情報セキュリティ研修対応のeラーニング5選｜講座一覧と選び方を紹介

数年前に作成した動画研修を使い続けていると、フィッシングやクラウド利用ルールなど、現在の脅威に対応した内容が不足しやすくなります。

また、全社員に同じ動画を配信するだけでは、IT管理者や開発者、委託先など、役割ごとに異なるリスクへ対応しにくくなります。情報セキュリティ研修では、法改正やISMS・Pマーク審査で求められる教育記録への対応も重要です。

本記事では、受講させるべき講座を「全社員必須」「対象者別」「業種別」の3軸で整理し、情報セキュリティ研修に対応したeラーニングシステムを紹介します。

情報セキュリティ研修に適した講座一覧

情報セキュリティ研修を設計する際は、テーマを個別に並べるのではなく、「全社員に共通して必要な講座」「役割に応じて追加する講座」「業種特有のリスクに応じて追加する講座」に分けると、抜け漏れを防ぎやすくなります。

まずは、自社で受講させるべき講座を3つの観点で整理しましょう。

全社員必須の講座

職種を問わず全社員に受けさせたい必須講座は、次の5つです。

各テーマは、知識を伝えるだけでは行動に結びつきにくいため、疑似フィッシングメールの配信とクリック率測定、実際の事故を題材にしたケーススタディ、確認テストを組み合わせると効果を高められます。総務省「国民のためのサイバーセキュリティサイト」やIPAの無料教材も、基礎リテラシーを補う教材として活用できます。

情報セキュリティの脅威は毎年変わるため、教材が法改正や脅威動向に合わせて改訂されるかも確認しましょう。更新される教材を選ぶことで、担当者が毎年ゼロから教材を見直す負担を抑えられます。

対象者別で追加すべき講座

同じ社員でも、役割によって必要な講座は変わります。対象者別・階層別に配信を出し分ける学習パス機能と、受講者・受講日・受講コース・テスト結果をCSV出力できる受講管理が備わっていると安心です。出力した記録は、ISMS・プライバシーマーク（Pマーク）審査や取引先のセキュリティチェックシート対応のエビデンスとしてそのまま使えます。

業種別で追加すべき講座

業種固有テーマは、自社のリスクに直結します。

自社が複数業種にまたがる場合は、該当するテーマを重ねて選びます。たとえば、SaaS企業であれば、必須講座に「開発者アクセス権」「本番データ取扱」を加える形です。

情報セキュリティ研修は、1つの教材源で完結しないのが実情です。無料教材（IPA・JPCERT/CC・総務省）で基礎リテラシーを補い、市販コースで法改正追従と対象者別カリキュラム、自社制作で社内規程・実機操作・自社インシデントを埋める3層運用が現実的です。

この3軸（全社員必須／対象者別／業種別）でリスト化しておくと、システム選定の段階で「標準コースがどこまで埋まり、どこを自社制作で補うか」を判断する物差しになります。

情報セキュリティに強いeラーニングシステム

ここからは、情報セキュリティ研修に対応したeラーニングシステムを紹介します。教材の範囲、脅威動向への対応、疑似フィッシング演習、受講管理のしやすさなどを踏まえて、自社の研修設計に合うサービスを確認しましょう。

料金・コース数・導入実績などは記事公開時点の各社公式サイト掲載値です。非公開の項目は「要問合せ」と記載しています。

AirCourse（KIYOラーニング株式会社）

KIYOラーニング株式会社が提供するAirCourseは、初期費用0円・月額200円/名〜で利用できる汎用型LMSです。情報セキュリティ基本知識、個人情報保護、コンプライアンスなどの標準コースを揃えており、全社員向けの必須講座を年1回配信する運用に向いています。ISO27001を取得しているため、機密情報の管理要件を確認したい企業でも検討しやすいサービスです。

自社固有のルールである社内規程や実機操作の手順は、ドラッグ＆ドロップでオリジナルコースとして教材化できます。市販コース、公的教材、自社制作教材を組み合わせた3層運用を1つのシステムで行いやすい点が特徴です。

出力した受講記録は、ISMS・Pマーク審査のエビデンスに活用できます。

Seculio（セキュリオ／LRM株式会社）

Seculioは、LRM株式会社が提供する情報セキュリティ教育に特化したクラウドサービスです。情報セキュリティ基礎、個人情報保護、マイナンバー、ISMS、サイバー攻撃対策など130種類以上の教材を配信でき、全社員必須講座や業種別テーマを標準コースで広くカバーできます。

特徴は、知識習得のeラーニングと、行動変容を促す標的型攻撃メール訓練を1つのサービスで運用できる点です。疑似攻撃メールの開封率・クリック率をレポーティングできるため、従業員のリテラシーを数値で把握できます。受講状況の管理・集計は自動で行われ、1回3分のミニテストで理解度を確認できます。

プランはAR ライト／AR スタンダード／AR アドバンストの3層で、料金は非公開です。契約は年額・最低契約1年で、7日間の無料トライアルではAR スタンダードの機能を試せます。情報セキュリティに集中したサービスのため、ビジネスマナーなど汎用テーマの教材は付属しない点を確認しておきましょう。

Cloud Campus（株式会社サイバー大学）

Cloud Campusは、株式会社サイバー大学が提供する、定額制のクラウドLMSです。受講登録者数が無制限で、利用人数が増えても費用が変わらない料金体系を採用しています。ISMS（ISO/IEC 27001）を取得しており、教育データを扱うシステムとしての管理体制も確認しやすいサービスです。

情報セキュリティ関連の教材は、コンテンツパックのオプションとして提供されます。個人情報保護、ID・Password管理、標的型攻撃メールの例と対策、生成AI適正利用などの短時間コースが含まれるため、全社員向けの基礎教育を効率的に実施できます。

manebi eラーニング（株式会社manebi）

manebi eラーニングは、株式会社manebiが提供する、AI機能を搭載したクラウドeラーニングです。約8,000の教材ラインナップの中に、コンプライアンス、ハラスメント、情報セキュリティの必須教材を含みます。情報セキュリティ研修だけでなく、社内教育全般を同じシステムで管理したい企業に向いています。

動画、PDF、SCORM教材の取り込みやオリジナル教材の配信にも対応しています。そのため、社内規程や自社固有のセキュリティルール、実機操作の手順などを教材化し、標準教材と組み合わせて配信できます。受講履歴や受講ランキングの管理機能も備えており、部署別・拠点別の受講状況を確認しながら研修を進められます。

learningBOX（learningBOX株式会社）

learningBOXは、learningBOX株式会社が提供するクラウド型LMSです。10アカウントまで永年無料のフリープランと、100アカウント5,500円/月〜の有料プランを展開しています。動画、PDF、PowerPointのアップロードによる自社制作教材の配信に加え、クイズ、テスト、アンケート、課題提出機能、AI顔認証による不正対策を備えています。

情報セキュリティの標準コースは付属していませんが、コンテンツマーケットプレイス「learningBOX ON」で必要なコースを購入できます。また、社内規程、実機操作の手順、自社で起きたインシデント事例を自社オリジナル教材として配信できます。IPA・JPCERT/CC・総務省の無料教材を取り込みつつ、自社固有の領域を内製で補う運用と相性がよいサービスです。

learningBOXには情報セキュリティの標準コースは付属しません。自社制作教材のアップロードか、コンテンツマーケットプレイス「learningBOX ON」で必要なコースを購入する設計です。社内規程・自社固有の運用ルール・実機操作の手順を教材化したい組織との相性がよくなっています。

情報セキュリティ研修を年次サイクルで回す運用設計

eラーニングシステムを導入した後は、研修を一度きりで終わらせず、年次の業務として回す設計が必要です。受講タイミング、教材差し替え、エビデンス出力の流れを決めておくと、担当者が変わっても研修を継続しやすくなります。

業務リズムに合わせて受講タイミングを設定する

情報セキュリティ研修は、全社年1回の必須研修、入社時・異動時の対象者別研修、重大インシデント発生時や法改正時の臨時研修に分けて運用すると安定します。

全社年1回の必須研修では、フィッシング、パスワード、クラウド利用、個人情報取扱、インシデント初動対応など、全社員に共通する講座を配信します。入社時・異動時には、役割や部署に応じた学習パスを自動で割り当てると、新規メンバーの追加や組織変更にも追従しやすくなります。

重大インシデントの発生時や法改正のタイミングでは、臨時研修を差し込むことで、従業員に必要な注意点を迅速に共有できます。

インシデント発生時は速やかに教材を差し替える

法改正の告知や、自社・同業他社でのインシデント検知をトリガーに、教材の差し替え→臨時配信→受講完了の確認までを事前に動線化しておきます。「誰が脅威情報を検知し、誰が教材を差し替え、いつまでに配信を完了させるか」を業務プロセスとして言語化しておくと、いざというときに迷いません。

出力した受講記録をISMS・Pマーク審査のエビデンスに活用する

受講記録（受講者・受講日・コース・テスト結果）のCSV出力を、ISMS・Pマークの年次審査や取引先のセキュリティチェックシート対応にどうつなぐかを決めておきます。具体的には、出力のタイミング（審査前・四半期ごと等）、保管場所、提出フォーマットの3点を運用ルールとして固めておくと、審査のたびに記録を探し回らずに済みます。

まとめ：情報セキュリティ研修は3つの軸で設計しよう

情報セキュリティ研修では、全社員必須の講座を土台にし、対象者別・業種別の講座を上乗せするという3軸の構造で設計することが大切です。フィッシング、パスワード、クラウド利用、個人情報取扱、インシデント初動対応を共通講座として整えたうえで、IT管理者、開発者、管理職、委託先などの役割に応じた講座を追加しましょう。

サービスの選定では、3軸の講座をどこまで標準コースで対応できるか、IPA「情報セキュリティ10大脅威」などの脅威動向に合わせた更新があるかを確認します。あわせて、疑似フィッシング演習、受講管理のエビデンス出力、公的教材・市販教材・自社制作教材を組み合わせて配信できる柔軟性も比較しましょう。汎用型は自社制作で業種固有テーマを補いやすく、特化型は情報セキュリティ領域の教材や訓練機能を充実させやすい点が特徴です。

導入後は、年1回の必須研修、入社時・異動時の自動配信、インシデント発生時の臨時配信を組み合わせます。教材差し替えの動線とエビデンス出力の業務フローまで決めておくと、ISMS・Pマーク審査や取引先のセキュリティチェックシート対応にもつなげられます。

まずは、自社で必要な講座を「全社員必須」「対象者別」「業種別」の3軸で書き出し、各社の標準コースと照らし合わせるところから始めましょう。

よくある質問

Q. 全社員に最低限必要な講座は？

フィッシングメール対応／パスワード・認証管理／クラウド・SaaS利用ルール／個人情報・機密情報の取扱／インシデント発生時の初動対応の5本が必須講座になります。職種を問わず全社員に共通して必要な土台で、ここに業種別・対象者別の講座を上乗せしていきます。

Q. 業種によって追加すべき講座は？

業種別の代表テーマは、金融でFISC安全対策基準・顧客情報の取扱、医療で患者情報（PHI）・3省2ガイドラインがあげられます。SaaS・ITは開発者アクセス権・本番データ取扱、製造はOT環境・サプライチェーン、公共はマイナンバー（特定個人情報）が中心です。自社が複数業種にまたがる場合は、該当するテーマを重ねて選びます。

Q. 無料教材だけで研修は完結する？

IPA・総務省などの無料教材は基礎リテラシーの補助には役立ちます。ただ、対象者別の出し分け・受講管理・年次更新・疑似フィッシング演習までは無料教材だけでは賄いにくく、市販のLMSや自社制作教材で補完する形が現実的です。

Q. 疑似フィッシング演習は組み合わせるべき？

知識を学ぶだけでは行動変容まで届きにくいため、疑似メールの配信とクリック率の測定を知識コースとセットで運用するのが効果的です。本記事の比較では、疑似フィッシング訓練を標準機能として確認できたのはSeculioでした。他社で必要な場合は、対応可否を問い合わせて確認してください。

Q. 受講記録はISMS・Pマーク審査で使える？

受講者・受講日・受講コース・テスト結果をCSVなどで出力できるLMSであれば、ISMS・Pマーク審査や取引先のセキュリティチェックシート対応の教育エビデンスとして活用できます。出力のタイミングと保管・提出フォーマットを運用ルールとして決めておくと、審査対応がスムーズになります。

Q. 委託先・派遣社員にはどんな講座を？

社内規程・PC利用ルール・連絡フロー・誓約書を含む導入パスを用意し、契約開始時に即時受講できるよう設計します。自動で学習パスを割り当てられるシステムなら、契約のたびに手作業で案内する負担を減らせます。