情報セキュリティに強いeラーニング5選｜基礎知識と標的型攻撃メール対策

情報セキュリティ研修を全社員に毎年実施しても、受講漏れや未完了が出て管理しきれないのは、多くの担当者が直面する課題です。基礎知識から標的型攻撃メールへの対応まで範囲が広く、教材をそろえる負担も重なります。

知識の階層を分けて配信すると、この負担は整理できます。全社員に基礎行動を、管理部門に体制や法規対応を、そのうえで最新の脅威対応を足す。必須受講と自動リマインドを組み合わせれば受講状況も追えます。

本記事では、情報セキュリティ研修に使える主要なeラーニングシステム5社を比較し、得意領域を解説します。3層の学習コースの組み立て方や受講管理の工夫、導入事例にも触れているので、自社に合うシステム選びにお役立てください。

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情報セキュリティ研修に適した学習コース・カリキュラム

情報セキュリティ研修は対象となる講座の範囲が広く、何から着手すべきか迷いやすいテーマです。日常業務での基本行動から、組織としての管理体制や法規対応、サイバー攻撃への具体的な対応力まで、身につけるべき知識の階層が異なります。そこで、基礎知識、組織の管理体制、最新の脅威対応という順にコースを整理しました。

情報セキュリティの基礎知識

情報セキュリティの土台になるのは、リスクの全体像と、日常業務で注意すべき基本行動の理解です。どの立場の社員にも共通して求められる部分であり、まずここを揃えておくと、その後の応用的な学習がつながりやすくなります。

入門段階から、全階層を対象とした実践的な講座まで幅広く活用できます。基礎知識と最新動向、脅威の分類までを一通り押さえられる4つのコースを紹介します。

組織としての管理体制・法規対応

情報セキュリティは、個人の注意だけでは守り切れません。ポリシーの策定や情報資産のリスクマネジメント、関連法規の理解など、組織として取り組むべき論点が多く残ります。

入退室管理といった物理的な対策まで含めると、管理者や担当者が押さえる範囲は多岐にわたります。組織単位で取り組むテーマを、次の4つのコースにまとめました。

最新の脅威・攻撃への対応

サイバー攻撃やランサムウェアには複数の手口があり、その仕組みや被害の実態を具体的に理解しておく必要があります。身近なID・パスワードの管理不備が招くリスクも、あわせて押さえておきたいところです。

サイバー攻撃、ランサムウェア、ID管理という3つの切り口から、実践的な4つのコースを紹介します。

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情報セキュリティ研修に強い主要eラーニングシステム比較

情報セキュリティ研修をeラーニングで運用する場合、標準教材の幅広さを重視するのか、疑似フィッシングのような実践訓練まで求めるのかで、選ぶべきサービスが変わります。まずは主要5サービスの料金と特徴を一覧で整理し、それぞれの違いを確認します。

料金・コース数などは2026年7月時点の各社公式サイト掲載値です。

AirCourse（KIYOラーニング株式会社）

AirCourseは、1,300コース以上・8,000本以上の標準コースを備えたクラウド型の学習管理システム（LMS）です。コンテンツプラスプランでは、この標準教材の一部として情報セキュリティを学べます。

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情報セキュリティ研修では、基礎知識から組織の管理体制、最新の脅威対応まで、階層別・段階別に受講を進められる点が使いやすさにつながります。オリジナル教材の作成・配信にも対応するため、自社固有のセキュリティルールを教材化して標準コースと組み合わせることもできます。

運用面では、組織階層やグループ単位での学習管理に加え、必須受講の設定や自動リマインド、受講状況レポートが用意されています。全社員への一斉実施でも、受講漏れを抑えながら進捗を把握しやすくなります。

Seculio（LRM株式会社）

Seculioは、情報セキュリティ教育に特化したクラウドサービスです。情報セキュリティ基礎や個人情報保護、マイナンバー、ISMS、サイバー攻撃対策など、130種類以上のセキュリティ教材を揃えています。

差別化の軸になるのが、開封率やクリック率を測定できる標的型攻撃メール訓練（疑似フィッシング）を標準装備している点です。知識の習得と行動変容の訓練を1つのサービスで運用でき、受講状況の集計も自動で行えます。

一方で特化型のため、ビジネスマナーやハラスメントといった汎用テーマの教材は付属しません。セキュリティ以外の研修もまとめて運用したい場合は、別の手段との併用を検討することになります。

Cloud Campus（株式会社サイバー大学）

Cloud Campusは、ソフトバンクグループ傘下の株式会社サイバー大学が運営する定額制のクラウドLMSです。受講登録者数が無制限で、利用人数が増えても費用が変わらない料金体系を採用しています。

情報セキュリティ関連の教材は、オプションのコンテンツパックに含まれる形で提供されます。個人情報保護やID/Password管理、標的型攻撃メールの例と対策などがあり、標準付属ではない点には留意が必要です。

1コース1〜5分のマイクロラーニング型のため、体系的な研修を組む場合は複数コースの組み合わせが前提になります。疑似フィッシングの訓練機能については要問合せです。なお、プラットフォームはISMS（ISO/IEC 27001）を取得しています。

manebi eラーニング（株式会社manebi）

manebi eラーニングは、株式会社manebiが提供するAI搭載のクラウドeラーニングです。約8,000教材を備え、コンプライアンスやハラスメントと並んで、情報セキュリティの必須教材も用意されています。

動画・PDF・SCORM教材の取り込みや、オリジナル教材の配信にも対応しています。自社固有のセキュリティルールを教材化し、既存の必須教材とあわせて運用することもできます。

個別のコース名や疑似フィッシング機能の有無、料金は公式では非公開です。詳細な条件を確認したい場合は、問い合わせが前提となります。

learningBOX（learningBOX株式会社）

learningBOXは、兵庫県たつの市に本社を置くlearningBOX株式会社のクラウド型LMSです。10アカウントまで永年無料のフリープラン、100アカウント5,500円/月〜のスタータープランなど、低価格帯の料金設定を用意しています。

情報セキュリティの標準コースは付属しません。自社制作教材をアップロードするか、コンテンツマーケットプレイス「learningBOX ON」で購入して運用する設計です。教材を自社で管理したい場合に向いています。

プラットフォーム自体のセキュリティ面では、ISO/IEC 27001:2022の取得に加え、WAFや改ざん検知、日次バックアップ、AI顔認証による不正対策を備えています。料金は100アカウント単位での課金となります。

情報セキュリティ研修でeラーニングを活用するポイント

情報セキュリティ研修は全社員が対象になりやすく、教材を配信するだけでは受講漏れや形骸化が起きやすいテーマです。運用の設計次第で、実施の負担と教育の効果は大きく変わります。ここでは、eラーニングで情報セキュリティ研修を運用する際に押さえておきたい3つの視点を整理します。

受講状況を可視化し、受講漏れ・未完了を防ぐ

全社員への一斉実施では、誰が受講を終えていないかを把握しづらく、未完了者が残りやすくなります。ここで役立つのが、必須受講の設定や自動リマインド、受講状況レポートといった管理機能です。

対象者ごとに必須のコースを割り当て、未完了者へ自動でリマインドを送れば、督促の手間を抑えられます。受講状況をレポートで確認できると、実施の進捗を数値で把握しやすくなります。

最新の脅威動向に合わせて教材をアップデートし続ける

情報セキュリティは、関連法規の改正や新しい攻撃手口の登場によって、押さえるべき論点が移り変わります。一度作った教材のままでは、実態と学習内容がずれていく懸念があります。

そのため、最新動向を反映した教材を継続的に更新できる体制が望まれます。標準教材の更新に加え、自社固有のルール変更も教材へ反映しておくと、社員が学ぶ内容を実務に近づけやすくなります。

知識学習と実践的な訓練を組み合わせる

知識をインプットするだけでは、実際の攻撃に直面したときの行動までは変わりにくい面があります。学んだ内容を、行動として定着させる仕掛けが求められます。

その手段の一つが、標的型攻撃メール訓練（疑似フィッシング）のような実践的な訓練です。知識学習で土台を作り、擬似的な攻撃で自分の反応を体験する。この組み合わせが、行動変容につながりやすくなります。

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情報セキュリティ研修でeラーニングを活用した事例

情報セキュリティを含むコンプライアンス研修をeラーニングに移し、研修の効率と受講管理を両立した事例を紹介します。導入の背景と運用の変化を見ていきます。

研修効率と受講管理を両立した事例｜株式会社MS-Japan様

管理部門・士業に特化した人材紹介事業を展開する株式会社MS-Japan様では、組織の拡大と株式上場を機に、インサイダー取引やハラスメント、情報セキュリティに関するコンプライアンス強化が急務になっていました。営業職の従業員が多く、集合研修では効率が上がりにくいという課題も抱えていました。

そこでAirCourseを導入し、自社独自の研修内容はeラーニング化する一方、コンプライアンスなど汎用性の高いテーマは標準コースで補い、研修コンテンツ全体を整理しました。あわせて学習管理機能を活用し、誰がどの研修を受講済みかを一元的に把握できる体制を整えています。

導入後は、標準コースにない研修だけを整備すればよくなり、研修効率が向上しました。時間やコストのリソースも見直され、誰が受講済みかを一目で把握できるようになったことで、受講状況の管理も進めやすくなっています。

導入後の主な成果

• 標準コースにない研修だけを自作すればよくなり、研修効率が向上した
• 時間・コストのリソースを見直せた
• 誰が受講済みかを一目で把握できるようになり、管理する側の負担が軽減された

参考：株式会社MS-Japan

まとめ：自社の状況に合わせて3層で情報セキュリティ研修を組み立てる

情報セキュリティ研修は、対象範囲が広く全社員が受講する必要があるため、教材選びに迷いやすい分野です。個人の基本行動、組織の管理体制、最新の脅威への対応という3つの層に分けて考えると、自社に足りない部分が見えてきます。

まず押さえたいのは、コース内容が基礎知識・管理体制と法規対応・最新の攻撃手口という段階で構成される点です。そのうえで、標的型攻撃メール訓練まで求めるなら特化型、他分野の研修とまとめて揃えたいなら汎用型やオプション型というように、システムの切り口が分かれます。

運用面では、受講状況を可視化して漏れを防ぐこと、脅威動向に合わせて教材を更新できること、知識学習と実践訓練を組み合わせられることが選定の判断材料になります。標準コースの活用と受講管理の一元化で効率を高めた事例も、こうした考え方の裏づけになるはずです。

自社が3層のどこに課題を抱えているかをまず書き出し、そのうえで特化型と汎用型のどちらが合うかを比較してみてください。

よくある質問

Q. 情報セキュリティ研修をeラーニングで受講した人の感想は？

情報セキュリティ研修を受けた人の感想としては、業務の基本動作を見直すきっかけになった、ヒューマンエラーへの気づきにつながった、という声が一般的に見られます。たとえばAirCourseの標準コースにも基礎を学べる入門コースがあり、コンプライアンス研修をeラーニングで行うメリットやコツを解説で研修の進め方を確認できます。

Q. 情報セキュリティ教育は法律で義務付けられていますか？

情報セキュリティ教育を直接義務付ける単一の法律はありませんが、関連法令や業界ガイドラインへの対応から、多くの企業で研修として位置づけられています。自社が扱う情報の性質や業界ルールに応じて、必要性を確認しておくと安心です。詳しくは情報セキュリティ教育とは？必要性や重要コンテンツについて解説を参照ください。

Q. 情報セキュリティ教育は全従業員に実施すべきですか？

情報セキュリティの基礎知識は、部署や役職を問わず全従業員に共通して必要とされる内容です。一方で、業務内容や扱う情報の重要度によって、求められる知識レベルには違いがあります。たとえばAirCourseでは、情報セキュリティ分野の全階層向けコースが標準コースに用意されており、対象範囲に応じた研修設計ができます。

Q. 情報セキュリティ研修はAirCourseの標準コースに含まれますか？

情報セキュリティ研修は、AirCourseの標準コースに含まれます。コンプライアンス研修の一環として、個人情報保護やハラスメント防止とあわせて提供される内容です。情報セキュリティの基礎を学べる入門コースも用意されています。

Q. 情報セキュリティ研修とコンプライアンス研修はどう違いますか？

情報セキュリティ研修は、コンプライアンス研修に含まれる領域の一つとして扱われることが多くなっています。コンプライアンス研修は情報セキュリティのほか、個人情報保護やハラスメント防止、労働法、内部統制など幅広いテーマを含む研修分野です。情報セキュリティは、その中でも情報の取り扱いに焦点を当てた領域といえます。コンプライアンス研修の内容については、コンプライアンス研修ってそもそも何をやるの？を参照ください。