使う道と、自社で教材を作る道があり、どちらか一方に絞らない設計が現実的でしょう。

ただし、実際の指導は現場で進むもので、eラーニングがそれを置き換えるわけではありません。教材で前提をそろえ、現場では個々の状況に合わせた関わりに時間を使う。その分担を決めることが出発点になります。

まずは指導する側と教わる側それぞれに何を届けるのかを書き出してみてください。必要な講座と作るべき教材の輪郭がはっきりします。

よくある質問

Q. OJTなのに、eラーニングを併用する意味はありますか？

指導そのものは現場で行われますが、教える側の準備をeラーニングで揃えるという役割分担ができます。指導の型を知らないまま任命されると、内容が担当者の記憶と裁量に頼ることになり、育成の質は人によってばらつきがちです。たとえばAirCourseのOJT研修の基礎知識とやり方は35分で、任命時に視聴させる使い方が向いています。

Q. OJT担当者向けの研修は、どのくらいの時間を見込めばよいですか？

進め方と心構え、フォローアップまでを一通り扱う場合で2時間前後が目安になります。たとえばAirCourseの【学習パス】OJT研修は合計1時間50分、1講座あたりは35〜40分です。日々の業務と並行して学ぶ前提であれば、任命から一定期間内に受け終える形で期限を設定する運用が取りやすくなります。

Q. リモートワークが混在する職場でもOJTは進められますか？

対面を前提としない進め方を扱う教材があります。画面越しでは相手の様子が読み取りにくく、対面と同じやり方をそのまま持ち込むと指導が伝わりにくくなるためです。オンライン環境での進め方に特化した講座を活用すると、リモートと対面が混在する職場でも指導の質を揃えやすくなります。

Q. 指導した後のフォローも、研修で扱われますか？

扱う教材があります。一度教えただけで行動が定着することは少なく、指導後にどう振り返って次につなげるかがOJTの成果を左右するためです。指導後の振り返りの進め方を扱う講座があり、進め方の講座と続けて受講できる形で配信すると、一連のOJTサイクルを体系的に学ばせやすくなります。

Q. 自社独自の業務手順は、市販の教材では埋まらないのではないですか？

教える技術そのものは職場を問わず共通しますが、実際に教える中身は自社固有です。後者を教材の形で残す機能を持つシステムであれば、この部分を補えます。動画・PowerPoint・PDF・Webテキストを教材として取り込めるeラーニングシステムを使うと、テストやアンケート、提出課題と組み合わせてコースを構成できます。