中小企業のeラーニングシステムの選び方｜主要5サービスを比較

中小企業には、1名からでも契約でき、担当者1人でも運用できるeラーニングシステムがおすすめです。担当者1人で運用できるかどうかは、できるだけ無料トライアルで事前に確かめておきましょう。

本記事では、中小企業がeラーニングシステムを選ぶ基準と、主要なサービス、導入の手順を紹介します。

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中小企業がeラーニングシステムを選ぶ基準

社員が数名〜50名ほどの会社は、次の3つを基準にeラーニングシステムを選びましょう。100名を超える会社は、「100名規模の会社のeラーニングシステムの選び方」も参考にしてください。

1名からでも契約できるか

まずは、自社の人数がサービスの最低利用人数を満たすかどうかを調べます。1名からでも契約できるサービスがある一方、30名からのサービスもあります。

少人数の会社は、フリープランを使える場合もあります。ただし、フリープランは使える期間や機能に制約があることが多いので、事前に条件を確認しておきましょう。

無料のサービスを探すなら、無料で使えるeラーニングシステム10選も参考にしてください。

自社の人数でいくらになるか

料金プランは、人数に応じて料金が変わる従量課金制や、決まった人数まで月額が変わらない定額制など、サービスごとに異なります。自社の人数での料金は、各社の料金表で確認できます。料金表が公開されていない場合は、見積もりを依頼しましょう。

また、初期費用が別にかかるサービスもあるので、月額の料金と合計して比べるのがおすすめです。

担当者1人で運用できるか

eラーニングを運用する担当者の作業は、教材づくりや受講者の登録、研修の割り当て、未受講者への催促など多岐にわたります。特に教材づくりには時間がかかるので、既存のコンテンツのラインナップが豊富なeラーニングシステムを選ぶと、担当者の負担をおさえられます。

また、未受講者へ自動でメールを送れるeラーニングシステムなら、担当者が1人ずつ催促する工数を減らせます。

少人数から始められる主要eラーニングシステム比較

1名など少人数から契約できる、主要なeラーニングシステムを5つ紹介します。

※掲載料金は、2026年10月時点で公開されている情報を元にしています。

AirCourse（KIYOラーニング株式会社）

企業向けeラーニング「AirCourse」は、研修動画が受け放題のクラウド型eラーニングです。1ライセンスから契約できるので、社員が数名の会社でも導入できます。99名以下は、オンライン決済も可能です。

無料のフリープランがあり、契約の前に画面と機能を試せます。年間契約の前に単月で試すなら、1〜99ライセンスの月間契約は1ライセンスあたり、コンテンツプラスプランが月額600円、ベーシックプランが月額360円です（税抜）。

年間契約の料金は、1〜99ライセンスでコンテンツプラスプランが月額500円/ライセンス、自社の教材だけのベーシックプランが月額300円/ライセンスです（税抜）。※年間契約・一括払いの場合。最新の料金の確認は料金ページ。

受け放題の既存のコンテンツがあるので教材を作らずに研修を始められ、必須受講の設定と自動リマインド通知で、受講の催促にかかる工数も減らせます。

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learningBOX（learningBOX株式会社）

learningBOXは、learningBOX株式会社のクラウド型eラーニングシステムです。10アカウントまでのフリープランは期間の制限がなく、無料で画面や機能を試せます。

有料プランは100アカウントごとの料金で、スターターは100アカウントで年間33,000円、月間契約では月5,500円です（税込）。初期費用は0円で、料金は100アカウントごとの設定なので、50名以下の会社も100アカウント分の料金になります。

既存のコンテンツは付属せず、自社で作った教材の配信が中心です。必須の研修やマナーの教材を担当者が用意することになるので、教材づくりの時間を取れるかを見ておくと安心です。

LearnO（Mogic株式会社）

LearnOは、Mogic株式会社のクラウド型eラーニングシステムです。最短1か月から契約でき、契約の前に1か月間の無料トライアルを使えます。公式サイトに最低利用人数の記載はなく、料金表は50人までのプランから始まります。

動画の配信を除く機能が使える格安プランは、50人までが月額4,900円（税別）で、初期費用とサポート費用はかかりません。動画を配信する標準プランは、100人までが月額19,800円〜です。

研修動画などの既存のコンテンツは付属せず、手元のPDFやスライドを教材にして研修を始めます。未受講者へは、管理画面からまとめてメールを送れます。

JMAM eラーニングライブラリ（株式会社日本能率協会マネジメントセンター）

JMAM eラーニングライブラリは、株式会社日本能率協会マネジメントセンターが提供する定額制のクラウド型eラーニングです。10名から契約でき、30日間の無料トライアルでは本番と同じ環境を試せます。

料金は、マネジメントライブラリを100名で利用する場合の年額4,792円/名（税込）で公開されています。年間利用料は契約の初月に一括払いで、初期費用は0円です。100名より少ない場合の単価は、無料のサービスカタログで確認できます。

マネジメントライブラリは256コースで、コンプライアンスやハラスメントなどの必須テーマを含み、既存のコンテンツから始められます。受講期限が迫る人へは、メールで受講を促す機能があります。

グロービス学び放題（株式会社グロービス）

グロービス学び放題は、株式会社グロービスの動画学習サービスです。法人契約は10IDから、初期費用は無料で、2週間の無料トライアルでは全コンテンツを視聴できます。

料金は、6か月の利用で1IDあたり11,550円（税込）からで、1か月に換算すると1,925円相当です。ほかの4つと比べると、1人あたりの月額は高くなります。

4,800コース以上の動画は経営やビジネススキルが中心で、社会人基礎のカテゴリも用意されています。自社で作った教材のアップロードについては、公式サイトに記載がありません。

中小企業でeラーニングを始める手順

1. 解決したい課題を洗い出し、導入後の目標を決める

最初に、eラーニングで解決したい課題を洗い出し、導入後の目標を決めます。

たとえば「毎年のハラスメント研修で、集合研修の日程調整に工数がかかっている」なら、目標は「運用の負荷を下げて、期限までに全員が受講を終える」です。「入社のたびに、担当者が同じマナー研修を1人で教えている」なら、目標は「講師の負荷を減らし、新しく入った人が入社から1週間以内にマナー研修を受講できる」です。

2. eラーニングで受講させる研修・対象者と、役割分担を決める

1で洗い出した課題と目標をもとに、eラーニングで受講させる研修と対象者を決めます。役割分担は、研修の割り当てと受講状況の確認を担当者が行い、未受講者への催促をeラーニングシステムの自動通知に任せるのがおすすめです。

また、会社のルールを伝える研修など、自社独自の研修を新しく作る場合は、教材の制作に時間がかかります。早めに制作に取りかかるとよいでしょう。

3. 候補となるeラーニングシステムを絞り、無料トライアルで試す

導入するeラーニングシステムは、1名からでも契約できるか、自社の人数でいくらになるか、担当者1人で運用できるかの3つを基準に絞ります。可能な場合は無料トライアルを使い、担当者が実際に研修を割り当てたり、自動通知を設定したりしてみましょう。

4. 全社で始め、目標に対する達成度を振り返る

全社で始めるときは、朝礼やメールで社員に目的と期限を伝えてから研修を割り当てます。受講期間が終了したら、目標に対する達成度を振り返りましょう。

目標に届かなかった場合、受講した社員の声を聞いて改善点を洗い出すと、次回の受講率が上がりやすくなります。

まとめ

中小企業は、1名からでも契約できるかと、担当者1人で運用できるかでeラーニングシステムを選ぶのがおすすめです。まずは各eラーニングシステムの最低利用人数と料金を調べてみてください。

よくある質問

Q. 社員が数名の会社でも、eラーニングシステムを導入できますか？

導入できます。たとえばAirCourseは1ライセンスから契約でき、無料のフリープランで契約前に画面と機能を試せます。ただし最低利用人数が30名のサービスもあるので、契約前に調べておきましょう。

Q. 少人数の会社だと、eラーニングシステムの費用はいくらかかりますか？

1人あたり月額数百円のサービスと、50人までで月額4,900円（税別）のように人数で区切った定額のサービスがあります。たとえばAirCourseは、1〜99名で月額500円/名（コンテンツプラス、税抜）です。※年間契約・一括払いの場合。最新の料金の確認は料金ページ。

Q. 無料のeラーニングシステムだけで研修を続けられますか？

無料のプランの多くは、アップロードの容量や受講履歴の保存期間、サポートの有無に制限があります。必須研修の受講記録を残したい場合は、記録の保存期間を契約前に調べ、足りなければ有料のプランを検討するのがおすすめです。

Q. 中小企業がeラーニングを導入するときに、助成金は使えますか？

人材開発支援助成金の対象になる場合があります。助成の要件や金額は制度の改定で変わるので、申請前に厚生労働省の公式サイトで最新の情報を確かめておきましょう。詳しくは、eラーニング対象の「人材開発支援助成金」とは？条件や申請方法を詳しく解説を参考にしてください。